矢野経済研究所、「2020年版 ドライコーティング市場の全貌と将来展望」発行

　矢野経済研究所は、国内のドライコーティング受託加工市場を調査し、市場規模推移・予測、膜種別の動向、参入企業動向、将来展望などを記した「2020年版 ドライコーティング市場の全貌と将来展望」を発行した。A4版、222頁で165000円（税込み）。

　本調査におけるドライコーティングとは、CVD（化学蒸着）、PVD（物理蒸着）、DLC（ダイヤモンドライクカーボン／イオン化蒸着）の三つの種類の被膜とし、また、コーティングの対象基材としてはペットボトル等樹脂材料基材等は除き、金属基材を対象としている。本来、CVDとPVDは成膜法、DLCは膜種ということになり、別のカテゴリーではあるが、DLCが次世代皮膜として注目されてきたことで、これまでの調査で取り上げてきた経緯がある。従って、同書ではPVDはDLCを除くPVD法で成膜されたものを、また、CVDは同じくDLCを除いてCVD法で成膜されたものを対象としている。

　同書によると、2018年度のドライコーティングの受託加工実績は333億3000万円であったという。膜の種類別で比較してみると、CVDコーティングのみほぼ横ばいで、PVDコーティングとDLCコーティングは伸長している。CVDコーティングは金型分野における信頼性が高いものの、ハンドリングの難しさなどから新たな市場参入はないという。一方、PVDコーティングとDLCコーティングについては、ユーザー企業のニーズに応え、受託加工メーカーの膜種開発による用途拡大が続いている。

　2018年度のドライコーティング国内受託加工市場を需要分野別にみると、金型分野が40.6%でトップであり、次いで切削工具で26.3%、以下自動車部品20.7%、機械部品8.3%、その他4.1%としている。なお、DLCコーティングのみでみると自動車部品が需要分野の半数以上を占めるなど、膜の種類によって様相が異なる。

　同書では、2022年度のドライコーティング国内受託加工市場規模を434億8000万円と予測するが、予測値には新型コロナウイルスの影響を考慮していない。

　一方で、中期的に今後のものづくりを考えると、「金属基材に高機能特性を付与するドライコーティング加工のニーズは各需要分野ともに高い」と予測している。