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メカニカル・テック配信ニュース

THK、電子部品組立用ピック&プレースロボットの受注を開始

4日 4時間 ago
THK、電子部品組立用ピック&プレースロボットの受注を開始kat 2020年9月16日(水曜日) in

 THKは、電子部品組立用ピック&プレースロボット「PPR」の受注を開始した。

電子部品組立用ピック&プレースロボット「PPR」

 

 PPRは、電子部品を構成する微細なワークを吸着し、ベースへの移載や組立を素早く正確に行うためのロボット。昇降、回転の基本的動作に加え、ワークに掛かる力を測定する力センサをはじめとした各種センサ、電磁弁、制御モジュールといった、ピック&プレースに必要な要素がオールインワンとなっている。

 電子部品組立工程の生産スピード向上とワークダメージ低減を両立できる世界初の工程最適型ロボットとして特許出願中という。

 部品の微細化が進む中で多くの電子部品メーカーが抱える課題は、移載時のワークダメージ低減とサイクルタイムの短縮だが、PPRはそれらの課題を解決し生産性の向上に寄与するほか、力、流量、圧力、温度などの様々なセンサ情報を専用ソフトで可視化することで、トラブル発生時の迅速な原因追及を可能にし、品質の安定化につなげる。

 PPRでは、ワークにかかる荷重を検知してフィードバックする独自の「力(ちから)センシング技術」により、これまで困難であったワーク接触時の微小な力を検出することが可能なほか、フィードバック制御により、高速動作とワークダメージ低減を両立できる。力(ちから)センサの分解能は0.01Nで、接触停止機能を使用した時、ワークへの衝撃を0.3N以下に抑制できる。

 また、モータ、センサ、空圧機器の統合制御によって上位装置との通信回数を削減し、PLCを中心とする制御で起こりやすい工程間のタイムロスを抑えることで、サイクルタイムを短縮できる。

 さらに、力、流量、圧力、温度などの様々なセンサ情報を可視化し、トラブル発生時の原因追及を可能にする。

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ジェイテクト、羽田空港地域における自動運転の実証実験を実施

1週 5日 ago
ジェイテクト、羽田空港地域における自動運転の実証実験を実施kat 2020年9月8日(火曜日) in

 ジェイテクトは内閣府の戦略的イノベーション創造プログラム(SIP)第2期「自動運転(システムとサービスの拡張)」の東京臨海部実証実験へ参画しているが、本年6月8日~7月16日の期間に羽田空港地域における自動運転の実証実験を実施した。

 本実証実験で得られた成果を基に、技術をさらにブラッシュアップし、次世代型公共交通システムの実現へ寄与することで、高齢者や交通制約者などのモビリティ確保やドライバー不足の改善・コスト低減等の社会的課題の解決に貢献していく。

実験車両

 

 羽田空港第3ターミナルビルと羽田空港跡地第1ゾーンを結ぶ公道の実環境下において、磁気マーカ、ITS無線路側機を活用した公共車両優先システム(PTPS:Public Transportation Priority Systems)および信号情報提供、高精度3次元地図等を利用した実証実験を本年6月5日にスタート。

 公共交通機関であるバスの定時性の向上、磁気マーカを活用した自動運転の実現、緩やかな加減速やバス停への正着制御などによる全ての人に優しく快適な運転自動化レベル4相当の次世代型公共交通システム等の実現を目指す。

 今回の羽田空港地域における実証実験では、テストコース等における限られた条件での実験と異なり、実交通環境下の走行データを多く取得できた。

 また、ジェイテクトの操舵アクチュエータは、油圧パワーステアリングシステムの特性を加味した制御最適化の機能も有している。

 実験車両は、搭載された自動運転制御装置により、ルート上に埋設された磁気マーカやGNSS測位を活用して自車位置を把握し、事前に設定された走行軌跡と照らし合わせてアクセル、ブレーキ、操舵操作を実施し、既定のルートを周回した。

制御イメージ

 

仮設バス停への正着制御

 

 実験車両(日野ブルーリボンシティ)を使用し、羽田空港ターミナルビルに設置された仮設バス停を発着点として、Haneda Innovation Cityを経由する周回コース(約4km)の公道区間において自動運転走行を実施。実験期間中、発進、最大60km/hの走行、右左折、車線変更、正着制御による停車といった一連の走行パターンを繰り返し行い、磁気マーカやGNSSといった異なる測位方式による走行データも取得することができた。

 今後は、実験データの解析を通して、技術、精度、社会的受容性に係る課題解決に向けた取組みをさらに促進し、関係機関と協調しながら、実用化と普及の加速を図っていく。

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THK、接触感染リスク低減に貢献する検温ロボットを開発

1ヶ月 2週 ago
THK、接触感染リスク低減に貢献する検温ロボットを開発kat 2020年8月5日(水曜日) in

 THKは、新型コロナウイルス感染拡大防止策として、検温や消毒を必要とする施設が増える中、人の手で行う従来の体温測定や消毒作業を代わりに担う検温ロボットを開発した。人同士の接触による感染リスクの低減に貢献する狙いで、8月から先行受注を開始する。価格は350万円~。

検温ロボット

 

 検温ロボットは、遠隔操作によってロボットの動きをコントロールできるサービスロボット。頭部のサーモグラフィカメラで体温を測定し、 発熱者が発見された場合には遠隔地にいるオペレーターを呼び出し検温対象者に有人対応。基準値を超えた発熱者が確認された場合はモニター越しのオペレーターが二次検温に必要な対処について指示を出す。二次検温では、日本精密測器のBluetooth®に対応した皮膚赤外線体温計サーモフレーズを用いることで検温精度を高め、求められるリスクの抑制度合に応じた使い方ができる。

 サーモグラフィカメラにはネクストリーマーが開発した遠隔操作機能付きAI画像認識技術による顔認証機能を搭載、マスクで顔を覆った状態でも顔認証による検温が可能なほか、飲み物など高温になるような物がサーモグラフィカメラに写り込んでも、誤検知する恐れはない。

 上体には、ミズノとの共同開発による洗濯可能な人型サービスロボット用の空冷ウエア「エアリージャケット」を着用し、ロボットの排熱性、防塵性を向上させ、稼働効率を向上。

 また、ロボットの双腕アームを上下に上げ下げして発熱者の入場制限を求めたり、アーム先端のハンド部分にオートディスペンサータイプの消毒液を持たせるなど、様々な方法で活用できる。

オートディスペンサータイプの消毒液を持たせることで
消毒作業も可能

 

 検温ロボットにはオプションとして、ロボットの上体を上下に昇降させるSEED-Lifterと、全方向への移動が可能な走行台車SEED-Moverが準備。ロボットの上体を昇降させてサーモグラフィの高さを入館者の顔の位置に合わせたり、複数ある検温場所を交互に行き来するなど、用途別のカスタマイズが可能となっている。

 エアリージャケットの上にはユニフォームを着せることも可能で、オフィスから駅構内、店舗、レストラン、スポーツ施設、イベント会場、医療機関まで幅広いシーンで活躍できる。

標準オプションで様々なシーンに対応

 

 THKでは、機械要素部品のトップメーカーとして培ってきた技術と実績をもとに、市場の急速な変化に即してビジネススタイルの変革を図り、今後の成長戦略の一角をなすサービスロボットのコア技術を最大限に活かすことで、人手不足や感染症拡大といった社会的課題の解決支援を行っていく考えだ。

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ヤマハ、モトクロス競技用2021年モデルを10月に発売、バレル研磨とショットピーニングでエンジン性能を向上

1ヶ月 3週 ago
ヤマハ、モトクロス競技用2021年モデルを10月に発売、バレル研磨とショットピーニングでエンジン性能を向上kat 2020年7月30日(木曜日) in

 ヤマハ発動機は、排気量64cm3〜449cm3のモトクロス競技用の2021年モデル8機種を10月に発売する。マイナーチェンジを行う「YZ250F」は、①吸気ポート、カムプロフィール変更により性能向上を図ったエンジン、②高回転でのパワー感向上に貢献する吸気システム、③エンジン性能と心地よいサウンドに寄与するサイレンサー、④軽量化と剛性バランス最適化を両立したバイラテラルビームフレーム、⑤キャリパーやパッドの変更で性能を向上させたブレーキ、⑥高い信頼性を追求したクラッチとトランスミッションなどの特徴を備えるほか、YZシリーズ共通コンセプトの新カラー&グラフィックを採用した。

 「YZ250F」には受注期間限定カラーとして「Monster Energy Yamaha Racing Edition」を設定、ファクトリーマシンのカラーリングイメージを再現している。

左から、「YZ250F Monster Energy Yamaha Racing Edition」、「YZ250F」

 

 YZ250Fの主な特徴は以下のとおり。

1.中・高回転域やオーバーレブ領域でのパワー感、加速感の持続を照準にエンジンを開発。吸気ポート変更によって混合気の吸入量を増加させ、カムプロフィール変更によってワークアングルのオーバーラップを減らし出力向上に貢献したほか、カムチェーンに耐摩耗性と信頼性を高めるバレル研磨加工を施し、テンショナーにはコイルスプリングの特性を最適化ことで、高回転域でのカムチェーンに対する追従性を向上した

2.エアクリーナーボックスのキャップケースにダクトを開け、吸入効率を向上。さらに内部のファンネル廃止と吸気の管長をショート化したことにより、高回転域でのパワー向上に寄与

3.高回転域のパワーとサウンド、消音効果を高次元でバランスさせた新型サイレンサーを採用。容量拡大と減衰特性のチューニングを施すことで、低周波中心のトルクフルなサウンドを活かしながら高周波のノイズ感を抑え、高回転時の滑らかなエンジンフィーリングにも貢献

4.YZ450F(現行モデル)と同型のバイテラルビームフレームを採用。タンクレールの薄肉化とダウンチューブの肉厚化を行いながら、軽量化と剛性バランス最適化を両立したほか、エンジンを搭載するブラケット類のセッティング調整を重ね、バンプ通過時の滑らかな車体挙動を実現

5.フロントブレーキはピストン大径化、キャリパー形状刷新などでパッド接触面の拡大を図り、制動力とコントロール性を向上。リアブレーキはキャリパーとローターを変更、軽量化と熱容量バランスの最適化により熱歪みを抑え、安定した制動力を発揮

6.クラッチはハウジング外郭部の厚みを増すことで17%強度向上を図り、力強いエンジンパワーを確実に路面へと伝達するほか、トランスミッションは3・4速ギヤに表面強度を高めるショットピーニング加工を施し、エンジン性能に対する信頼性を向上

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パテント・リザルト、自動車メーカー業界の他社牽制力ランキング2019

1ヶ月 4週 ago
パテント・リザルト、自動車メーカー業界の他社牽制力ランキング2019admin 2020年7月21日(火曜日) in

 パテント・リザルトは、自動車メーカー業界を対象に、2019年の特許審査過程において他社特許への拒絶理由として引用された特許件数を企業別に集計した「自動車メーカー業界 他社牽制力ランキング2019」をまとめた。この集計により、直近の技術開発において競合他社が権利化する上で、阻害要因となる先行技術を多数保有している先進的な企業が明らかになる。

 集計の結果、2019年に最も引用された企業は、トヨタ自動車、次いで日産自動車、本田技研工業となった。

 1位トヨタ自動車の最も引用された特許は「車両の自動運転制御装置」に関する技術で、日立オートモティブシステムズの3件、本田技研工業の2件など合計9件の審査過程で引用されている。このほかには「危険度算出装置」に関する技術などが引用された件数の多い特許として挙げられる。2019年にトヨタ自動車の特許によって影響を受けた件数が最も多い企業は、本田技研工業(477件)、次いでデンソー(412件)、SUBARU(196件)となっている。

 2位日産自動車の最も引用された特許は「自己着火式エンジンの制御装置」に関する技術で、マツダの14件、トヨタ自動車の1件の、計15件の審査過程において引用されている。このほかには「危険状況警報装置」に関する技術や「バッテリ温調用モジュール」に関する技術などが、引用された件数の多い特許として挙げられる。2019年に日産自動車の特許によって影響を受けた件数が最も多い企業は、トヨタ自動車(312件)、次いで本田技研工業(220件)、デンソー(214件)となっている。

 3位本田技研工業の最も引用された特許は「車両の操舵装置」に関する技術で、SUBARUの「周辺リスク表示装置」や「危険度算出装置」関連特許など、計6件の審査過程において引用されている。2019年に本田技研工業の特許によって影響を受けた件数が最も多い企業は、トヨタ自動車(258件)で、デンソー(162件)、スズキ(91件)となっている。

 そのほか、4位 マツダは「車両の進行方向の変更時に、後方からの接近物と衝突することを抑制する技術」、5位 豊田中央研究所は「オン抵抗の上昇を抑制できる炭化ケイ素半導体装置」が、最も引用された特許として挙げられる。

自動車メーカー業界 他社牽制力ランキング2019

 

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パテント・リザルト、自動車部品業界の他社牽制力ランキング2019

1ヶ月 4週 ago
パテント・リザルト、自動車部品業界の他社牽制力ランキング2019admin 2020年7月21日(火曜日) in

 パテント・リザルトは、自動車部品業界を対象に、2019年の特許審査過程において他社特許への拒絶理由として引用された特許件数を企業別に集計した「自動車部品業界 他社牽制力ランキング2019」をまとめた。この集計により、直近の技術開発において競合他社が権利化する上で、阻害要因となる先行技術を多数保有している先進的な企業が明らかになる。

 集計の結果、2019年に最も引用された企業は、デンソー、次いで住友電装、日立オートモティブシステムズとなった。

 1位 デンソーの最も引用された特許は「車両用情報提供装置」に関する技術で、トヨタ自動車の5件、本田技研工業の2件など、計10件の審査過程で引用されている。このほかには、ADEKAとの共同出願である「非水電解液二次電池電極用バインダー」に関する技術などが引用された件数の多い特許として挙げられる。2019年にデンソーの特許によって影響を受けた件数が最も多い企業は、トヨタ自動車(309件)、次いで三菱電機(233件)、本田技研工業(209件)となっている。

 2位 住友電装の最も引用された特許は「自動車用制御装置」に関する技術で、矢崎総業の「車両用電気接続装置」と「車両用回路体」など、計6件の審査過程において引用されている。このほかには「導電線、導電線の製造方法及び導電線の配索構造」に関する技術や「通信システム及び中継装置」に関する技術などが、引用された件数の多い特許として挙げられる。2019年に、住友電装の特許によって影響を受けた件数が最も多い企業は、矢崎総業(247件)、次いでトヨタ自動車(45件)、デンソー(38件)となっている。

 3位 日立オートモティブシステムズの最も引用された特許は「走行制御装置、車載用表示装置、及び走行制御システム」に関する技術で、デンソーの「車両制御装置」関連特許など、計8件の審査過程において拒絶理由として引用されている。2019年に日立オートモティブシステムズの特許によって影響を受けた件数が最も多い企業はデンソー(125件)で、トヨタ自動車(67件)、本田技研工業(54件)と続いている。

 そのほか、4位 矢崎総業は「聞き逃しの可能性を減じることができる車両内の警報装置」、5位 アイシン精機は「両手が塞がっていても、選択的に開作動できる車両用開閉体作動装置」が、最も引用された特許として挙げられる。

自動車部品業界 他社牽制力ランキング2019

 

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ジェイテクト、移動型PCR検査施設を徳島県立中央病院に提供

2ヶ月 ago
ジェイテクト、移動型PCR検査施設を徳島県立中央病院に提供kat 2020年7月17日(金曜日) in

 ジェイテクトは、徳島大学生物資源産業学部・医学部ととの共同研究で開発中だった「移動型試験施設」を緊急改造、本年7月から8月まで徳島県立中央病院に提供する。

移動型PCR検査施設の外観

 

 ジェイテクトは昨年6月、新領域分野での研究開発・事業化を推進する目的で、徳島大学との間で横断的産学共同研究事業を立ち上げ、包括連携協定を締結した。

 その取組みの一環として、生物資源産業学部・医学部と共同で、移動型試験施設の開発を行ってきたが、新型コロナウイルス感染症の拡大抑制と徳島県民の医療向上を目的として、本施設を緊急改造、徳島県立中央病院に配置することにより、クラスター発生時の現地PCR検査への協力等でPCR検査体制の迅速化および検査数の拡大と、医療者の安全確保を目指す。

 移動式PCR検査施設は12㎡の施設全体が陰圧仕様となっており、気流を一定方向に維持して、新型コロナウイルスをHEPAフィルターで吸着除去するとともに、前室、安全キャビネット、滅菌装置、冷蔵・冷凍保管庫、流し台を備えており、医療関係者への感染防止を図っている。

 トレーラー型の施設は標準装備した牽引車による移動が可能で、クラスター発生地等に検査施設が移動し、医師・看護師・臨床検査技師らのクルーによる迅速な診察や検査が実施できるため、被検査者の負担軽減と感染の拡大防止に貢献できる。

 また、活動拠点である病院では、施設全体の消毒、回収汚水の殺菌などを実施し、常に出動できる体制を整備できる。

 オプションでリアルタイムPCRや卓上遠心機等を搭載することで、多様な検査や用途への対応が可能となっている。

施設内部

 

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ジェイテクト、小型シャフト量産向けCNC円筒研削盤を発売

2ヶ月 1週 ago
ジェイテクト、小型シャフト量産向けCNC円筒研削盤を発売kat 2020年7月9日(木曜日) in

 ジェイテクトは、小型シャフト部品の量産加工に最適なCNC円筒研削盤「e300Gi」の販売を開始した。自動車部品、電気機器部品、産業機械部品をターゲットに日本国内、中国、東南アジア、北米で販売、シリーズ合計で年間 30台の販売を目指す。

e300Gi

 

 生産現場では、厳しいコスト競争や品質向上要求、多品種生産、労働人口の減少に伴う自動化への対応が求められている。今回開発したCNC円筒研削盤ではセンタ間距離320mmまでの小型シャフトに特化し、高い生産性の実現とユーザーの生産形態にあったツーリングパッケージと自動化システムを用意して、選びやすさを追求した。

 生産性の向上では、CAE解析技術を活用し高剛性、低振動、低熱変位のベッドを実現したほか、アイソレーションカバーの採用により、クーラント熱がベッドに伝わることを防ぎ、寸法変化が30%減少することで、安定した高精度加工を可能にする。また、CBN砥石の採用により、砥石修正待ち時間削減、砥石交換頻度の削減、砥粒混入によるクーラントタンクメンテナンス工数の削減、砥石径変化に伴う品質確認工数削減を実現した。さらに、工作物の長さに合わせ自動心間調整することで、定寸装置の位置変更が不要となり、段取り替えレスを可能にした。

 選びやすさの追求では、ツーリングパッケージを3パターン用意したほか、生産形態に合った搬送システムを提供。マシン一体型ローダにより据付時のローダ芯出しが不要になったほか、工作物に合わせた動きをボタン一つで位置記憶、データ取り込みをすることにより、座標入力の手間を省くことができ、素早い生産開始を可能にする。

3パターンのツーリングパッケージ

 

生産形態に合った搬送システム

 

 安心稼働では、ディスプレイの大型化(25%拡大)により情報を一括表示し画面切替が不要になる「TOYOPUC-Touch」の採用により、操作性が向上(J-Operate)。また、点検、状態、寿命、サーボ状態など設備状態の見える化機能(J-Support)によってユーザーの作業をサポートする。さらに、IoEを活用した設備診断(JーCare)が、迅速な対応によって異常復帰時間を短縮する。

TOYOPUC-Touch

 

 さらなる生産性、品質向上に貢献し続ける生産システムでは、インライン計測システムが面粗度・径・振れ・形状などの測定値をリアルタイムに設備へフィードバックし、安定した良品加工を提供。また、カメラとロボットプログラムによるインライン工作物識別システムにより、誤品を加工前に検知できる。

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THK、自律搬送ロボットの受注を開始、JR駅構内で実証実験も

2ヶ月 1週 ago
THK、自律搬送ロボットの受注を開始、JR駅構内で実証実験もkat 2020年7月8日(水曜日) in

 THKは、 独自開発による自律搬送ロボット「Lifter付きSEED-Mover」の受注を開始した。これに先立ち東日本旅客鉄道(JR東日本)では、7月からロボットを導入してJR高輪ゲートウェイ駅構内(通常非公開のエリア)で実証実験を始める。

Lifter付きSEED-Mover

 「Lifter付きSEED-Mover」は、自律型の走行台車と昇降するリフターを組み合わせた自律搬送ロボット。走行台車は狭所でも全方向移動、360°旋回が可能で、リフターは搬送物の昇降に加えて、前後の引き出し動作が行える。

 高輪ゲートウェイ駅での活用例では、リフターに積載した飲み物を指定の場所まで「自律移動」で搬送し、配膳時には受け取る人の取りやすい位置に合わせてリフターが上下に昇降して高さを調整する。

 最近ではまた、感染症予防策への関心が高まり、人同士の接触を必要最小限にとどめるサービスが求められており、「非接触でのおもてなし」といった新様式のニーズ にも対応できる。

 同自律搬送ロボットの特徴は、以下のとおり。

1.人手不足を自動化で補い、省人化で人同士の接触を最小限に減らすことで、人手不足の解消と感染症予防対策に貢献

2.外食産業では配膳・下膳用、オフィス内ではフロアを行き来する配送台車に拡張できるなど、用途に合わせたカスタマイズが可能

3.人と安心して共存できるよう歩行者とほぼ同じ速度で走行するほか、走行経路でセンサが予期せぬ障害物や人を検知すると安全に停止させて衝突を回避する、安心・安全設計

4.機械要素部品メーカーとして実績のある同社が国内工場に一貫生産する体制を敷いて、開発から設計、製造までを実施

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ファナック、オンライン講習「FANUC eACADEMY」を新設

2ヶ月 2週 ago
ファナック、オンライン講習「FANUC eACADEMY」を新設kat 2020年7月3日(金曜日) in

 ファナックは、新型コロナウイルスが完全に終息しない中、対面講習会(アカデミ講習会)の再開について検討を進める一方で、対面講習会に代えてコロナウイルスと共存する社会における「新しい生活様式」を実践すべく、新たにオンライン講習「FANUC eACADEMY」を新設し、自宅や事務所で、オンラインで受講できる以下の二つのスタイルの講習を用意した。

1.ライブセミナ(アカデミ講習会と同じ講義をWebで受講するスタイル)
 ライブセミナ CNC基本(マシニングセンタ系)コース (募集中)
 ライブセミナ ロボット操作短期習得コース (間もなく公開)
 ライブセミナ ロボドリル基本コース (間もなく公開) ほか

2.オンデマンドセミナ(動画や実写コンテンツで勉強するスタイル)
 オンデマンドセミナ CNC基本(マシニングセンタ系) (募集中)
 オンデマンドセミナ ロボット教示操作基本(間もなく公開) ほか

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日本半導体製造装置協会、2020~2022年の半導体・FPD製造装置の需要予測を公表

2ヶ月 2週 ago
日本半導体製造装置協会、2020~2022年の半導体・FPD製造装置の需要予測を公表kat 2020年7月3日(金曜日) in

 日本半導体製造装置協会(SEAJ、会長:牛田一雄ニコン会長)は7月2日、2020年~2022年の半導体・FPD製造装置の需要予測を発表した。

 開会の挨拶に立った牛田会長は、「テレワーク、オンライン、遠隔操作といった新しい生活様式を背景に、データセンタ向け・通信向け半導体、イメージセンサー、AR・VRなどへの需要がますます高まってきている。暮らし方・働き方など社会が変化する中で、半導体、FPDは重要な役割を示す。社会に貢献しつつ業界の発展につなげていきたい」と語った。

挨拶する牛田会長

 

 SEAJ半導体調査統計専門委員会(メンバー13社)およびFPD調査統計専門委員会(メンバー7社)による需要予測と、SEAJ理事・監事会社20社による市場規模動向調査結果を総合的に議論・判断し、SEAJの総意としてまとめたもの。

 半導体/FPD製造装置の日本製装置販売高の予測では、2020年度は、2019年度に投資を抑制していた大手メモリーメーカーの復調を見込んで10.0%増の7657億円と予測した。2021年度はイメージセンサーやメモリーの需要拡大を背景に8.0%増の8270億円とした。2022年度も堅調な成長を見込み、4.6%増の8650億円を予測した。また、FPD製造装置は中国が投資の8割以上を占める構造は変わらず、同5.5%増の5020億円と予測、全体で同6.7%増の2兆7201億円と予測した。

 2021年度は半導体ではメモリー、ロジック・ファウンドリーともに堅調な投資が予想されるため、同10.0%増の2兆4400億円と予測した。FPDは、G10.5 LCD投資の一巡を考慮して同6.4%減の4700億円で、全体で同7%増の2兆9100億円と予測した。

 2022年度は、半導体製造装置が4.6%増の2兆5522億円、FPD製造装置が新技術を盛り込んだ投資を期待し4.3%増の4900億円で、全体で同4.5%増の3兆422億円と予測した。3兆円超えはSEAJが統計を開始して以来初となる。

■半導体産業の動向

 半導体産業の動向としては、半導体を消費するアプリケーションとして、スマートフォンに代表されるコンシューマー製品や車載、産業機器で大幅な減少が見込まれる一方で、テレワークや巣ごもり需要の増大でデータトラフィック量が爆発的に増加し、データセンタ関連需要が急増している。

 世界中の人々の行動様式は変化を迫られ、働き方、製造現場、購買行動、教育・医療には大きな変革が求められている。このような新しい行動様式では、5GやAI、IoT、自動運転などの需要がますます高まるため、半導体需要は中長期的には確実に拡大していくと見てる。

 世界半導体市場統計(WSTS)の6月発表によると、2020年の世界半導体市場成長率は、3.3%増と堅調な成長が見込まれている。特に、2019年の価格下落により32.6%減と大きく落ち込んだメモリーが15.0%増と復調する。2021年も半導体全体で6.2%増と継続的な成長が予想されている。

 設備投資については、2019年から2020年前半にかけてDRAM、3D-NANDともに低調だったが、2019年後半からロジックメーカーやファウンドリーが積極的に投資した。COVID-19の再拡大や米中摩擦による投資マインドの冷え込みなど見通しに不透明感はあるが、2020年もロジック・ファウンドリーにおいては堅調な投資継続が期待され、2020年後半からは、データセンタ需要の急増を背景としたメモリー投資の回復が見込まれる。

■FPD産業の動向

 FPD産業の動向としては、大手パネルメーカーの営業利益率は2017年第2四半期をピークに低下傾向が続いており、2020年第1四半期(1~3月)では、韓国の最大手企業も営業赤字を記録した。韓国を中心に、既存のTV用LCDラインを停止し、中国を含むグループ全体の生産能力の最適化や、新技術を用いたパネルへのライン転換が行われようとしている。

 現在、G10.5/G8.6のLCD投資とG6のOLED投資を主体に、投資の8割が中国に集中している。COVID-19の初期感染拡大は中国で起きたため、2020年1~3月は海外渡航制限によって現地での据付・調整・立上げが困難となった。影響は現在まで長期化しており、スリップ分を翌年度に持ち越さず取り戻せるのか、年間を通した販売高の予測が例年に比較して難しくなっている。

 2021年度において、G10.5のLCD投資は一巡が予想されるが、SEAJでは、既存のディスプレイとの技術的な差別化を狙った新たな競争軸が生まれてくると予想する。それだけに、2022年度の投資額や投資配分は不透明であるが、先進的な装置メーカーにとっては新たな事業機会と見ている。

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トヨタなど6社、中国でFCV研究開発会社を設立

3ヶ月 1週 ago
トヨタなど6社、中国でFCV研究開発会社を設立kat 2020年6月10日(水曜日) in

 トヨタ自動車(トヨタ)、中国第一汽車(一汽)、東風汽車集団(東風)、広州汽車集団(広汽)、北京汽車集団(北汽)、北京億華通科技(億華通)の6社は、中国における燃料電池車両(FCV)普及を目的とした新会社「連合燃料電池システム研究開発(北京)」の設立に向け、合弁契約を締結した。
 

2020年末発売予定のFCVトヨタMIRAI Concept

 

 新会社では主に、中国におけるクリーンなモビリティ社会に貢献する商用車用の燃料電池システムの開発に取り組んでいく。総投資額は約50億1900万円で、出資比率はトヨタが65%、億華通が15%、一汽が5%、東風が5%、広汽が5%、北汽が5%。董事長にはトヨタ自動車(中国)の董長征氏が、総経理には同社の秋田 隆氏が就任する予定。2020年中に北京市内での設立を目指す。

 中国では2016年に公表された「中国国家省エネ車及び新エネ車ロードマップ」に基づき、グローバルでも類を見ないスピードで商用車を中心にFCV市場が拡大しつつある。この変化の激しい中国市場においてFCVを普及、定着させるには、従来にないオープンな体制で、業界を挙げてFCV普及の基盤づくりに取り組むことが不可欠との考えのもと、志を同じくする6社連合で研究開発会社を設立することとなったもの。

 商用車開発ノウハウや市場経験が豊かな中国を代表する完成車メーカーと、FCシステム開発の経験、市場での実績を有する億華通とトヨタがFCV普及に向けて手を組むことで、競争力があり、中国における各種規制にも適合した燃料電池システムを開発することが可能となる。

 具体的には、6社協議で商品を企画し、中国での性能ニーズを満たす「FCスタック等のコンポーネント」、それを支える「FCシステム制御」、そして「車両搭載」までの一連の技術開発を一気通貫で行う。これにより、開発から製品化までのリードタイムを大幅短縮し、中国の商用車市場におけるFCV普及を各段にスピードアップさせることができると見ている。FCV普及に不可欠な動力性能・燃費・耐久性など商品力に優れ、低コストで競争力ある燃料電池システムと主要コンポーネントの開発にチャレンジしていく。

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住友重機械、6/22に協働ロボットのウェブセミナーを開催

3ヶ月 1週 ago
住友重機械、6/22に協働ロボットのウェブセミナーを開催kat 2020年6月10日(水曜日) in

 住友重機械工業 メカトロニクス事業部は6月22日(月)13:00~13:30、同社の協働ロボット「Sawyer」に関するセミナー「【コーヒーブレイク】“これって面白い!”赤いロボットSawyer(ソーヤー)の30分ウェビナー」をオンラインで開催する。

 

 詳細と申込みは以下のとおり。
https://peatix.com/event/1494851/

 協働ロボットは人間の作業をサポートするロボットで、人間と一緒に作業するためにセンサーを用いており、安全柵なしで使用できるロボット。同社の協働ロボットSawyerは、安全性に関する国際規格 ISO 10218-1 を取得している。

 内容は以下のとおり。

・協働ロボット活躍の場:製造業の分野(生産ラインで人と並ぶSawyer)、非製造業の分野(店員ロボット)

・導入時のお悩み事例:2016年の販売開始から蓄積された事例およびノウハウ

・住友重機械の解決メソッド:技術支援から保守まで一貫サポート

・顧客のビフォー・アフター(導入前と導入後):産業ロボットでは入らない狭いスペースに設置できた、生産ラインの変更が頻繁なところに導入できた、など

 本ウェブセミナーは以下のような悩みを抱えている人に最適。

・協働ロボットに危険な仕事、汚れやすい仕事をさせたい

・夜中に従業員を働かせづらい

・従業員を雇っても、単純作業を嫌がり辞めてしまう

・一日2~3時間の単純作業がある

・スペースが狭いので、これまで協働ロボットを導入できなかった

・協働ロボットを導入したいが、導入後に使えるのか分からない

・自動化を進めたい

・現場に協働ロボットを導入して安全性を確保できるのか

・協働ロボットの導入後もアドバイスが欲しい

kat

DMG森精機、2022年春に奈良商品開発センタを新設

3ヶ月 1週 ago
DMG森精機、2022年春に奈良商品開発センタを新設kat 2020年6月10日(水曜日) in

 DMG森精機は、奈良県のJR奈良駅前に奈良商品開発センタを新設する。同社創業の地である奈良に、新たにデジタル・トランスフォーメーション(DX)構築と先進技術のための開発拠点として、2022年春の開設を予定している。

 奈良商品開発センタは、6階建ての建物、敷地面積3624.65㎡でDMG MORIグループ最大の最先端研究開発センタとなり、5Gを使った デジタル通信技術、AI、クラウドコンピューティング、デジタルツインなどのテクノロジーを用いたデジタル化 およびコネクティビティを含むDX構築を行う。

 さらに、工作機械の要素技術、次世代複合加工機、 Additive Manufacturing機、自動化システム、ビジョンカメラを使った非接触計測システム、次世代の切りくず・ クーラント・ミスト処理装置などの工作機械および周辺装置と、それらに搭載される制御ソフトウェアなど、最先端のイノベーティブな開発実験を行う。

 また、オフィスフロアのほかに、1階、2階には機械、要素技術開発の実験センタ、6階には300席のカンファレンスセンタ、レストラン、カフェを配置。京都・大阪・奈良の学生インターンシップの受け入れに加えて、電気、通信、エレクトロニクス、組込ソフト、コネクティビティ、ロボティクス、センサー分野からの経験者 採用や同分野の技術者との交流を推進する拠点となる。

 建物のデザインは建築家の隈 研吾氏に委託。メインエントランスはDMG森精機の先進の金属加工技術により、有機的な木目柄に切削されたアルミ材を用い、ヒューマンスケールで温かみのあるオフィスで、古都奈良と調和する建築をコンセプトとしている。

奈良商品開発センタ 外観

 

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新東工業、産業用ロボット向け高精度・高トルク6軸力覚センサを生産開始

3ヶ月 2週 ago
新東工業、産業用ロボット向け高精度・高トルク6軸力覚センサを生産開始kat 2020年6月4日(木曜日) in

 新東工業は4月から、愛知県新城市の同社新城事業所で歪ゲージ式6軸力覚センサ「ZYXer™(ジクサー)」の生産を開始した。

6軸力覚センサZYXer™

 

 産業用ロボットは近年、生産現場がかかえる人手不足や働き方改革を目指した生産の効率化ニーズを背景に様々な分野で採用が進んでいるが、人の手指に代わる繊細な動きや力を変えるような作業については多くの課題が残っている。

 6軸力覚センサは、三次元空間における縦・横・高さ方向の力(Fx,Fy,Fz)とその方向を中心に回転する力(Mx,My,Mz)を同時に計測できるセンサ。

 同社の6軸力覚センサは高精度(他社比較25 倍) によりロボットによる精密組立作業を実現したり、高トルク(他社比較2 倍) により従来は不可能だった高精度・高品質なロボットによるバリ取り研磨作業を実現するなど、手指の感覚が求められる巧みの作業から、非常に大きな力が必要となる作業、複雑な力の動きを伴う作業まで、すべての力を高精度に測定できる。

 具体的には、耐モーメントを向上させることにより、ロボットアームの移動速度で「業界最高水準」を実現、生産数量の増加やサイクルタイムの削減を可能にしているほか、繊細な力を検出する能力を飛躍的に高めたことで、製品の品質不良やロボットハンドの破損を防ぎ生産の安定を実現している。

 腕の力による「押し付け」が必要となる研磨作業や、部品の「はめ合わせ」時に人の指先感覚が必要となる精密な組み付け作業、さらには均一の力で「張り合わせる、塗布する」ための作業など、今まで自動化が難しかった熟練作業をロボットに置き換える目的で、同社の6軸力覚センサへのニーズが高まってきていた。

 同社では今後、力覚センサを搭載した各種ロボットのアプリケーションを開発し市場に投入することで、ロボット関連事業の拡大を目指していく。

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川崎重工、神戸海洋博物館にロボットによる自動検温システムを設置

3ヶ月 2週 ago
川崎重工、神戸海洋博物館にロボットによる自動検温システムを設置kat 2020年6月3日(水曜日) in

 川崎重工業は、同社の人共存型双腕スカラロボット「duAro2」(デュアロ・ツー)による自動検温システムを新たに開発、神戸海洋博物館内にある同社グループの企業ミュージアム「カワサキワールド」に設置した。神戸海洋博物館/カワサキワールドは、新型コロナウイルス感染拡大防止のため3月2日から休館していたが、6月2日の営業再開にあたり、来館者・運営スタッフの安全確保を目的にすべての来館者を対象に検温を実施している。

duAro2を用いた自動検温システム

 

 新開発の自動検温システムは、双腕ロボットの右手に非接触型の温度センサーを取り付け、検温エリアに入った来館者が測定開始センサーの上に手を近づけ、センサーに額を近づけると検温を開始するもの。体温が規定以下の場合は入館可能の合図として左手で保持したバーが開いて入場できるが、体温が規定以上の場合はバーが開かず、係員を呼ぶ仕組みとなっている。すべての作業はセンサーで感知して行い、係員と来館者が接触することがないため、新型コロナウイルスの感染防止に寄与する。

 検温に使われる「duAro2」を含む「duAro」シリーズは、人との共存・協働作業が可能なロボットで、簡単にダイレクトティーチングができ、実用性が高く様々な場面や作業において活用されている。また、アーム部分にやわらかい表面素材を使っているほか、動作中に万が一人と接触しても、衝突を検知して停止し、安全性にも配慮している。

 新型コロナウイルス発生後の社会では、人との接触を減らすことも必要となり、今後ますますロボットが果たす役割は大きくなると考えられている。川崎重工では、「保有するロボット技術や多彩な事業部門の技術シナジーを活かして、今回の自動検温システムによる感染防止対策などの医療分野をはじめ、各分野での社会課題の解決に取り組んでいきたい」とコメントしている。

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オークマ 仙田正巳氏が黄綬褒章を受章

3ヶ月 2週 ago
オークマ 仙田正巳氏が黄綬褒章を受章kat 2020年6月3日(水曜日) in

 オークマ サービスユニット組立課の仙田正巳氏が、令和2年春の褒章において黄綬褒章を受章した。

 黄綬褒章は「第一線で業務に精励している者で、他の模範となるような技術や事績を有すると認められる者」に授与される褒章。

 仙田氏は、工作機械の最も重要な要素である主軸ユニット組立に長年従事し、豊富な知識、高度な技術・技能を有しており、同社の品質向上および生産性向上に貢献してきた。現在は、サービスユニットの引き取り修理での品質確保・高寿命確保に取り組むとともに、後進の技能育成に注力している。同氏はまた、2018年度に厚生労働大臣表彰「卓越した技能者(現代の名工)」にも選ばれている。

 オークマでは、「総合ものづくりサービス」企業として、こうした高度な技能者による社内外の技能者育成を推進し、世界のものづくりの発展に貢献していきたい、としている。

仙田正巳氏

 

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ヤマハ、高速搬送・高精度位置決めのリニアコンベアモジュールを7月に発売

3ヶ月 2週 ago
ヤマハ、高速搬送・高精度位置決めのリニアコンベアモジュールを7月に発売kat 2020年6月2日(火曜日) in

 ヤマハ発動機は、現行機種「LCM-X」の高精度・挟ピッチといった特徴を継承しつつ、モジュールの構造を全面的に見直しすることで剛性を大幅に高め、異物などの侵入や電気的ノイズなど環境に対する耐性を向上させたリニアコンベアモジュール「LCMR200」を7月1日に発売する。

LCMR200

 

 駆動方式はムービングマグネット式コア付リニアモータで、最大可搬質量は15㎏、最高速度は2500mm/sec、繰返し位置決め精度±5μm。

現行機の構造を大幅に見直し、使いやすさをさらに高めたほか、新開発の循環ユニットと組み合わせることで設置時の精度調整が容易になった。

 最大64台のスライダを1台のコントローラ「YHX」で制御する仕組みは、「LCM-X」から引き継ぎつつ、「スタンダードプロファイル」という新開発のプログラムにより、YHXコントローラ内のプログラミング作業を不要とし、自動化設備の構築がより簡単になった。

 製品ライフサイクルの短縮化により、ものづくりの現場では多品種変量生産が増えており、搬送工程においても柔軟性や臨機応変な対応力が求められている。こうした背景から、リニアコンベアモジュールは従来のベルトコンベアやローラコンベアに比べて、ラインの組み替えも簡単・自由に行えるうえ、高速・高精度の搬送が可能で、幅広い産業界への適用が期待される。

今回開発されたリニアコンベアモジュールの特徴は以下のとおり。

・リニアモータによるダイレクト駆動により、高速搬送、高精度停止、位置決めを行うことが可能

・モジュールのほぼ全長を架台に直接設置してリニアガイドを支持する構造とし、またリニアガイドやスライダのガイドブロックをサイズアップし強度を高めまた(フットプリントは同等)

・ケーブルの取出方向が正面/背面の2方向から選択可能になり、電気配線を含めたレイアウトの自由度が向上するとともに、往復ラインを構築する際には面積効率が高まる

・スライダの乗り継ぎ精度調整を大幅に簡易化した循環ユニットを新たに専用開発したことで、乗り継ぎの安定性と耐久性が大幅に向上した

・YHXコントローラのスタンダードプロファイルを用いることで、ユーザーがYHXコントローラ内にラダープログラムを作成する必要はなく、上位PLCからLCMR200および単軸ロボットをポジショナとして制御することが可能

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芝浦機械、しゅう動面仕様のターニングセンタを追加

3ヶ月 3週 ago
芝浦機械、しゅう動面仕様のターニングセンタを追加kat 2020年5月29日(金曜日) in

 芝浦機械はこのほど、ターニングセンタ「TMDシリーズ」のラインナップにしゅう動面仕様機を追加し、基本仕様の改善を実施した。

TMDシリーズ しゅう動面仕様機

 

 しゅう動面仕様機と14MPaの超高圧クーラントの組み合わせにより、航空・宇宙分野などで部品用途がある耐熱鋼インコネル718の高効率加工を提案する。

 同社のターニングセンタTMDシリーズは、高剛性、高精度、高応答性に優れ、一般鋼材への加工に適した仕様となっている。今回、切削振動対応に優れ、高減衰性を高めるしゅう動面仕様機をラインアップへ追加し、航空・宇宙分野などの部品加工で要求されるインコネル等の耐熱鋼への、より効率の良い加工提案が可能となったもの。

 インコネルをはじめとする多くの耐熱鋼は加工硬化性が高く、旋削加工時に発熱、流れ型の切りくずが発生するため、高効率加工には刃先冷却と切りくずの飛散防止対策が重要となっている。

 今回、超高圧クーラントを刃先に吹き付けながら旋削加工することで、これらの課題を解決した。さらに、加工方法の変更で、従来切削方法比で切削用チップ寿命を1.4倍以上に長寿命化し、耐熱鋼インコネルの高効率加工に対応する。

 早送り速度については、X軸早送りを12m/minから15m/minに、Z軸早送りを10m/minから12m/minにそれぞれ高速化し、より効率の良い加工提案が可能となった。

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ヤマハ、スーパースポーツのフラッグシップモデル2種を8月に発売

3ヶ月 3週 ago
ヤマハ、スーパースポーツのフラッグシップモデル2種を8月に発売kat 2020年5月29日(金曜日) in

 ヤマハ発動機は、クロスプレーン型クランクシャフト採用の水冷・4ストローク・DOHC・直列4気筒・4バルブ・997cm3エンジンを搭載したスーパースポーツ「YZF-R1M」と「YZF-R1」を8月20日に発売する。

「YZF-R1」ブルー

 

 「YZF-R1」は、1998年の販売開始からスーパースポーツ市場を牽引してきた同社モーターサイクルのフラッグシップモデルで、サーキットを征する性能を照準に開発した。

 主な特長は、①サーキット性能に磨きを掛けたクロスプレーンエンジン、②APSG(アクセル開度センサーグリップ)を織り込んだYCC-T(電子制御スロットル)、③伝わりやすい“接地感”を主眼にセッティングした前後サスペンション、④EBM(エンジンブレーキマネジメント)とBC(ブレーキコントロール)を加え、すべてを見直した電子制御システム、⑤エアロダイナミクス特性を高めた新設計のカウリング、⑥次世代“R”デザインを主張するLEDデュアルヘッドランプ&新作ポジションランプ、など。

 上級モデルの「YZF-R1M」は、オーリンズ社製電子制御サスペンションやアルミにバフがけを施したタンクやリアアームに加え、新たにカーボン素材の軽量カウルを採用している。

 最高出力200PSを発揮するエンジンは、環境規制に適合しつつ、クロスプレーンの“リニアリティとトルク感”向上を目標に開発した。スロットルバルブと燃焼室を近づけるために新作したシリンダーヘッドとバルブ傘裏狙いの斜流噴射のインジェクターを搭載。これらによって、低〜中回転域の燃焼速度を最適化し、スロットルの開け始めからのリニアリティ感を向上するとともに、トルク感のあるエンジン特性に仕上げた。

 なお、高回転域ではセカンダリーインジェクターからの噴射が加わり良好な燃焼に貢献する。

 また、フィンガーロッカーアーム式バルブシステムを採用した。アーム形状を見直し、高回転域でのバルブ挙動特性を向上。レースユースでのさらなる高回転化を見据えた限界性能の底上げも果たしている。

 さらに高回転域での油圧低下を防ぎ、オイル撹拌によるロス馬力低減を図るため、各コンロッド大端部へのオイル供給は、“センター給油方式”を採用。コンロッド大端、クランクジャーナル、ピストンクーラーへのオイル供給量の最適化を図り、高回転域でのクランクケース内のオイル撹拌による馬力ロスを低減している。

kat
Checked
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