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9月16日~21日、「EMO Hannover 2019」が開催

4日 12時間 ago
9月16日~21日、「EMO Hannover 2019」が開催 in kat 2019年09日12日(木) in

 本年9月16日~21日、世界最大級の国際金属加工見本市「EMO Hannover 2019」(主催:ドイツ工作機械工業会(VWD))がドイツ・ハノーバー国際見本市会場で開催される。47ヵ国から2100社以上の出展者が参加、日本からは96社が出展する。 

 今回のテーマは「明日の製造業を動かすスマートテクノロジー」。スマートファクトリーを実現するさまざまな技術が紹介されるほか、新たな展示エリアとして「インダストリー4.0エリア」や「umatiブース」などが用意される。「umati」は、VWDが主体となり多くの工作機械メーカー・制御装置メーカーが参画化して規格化を進めており、本年9月の時点で正式版のリリース準備に入っている段階となっている。今回は、世代・メーカーの異なる工作機械での通信を可能とするumatiを使って50社以上のメーカーの100台規模の工作機械をつなぐ実演を行う。

 そのほか、特別イベントとして「付加製造の輪」を実施。自動車産業や航空機産業などで使用が広がる付加製造(Additive Manufacturing)技術を集め、システム企業、素材サプライヤー、ソフトウェア企業、3Dスキャニング、サービス企業などが出展。新世代の通信技術である5Gも会場で試験的に運用し、ホールの一部では実際に5Gを利用した展示が行われる。

 今回、ベアリング&モーション関連技術では、以下のような出展がなされる。

 イグスは、工具不要で開閉できる頑丈なケーブル保護管「エナジーチェーンE4Q」を紹介する。革新的なクロスバー機構によって、両側のロックを解除するだけで開閉できる。メンテナンスを容易にし、組立時間を80%短縮。工作機械業界からのコストダウン要求に対して、トータルコストダウンの手法として提案する。また、モーション・プラスチック製品にセンサを埋め込むことで、リアルタイムで動作状況をモニターし異常を報告するほか、測定した摩耗量を長年の寿命試験に基づくデータベースと比較することで正確な寿命予測や計画保守のための部品交換時期の情報をユーザーに知らせる「スマートプラスチック」では、クローズドシステムを可能にした新しいコミュニケーションモジュール「icom.plus」を披露。センシングされた予防保全のためのデータを自由に統合。ユーザーの知りたい最適な時期・間隔や通知方法で、製品の寿命・交換時期の情報がユーザーのデータシステムにクローズドで通知され、設備の稼働効率、生産効率の向上に貢献できる。

エナジーチェーンE4Q

NTNは、高速回転性能と高負荷容量の両立、センシングなどの高機能化を実現したULTAGE高速・重切削工作機械主軸用アンギュラ玉軸受や工作機械主軸用「センサ内蔵軸受ユニット」、工作機械主軸用「空冷間座付グリース潤滑軸受」などの精密ベアリングや、多関節ロボットの減速機用ベアリングを紹介。また、なめらかで素早い動作が可能な手首関節モジュール「i-WRIST™」や、機械の直動案内に用いるリニアモジュール、ベアリングなどの取り付けに使用する誘導加熱装置「SmartTEMP」などのメンテナンスツールを展示する。
 

SmartTEMP

SKFは、軸受保持器の最適化設計により、静かに運転し発熱を最低限に抑える「SKFサイレントシリーズ」や、超精密軸受の仕様をスマートフォンやタブレット端末から簡単に入手できる「超精密軸受データマネージャー」、加工時間の短縮、運転コストの低減と高い加工精度に寄与する新世代「送りねじサポート用複式スラストアンギュラ玉軸受」を紹介する。高い負荷容量と剛性、長寿命が求められる場合、「BEAS/BEAMシリーズ複式軸受」がマッチング済み組合せ軸受としても供給可能としている。
 

BEAS/BEAMシリーズ複式軸受

THKは、装置のコンパクト化を実現するリニアエンコーダ付LMガイド「SHS-LE」や高剛性で4方向等荷重のDF構造ローラーガイド「HRX」、優れた高速性やコンパクト設計の工作機械用ボールねじ「BSM/BSM-B」、駆動と直動案内の一体構造と省スペース構造、部品点数減による組付工数削減を実現するボールねじ一体型ボールスプライン電動アクチュエータ プレスシリーズ「DSP」を紹介。また、簡単・安全・グローバル対応で予兆検知を実現する新IoTサービス「OMNI edge(オムニエッジ)」を紹介する。
 

OMNI edge

リューベとドイツ代理店のKAA-Europa社は、“One worry less!”をテーマに、機械をより高効率・安定に稼働させるための各種の革新的な潤滑システムのソリューションを紹介する。末端吐出確認と要素部品の温度監視が一体となったIoT対応の潤滑状態監視統合システム「EPM(End point monitor:末端吐出・温度センサ)」を紹介した。潤滑点で潤滑剤が正確に供給されているか常時センシングし、問題が発生した際には速やかに集中給油コントローラーにアラームを送信し、軸受やリニアガイド、スピンドルなど機械要素が致命的な損傷に至るのを防ぐ。高速スピンドルのための潤滑システムとして次世代の「全自動オイルエア潤滑システム」を披露するほか、適時・適量潤滑が可能なため経済的で環境にやさしい「リューベ ハイブリッド潤滑システム(LHL)」や乾電池駆動グリースキット「BT-102システム」や、NSF H1の認証を取得している食品・医療・化粧品業界等の機械に自動集中給脂が可能な成形機械用の純正食品グリース「LFL180-H1」などを紹介する。今回はKAA-Europa社の設立10周年を記念して、来場者を対象に、電動キックスクーター「BMW X2 City-Scooter」が贈られる抽選会も企画されている。
 

リューベ ブース

 

 

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THK、製造業向けWEBコミュニケーションプラットフォームでNSW、日本MSと連携

5日 8時間 ago
THK、製造業向けWEBコミュニケーションプラットフォームでNSW、日本MSと連携 in kat 2019年09日11日(水) in

 THKは日本システムウエア(NSW)、日本マイクロソフト(日本MS)と、THKが提供する見積取得や発注申請などあらゆる工程をサポートする顧客企業とのWEBコミュニケーションプラットフォーム「Omni THK」(https://www.thk.com/omni/jp/)に関して、クラウドサービスの提供や継続的なアプリケーション開発・サポートなどで連携する。

 製造業においては近年、生産性の向上と利益率の向上、コスト削減での成果を目標に掲げて、データやデジタル技術を活用して組織からプロセス、企業文化・風土まで変革する「デジタルトランスフォーメーション(DX)」に多くの企業が取り組んでいる。具体的な課題としては開発期間の短縮や需要変動への対応、人手不足を起因にした自動化要望への取組みなどが挙げられ、アプリケーションの利用とデータ活用が最も重要なファクターとなっている。

 そこで、THKは顧客企業の事業展開や製造現場での課題に向き合い、テクノロジーを活用したWEBソリューションとして新しいOmni THKの全面的な提供を本年7月から開始している。

 Omni THKに関する今回のTHKとの連携で日本マイクロソフトは、①IoTやAIの基盤となるクラウドサービス「Microsoft Azure」の提供と技術支援に加え、ブロックチェーンや Mixed Reality (複合現実) といった周辺テクノロジーを活用したOmni THK の拡張も視野にいれた検証支援、②マイクロソフトのパートナープログラム「MPN for Industry」によるサービス拡販やビジネスマッチング、③海外市場も含めた、Omni THKの共同マーケティング活動、に取り組む。

 また、NSWは、Omni THKがより高い顧客体験価値を提供できるよう、IoT/AIをはじめとする最新のテクノロジーを活用し、継続的なアプリケーション開発とサポート、THK の新しいサービスモデルの創出と営業連携による拡販を支援する。

 Omni THKは、IoT/AIの活用を前提とし、インフラ面では高セキュリティで拡張性が高くグローバル展開に強みをもつマイクロソフトのパブリッククラウドプラットフォームMicrosoft Azureをベースに構築している。ソフト面ではIoT/AIの実績を多く有するシステムインテグレータであるNSWの技術サポートにより高品質なアプリケーション・プラットフォームの構築・運用を早期に実現。THKでは今回の連携によって、さらに安心で快適な利用環境でのサービス提供を行っていく。

Omni THKでは主に、製品入手までのあらゆる工程を迅速にサポートする「Fast Delivery」、見積依頼も発注もいつでも受付が可能な「Orders」、AIを利用して大量の図面データを簡単に検索できる「Your Catalog」、ユーザーの需要予測、生産計画をサポートする「Forecast」の四つのアプリケーションを提供している。

 これに加えTHKでは、直動転がり案内「LMガイド」の損傷や潤滑状態などを数値化する「THK SENSING SYSTEM」から得たデータを管理・分析し、予兆検知を実現する製造業向けIoTサービス「OMNIedge」(https://www.thk.com/omniedge/jp/)もMicrosoft Azureベースで構築されており、Omni THKとのデータ/サービス連携も視野に入れ、統合的なサービス拡充を続けていく。

 また、Omni THKのデータ活用を念頭に、NSWのインターフェース技術サポートによるリアルタイムでシームレスなユーザビリティを実現し、ユーザーや販売代理店の基幹システムやECサイトとのシステム連携モジュールの提供も検討しており、ユーザーの生産性向上、販売代理店の営業効率向上の双方に貢献していく。

 THKは中長期的な成長戦略として、①グローバル展開、②新規分野への展開、③ビジネススタイルの変革、の三つを掲げているが、今回の連携をOmni THKを含む③ビジネススタイルの変革の基軸と位置づけている。そして今後もIoT/AI技術を活用したOmni THKを強力に推進し、引き続きユーザーへの新しい顧客体験価値の創造・提供を目指してサービスの追加・アップグレードを続け、デジタル技術を活用した製造現場のインテリジェント化により、製造業のお客様の効率的かつタイムリーな市場への製品投入に寄与していく考えだ。

 

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THK、工作機械用の高速ボールねじの受注を開始

5日 9時間 ago
THK、工作機械用の高速ボールねじの受注を開始kat 2019年09日11日(水) in

THKは本年3月から、工作機械用の高速ボールねじ「BSM形」の受注を開始している。同品は同社フルボールタイプのボールねじで最高のDN値17万を実現、高速性能に優れる。また、独自の溝設計と2条溝構造の採用により、負荷容量も向上している。同社では、同高速ボールねじによって、工作機械の剛性向上、高速化、コンパクト化に貢献していく。

 高速ボールねじBSM形の特長は以下のとおり。

・新循環方式の採用により、DN値がフルボールタイプで最高の17万を実現。最大送り速度121m/min(BSM4030-6の場合)を可能とし、高速化が求められる装置に適している


・独自の溝設計と2条溝構造の採用により、高負荷容量を実現

・ナット外径が小さいスリムナット形のBSM-Bタイプもラインナップ。従来製品ナット外径比:最大14%で、ナット全長を伸ばし負荷回路数を増加させているため、スリムながら高剛性を実現している

 

ラインナップ

 

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ジェイテクト、トルクコンバータ用高強度・長寿命スラスト針状ころ軸受を開発

1週 6日 ago
ジェイテクト、トルクコンバータ用高強度・長寿命スラスト針状ころ軸受を開発 in kat 2019年09日03日(火) in in

 ジェイテクトは、トルクコンバータ用に保持器強度を向上させた高強度・長寿命スラスト針状ころ軸受を開発した。同社グループ企業の宇都宮機器で製造を行う。国内外の自動車部品メーカーに販売を展開、売上高1億円/年を目指す。

開発したトルクコンバータ用高強度・長寿命スラスト針状ころ軸受


 近年、CO2排出削減の観点から、自動車のさらなる燃費向上が重要な課題となっており、それに伴い各自動車部品の小型化・軽量化も進んでいる。自動車の燃費への寄与度が高いオートマトランスミッション(AT)においては、燃費の向上を目的に搭載するトルクコンバータにも小型化・軽量化が求められている。

 トルクコンバータは車の性能に直接作用するため、小型・軽量化だけでなく、高容量であることも重要な要素であり、構成部品の一つである軸受にも、より高い強度と耐久性が求められている。

 スラスト針状ころ軸受は、コンパクトで高荷重かつ高回転で使用できることから自動車のトランスミッション等に使われ、動力損失の低減に貢献している。トルクコンバータ用スラスト針状ころ軸受は偏心条件下(中心がずれた状態)で使用されるため、保持器が繰り返しスラストレース間で挟み込まれる過酷な環境下で使用される。

トルクコンバータ用スラスト針状ころ軸受の使用環境

 そこで同社では、耐久性を大幅に向上させた高強度保持器を開発し、従来と比べて大幅な保持器強度を達成した。また長寿命化技術(ころに特殊熱処理)を適用することにより、転がり疲労寿命でも大幅な長寿命化を実現した。

開発品(左)と従来品(右)の構造、特に保持器の比較

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日本精工、UAEの地下鉄の駆動装置用軸受を受注

2週 3日 ago
日本精工、UAEの地下鉄の駆動装置用軸受を受注kat 2019年08日30日(金) in in

 日本精工は、ドバイの地下鉄車両、ドバイ・メトロの駆動装置用軸受を受注した。

ドバイ・メトロの駆動装置に使用される円すいころ軸受


 鉄道用軸受は、安全運行に直接影響する重要保安部品で、様々な環境下での信頼性と長期間の耐久性が要求される。

 2009年に開通した、アラブ首長国連邦(UAE)のドバイで運行しているドバイ・メトロは、世界で最も長い距離を走行する無人鉄道の一つで、人々の移動の選択肢を増やしてきたが、ドバイ・メトロには50℃近い気温、塵埃を含んだ強風や潮風など、過酷な環境下でのより一層の信頼性が求められていた。

 日本精工は高品質な製品と技術サービス力によって新興国事業の拡大に取り組んでおり、ドバイには2012年に販売拠点を開設し、現地特有のニーズを満たす迅速なサポート対応を可能にしている。今回、日本精工の欧州テクノロジーセンターと連携した現車を使った振動解析や試験車両に使用した軸受の評価など、現地でのきめ細かな技術対応とこの分野での豊富な採用実績によって、補修用軸受の受注につながったもの。

 鉄道車両を駆動する主電動機の出力を車軸へ伝達する駆動装置は、線路と車軸の間で発生する大きな振動を受ける。この駆動装置のギヤ軸を支持する軸受には、過酷な振動下でも長期間使用できる高い信頼性が要求される。ドバイ・メトロの駆動装置に使用される円すいころ軸受は、最適な材料選定や耐つば焼付き仕様などの専用設計、高強度保持器の適用などにより、充分な耐久性と信頼性を実現している。

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イグス、軽量でコンパクトの歯付きベルト駆動アクチュエータを開発

2週 5日 ago
イグス、軽量でコンパクトの歯付きベルト駆動アクチュエータを開発kat 2019年08日28日(水) in in

 イグスは、薄型のドライリンNリニアガイドをベースとした超小型の歯付きベルト駆動アクチュエータ「ドライリンZLN」を開発した。開発したアクチュエータは標準部品で構成されているため簡単に組み立てられコスト削減と短納期を実現、省スペース化の低コストオートメーションを構成できる。

ドライリンZLN

 開発されたドライリンZLNは、ドライリンN薄型リニアガイドと歯付きベルトを組み合わせたリニアアクチュエータ。高さ27mm、幅40mmというコンパクトな構造で、自動販売機やサービスロボット、オートメーションシステムの狭い設置場所にも迅速・容易に取り付けることができる。

 歯付きベルトとボールベアリングの組み合わせで高速動作が可能になり、1回転あたりの移動距離60mmを実現。垂直方向での使用時には最大20Nの荷重まで対応できる。また、キャリッジは高性能樹脂製のため無潤滑・メンテナンスフリーで、さらに湿気や汚れ、塵埃への耐性があることも、常時稼働する機械にとって大きなメリットになる。

 低コストオートメーションを実現する新しい歯付きベルト駆動アクチュエータは、ドライリンのモジュラー式標準部品で構成されているため迅速に組み立てられるほか、樹脂製のため軽量であるだけでなくコストパフォーマンスにも優れる。NEMA ステッピングモータまたはEC/BLDC DC モータから選択でき、最大ストローク750mmまでの希望のサイズで注文できる。

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NTN、自社商品の環境価値を「見える化」、新商品の開発・提供に活用

2週 6日 ago
NTN、自社商品の環境価値を「見える化」、新商品の開発・提供に活用kat 2019年08日27日(火) in

 NTNはこのほど、自社商品の環境貢献度を定量化し、各商品の環境価値を「見える化」する取り組みを開始した。商品ごとに環境効率を算出し、1997年当時の商品の環境効率と比較を行うことで、以降の新商品の環境ファクタ(環境貢献度)を導出。試算では、20年前の商品を同社が提供し続けた場合と比較して、現在提供する商品群では、2018年度実績で年間約140万tのCO2排出量の削減効果を確認し、これはガソリン約60万L相当の使用量削減に相当する。同社は、自社商品の環境価値を「見える化」することで、今後のさらなる環境貢献新商品の開発と提供を加速していく。

 近年、国連による持続可能な開発目標「SDGs」でも提唱される「気候変動」が国際社会における重大な社会的課題となっており、世界各地で大雨や干ばつ、熱波などの異常気象が次々と観測されている。本年7月に公表された国連の報告書は「気候変動が持続可能な開発に向けた前進を脅かしている」と警鐘を鳴らし、この地球規模の課題に対して一層の対策強化が急務となっている。

 NTNは、100年以上にわたりベアリングの製造・販売を手掛けている。ベアリングはあらゆる機械の回転部を支え、摩擦を減らすことでエネルギー消費を抑えるエコ商品で、エコ商品を製造・販売することで省エネルギー社会に貢献しているとも言えるものの、同社が供給を担うことに対する企業価値の明確化と、全社で定量的な認識を持つことによって生まれる技術開発の加速、モチベーションの向上を目的に、環境貢献指標を策定した。

 環境貢献指標は商品ごとに導出した環境ファクタを五つのグレードに分類。自動車などの最終製品のエネルギー損失低減に寄与し、かつ1997年当時の性能と同じレベルの商品を「D-eco」と定め、それとの比較によって環境貢献度合いに応じた4段階のグレード(S-eco、A-eco、B-eco、C-eco)に分類している。

 今年度は、同社の売上高の約6割を占める自動車用ドライブシャフトとハブベアリングを対象として、環境貢献度を算出した。今後は、産業機械向けベアリングや自然エネルギー商品など、全商品に対象を拡大していく。

NTN商品の分類・グレードと定義


環境ファクタ・環境効率の算出方法

 同社のドライブシャフトおよびハブベアリングの売上高において、環境貢献度が特に高いS~C-ecoグレードの販売比率は年々高まっており、2018年度で全体の79%を占めている。2019年度はさらにその比率が増加し、S~C-eco品が83%となる見込みだ。

 20年前の商品(D-eco)を供給し続けた場合と、現在の環境貢献度の高い商品が最終製品(自動車)に使用された現状を比較すると、CO2排出量の削減量は2018年度で約140万t(ガソリン約60万L相当)となり、2019年度では約150万tの効果を見込んでいる。


環境貢献商品グレード構成比の推移(ドライブシャフトおよびハブベアリング)


2削減貢献量" height="203" src="https://bearingmotion.mechanical-tech.co.jp/sites/bearingmotion.mechanical-tech.jp/files/images/kat19082706_0.jpg" title="kat19082706" width="640" />CO2削減貢献量
* 最終製品にD-eco品が使い続けられていた場合のCO2排出量を基準とし、そこからS~C-eco品の寄与により最終製品の想定期間にわたって削減できるCO2量を当社商品販売年度における「CO2削減貢献量」としている。

主な環境貢献商品

 

ハブベアリング

ドライブシャフト

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ハイウィン、最短2日目出荷「短納期シリーズ」のラインナップを拡充

3週 ago
ハイウィン、最短2日目出荷「短納期シリーズ」のラインナップを拡充kat 2019年08日26日(月) in in

 ハイウィンではこれまで、国内工場での加工ボールねじの納期の短縮を実現し、ユーザーの高評価を得ているが、今回、顧客ニーズにさらに対応すべく、従来のボールねじに加え、サポートユニット、クロスローラーベアリング、単軸ロボットを新たに短納期シリーズのとして追加した。

 さらに2021年には神戸本社工場の稼動開始に伴い、短納期シリーズに減速機やモータなどの非加工品、モータ付きの単軸ロボットをラインナップする予定で、今後は要望の長さに応じた単軸ロボットや単軸リニアモータステージなどのユニット製品を展開していく計画だ。

サポートユニット
クロスローラーベアリング

単軸ロボット

 同社が手掛ける製品は多岐にわたり、産業用機械に必要な重要部品をトータルにカバーしている。リニアガイドウェイやボールねじはすでに周知され好評を得ている一方で、マーケティングの結果、その他の要素部品やメカトロ製品は必ずしも充分に認識されていないことが判明している。

 同社では長年蓄積した技術をベースに「部品供給」だけでなく「ユニット単位での提供」、「システム全体での提供」と、段階に応じたソリューションの提供ができ、これにより「ユニットによる設計工数の削減」や「メカトロ製品も含めた総合的購買による調達工数の削減」「システムによる製造コスト削減」など、価格や納期以外にも経営資源を効率的に運用する手立てとすることを可能にしている。

 同社では、「今回の短納期シリーズのラインナップ拡充が、本年の日本法人の設立20周年という節目において、より多くの顧客に当社の製品を幅広く採用してもらうきっかけになると確信している。当社の掲げる『インダストリー4.0のベストパートナー』とは部品やシステム製品の供給を通じ顧客の企業力強化に貢献するトータルソリューションと位置づけ、顧客の工数最適化による経営資源の有効活用の助力になりたいと考えている」とコメントしている。

 短納期シリーズのラインナップ拡充は9月2日から実施し、当該製品の売上倍増を目指す。また、今後、モータ付き単軸ロボット、長さ指定単軸ロボット単軸リニアモータSSAシリーズを展開していく予定だ。

 短納期シリーズは稼働2日目の出荷で、注文日は当日お昼12時までの受付分とし、注文日は稼働日に含まれない。ユーザーへの納入は出荷日の翌日以降となる(地域や天候により1~3日程度かかる場合もある)。注文は仕様が確定している場合に限るほか、在庫状況は変動するため、希望のサイズ・番手・数量によっては対応できない場合があるので、ハイウィンでは短納期シリーズ注文に際しての注意をうながしている。

 今回短納期シリーズに加わる製品は、以下のとおり。

■サポートユニット
固定側:BK、AK、EK、FK、LK、WBK
支持側:BF、AF、EF、FF、LF、LFA
対応ねじ軸外形:φ6~40mm

■クロスローラーベアリング
外輪分割型(CRBA)、内輪分割型(CRBB)、
高剛性型(CRBC)
内径:30~400mm

■単軸ロボット
KKシリーズ(KK40、KK50、KK60、KK86)

■標準長さ精密ボールねじ
R6-1T3-FSI-130-165-0.018
R8-1T3-FSI-176-225-0.018
R8-2T3-FSI-165-215-0.018
R10-2T3-FSI-185-243-0.018
R12-2T3-FSI-243-300-0.018

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NTN、自然エネルギー商品事業を推進、2027年度に売上高300億円を目指す

4週 ago
NTN、自然エネルギー商品事業を推進、2027年度に売上高300億円を目指すkat 2019年08日19日(月) in

 NTNは先ごろ、貨物輸送用コンテナに風力・水力・太陽光の3種類の自然エネルギーによる発電装置と蓄電池を格納し、短時間で発電・電力供給が行える次世代のコンテナ収納移動型の独立電源「N3 エヌキューブ」を開発、本年7月24日~26日に東京都江東区の東京ビッグサイトで開催された「第6回事前防災・減災対策推進展」で披露した。

 N3 エヌキューブは貨物輸送用コンテナに装置一式をコンパクトに収納できるため、災害時に電力供給が困難となった被災地等に複数の手段(トラック・貨物船・ヘリコプターなど)で移動し、迅速に少人数で設置できるのが特長だが、今回の展示ではコンテナ内に各種家電製品を設置し発電した電力を用いた災害時の活用方法を紹介した。

「第6回事前防災・減災対策推進展」における出展のようす

 同社では2016年に、災害時に停電が発生した場合にも風力と太陽光という自然エネルギーで発電し、電力を供給できる独立電源「NTNグリーンパワーステーション」を開発、LEDライトによる明かりを提供するほか、AC電源やUSB端子も備えているためスマートフォンやラジオなどの情報機器の電源としても活躍している。

 自然エネルギー商品事業を強化・拡大する同社に、N3 エヌキューブおよびNTNグリーンパワーステーションといった商品の概要と事業の現状、今後の展開などについて聞いた。

N3 エヌキューブ:機動性により防災対策を強化
 今回開発したN3 エヌキューブは、同社がこれまで開発してきた自然エネルギー商品を組み合わせただけでなく、コンテナ利用で様々な輸送形態に対応することで「機動性」を加え、停電した被災地等に容易に移動・設置、電力供給を行うことを可能にしている。

商品の展開例

 6月から受注を開始している12ftコンテナを活用した小型N3 エヌキューブでは、2名×1時間で設置・展開、発電を開始できる。近年、大規模災害が頻発しているが、こうした非常時での速やかな電力確保が可能になる。発電装置は、風車0.5kW、水車1.0kW、太陽光0.9kW、蓄電池8.6kWh(標準仕様の場合)で、USBポートを利用したスマートフォン等の充電(2000台/日)や小型家電製品(AC100V対応)の利用が可能だ。

 同社ではN3 エヌキューブについて、防災・防犯向けに自治体、学校、病院をターゲットとして導入の提案を進めている。

NTNグリーンパワーステーション:通信機能の拡張で防災・減災に取り組み

 一方、NTNグリーンパワーステーションは、昼間は風力と太陽光、夜間は風力で発電できるハイブリッド設計によって、電力供給の途絶えた災害時にLED自動点灯による灯りと電源(携帯電話5台の同時充電が可能)を供給できる。独自の翼形状と長年蓄積したベアリング技術の融合によって発電中の音が小さいため、夜間でも周囲の住宅に迷惑をかけることがない。

NTNグリーンパワーステーションの構成

 太陽が出ず、風のない状態でも約1週間は蓄電した電力で灯りを確保できるが、個別の要望から一層の発電能力の向上や大型化に取り組んでいる。NTNグリーンパワーステーションおよびN3 エヌキューブの風力発電装置や水力発電装置の回転支持部には軸受を使用しているが、発電能力向上に際しての軸受技術の独自開発などは現時点では行っておらず、使用に当たっては軸受の事業部と協業して既存の軸受製品から選定を行っているという。

 発売開始からすでに150機以上を設置、当初は一般企業での導入が多かったが、現在は自治体問い合わせが増えていることから、同社では防災・減災への取組みとして自治体への提案活動にも注力している。

 NTNグリーンパワーステーションの機能拡張では、LED照明のほか、見守りカメラ、Wi-Fi搭載の要望が多く、個々に対応を行っているが、今後は防災・減災の観点から通信機能を拡張していくため、大阪大学をはじめ関連団体との共同研究に参画している。

 たとえば、大阪大学が産官社学連携で取り組む「ITを用いた防災・見守り・観光に関する仕組みづくりの共同研究」の実証試験機として、NTNグリーンパワーステーションが採用。NTNグリーンパワーステーションに防犯カメラやWi-Fi通信機器を取り付けた実証試験機を用いて、災害時の情報収集・発信や、日常における住民の安全確認および観光情報の発信を行うものだ。

自然エネルギー商品事業の増強で、さらなる持続的成長へ

 自然エネルギー商品事業について同社では、2027年度の売上目標を300億円としてビジネスの拡大を進めていく。防災・防犯向けに今回小型N3 エヌキューブを投入したが、さらなる商品展開として20ftコンテナを活用した大型N3 エヌキューブの開発を進めている。大型N3 エヌキューブでは災害時の被災地支援に加えて、未電化地域や離島などの電力インフラの脆弱な地域へ展開することで広がると考えている。

 NTNは、2018年3月に創業100周年を迎えたが、次の100年も持続的な成長を続けていくために、これまでに培った技術や外部との連携を通じた新領域への展開を進めており、自然エネルギー事業はそのうちの一つと位置付けている。今後大きな成長が見込まれる自然エネルギー分野で、地球に優しい商品を提供することで、低炭素化社会の実現に貢献するとともに、地域の自然エネルギー活用のニーズに対応していく考えだ。

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不二越、新規オイルホール形状採用の長寿命超硬ドリルを市場投入

4週 ago
不二越、新規オイルホール形状採用の長寿命超硬ドリルを市場投入kat 2019年08日19日(月) in

 不二越では2018 年に材料・形状・コーティングを一新した超硬ドリル「アクアREVOドリル」を市場に投入、長寿命・高能率・多用途の特長が幅広い分野で評価され、マーケットシェアを拡大しているが、このほど新発想のオイルホール形状を採用した「アクアREVOドリル オイルホール」を新たにラインナップした。高能率加工が要求される現場において、ユーザーの生産性向上とコストダウンに貢献していく。

「アクアREVOドリル オイルホール」

 穴あけ深さに応じた3D用、5D用、8D用をラインナップ。3D用、5D用は本年8月21日に世界同時発売し、8D用は本年11月21日に発売する予定だ。

 同社では、初年度に年間5億円、3年後には年間15億円の販売を目指す

 自動車部品や機械部品などの加工現場では、生産性の向上に向けて、加工効率の改善や工具の長寿命化の要求が高まっている。また、加工硬化しやすいステンレスなどの難削材への加工需要が増える中、内部給油型のオイルホールドリルのニーズが拡大している。

 こうした要求に対して不二越では、材料部門を有する独自の技術を結集し、硬さと靭性、耐摩耗性に優れた新超硬材に、新発想のオイルホール「REVO Power Cooler」を採用。流体解析と剛性解析により、最適なオイルホール形状を開発し、冷却性・潤滑性・切りくず排出性を飛躍的に向上させた。

オイルホール「REVO Power Cooler」

 「アクアREVOドリル オイルホール」はREVO Power Coolerにより内部給油の吐出量を同社従来品比で2倍に高めた。切削油の流量・流速を増加させ、加工点での高い冷却性を実現するとともに、潤滑性、切りくず排出性を向上させることで、標準的な汎用オイルホールドリルと比べ約2倍の長寿命化を実現している。

 また、REVO Power Coolerの高い冷却性、潤滑性、切りくず排出性に加え、耐摩耗性と耐酸化性に優れたREVO-Dコートにより、高速切削や高送り加工における加工性能が向上。

 さらに、汎用オイルホールドリルでありながら、ステンレスの穴あけ加工において、標準的なステンレス専用オイルホールドリルに比べて2倍以上の長寿命を実現。一般鋼から高硬度鋼、ステンレス、チタン合金、耐熱合金まで、あらゆる被削材に対して、アクアREVOドリル オイルホール1本で対応が可能となっている。

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プラントメンテナンスショーが開催、ベアリング・潤滑管理技術が一堂に

1ヶ月 1週 ago
プラントメンテナンスショーが開催、ベアリング・潤滑管理技術が一堂にkat 2019年08日08日(木) in

 「メンテナンス・レジリエンス TOKYO 2019 第43回プラントメンテナンスショー」(主催:日本能率協会)が7月24日~26日、東京都江東区の東京ビッグサイトで開催された。ベアリング・潤滑管理関連では以下のような出展があった。
会場のようす

 三菱電機エンジニアリング( http://www.mee.co.jp/sales/development/visiblewave/ )は、軸受などから発生する音や振動を計測し時間-周波数解析の一つであるウェーブレット変換を応用した可視化処理によって音や振動を三次元グラフ、グラデーショングラフなどで見える化し解析・診断するアプリケーションソフトウェア「VisibleWave」を紹介した。今回はAIを搭載した「VisibleWave判定閾値自動生成ツール」を紹介した。LDA(線形判別分析)、PCA(主成分分析)、MT(マハラノビスタグチ)法の技術を採用して、従来はあらかじめ設定し入力していた正常/異常を判定する「閾値」を自動生成するツールで、フローとしてはまず、学習データ(生波形)からウェーブレット変換によって得られた係数をもとに異常度および閾値が算出される(学習フェーズ)。次いで未知の検知対象データ(生波形)からウェーブレット変換によって得られた係数をもとに異常度が算出され、学習フェーズで算出された異常度および閾値と自動照合され、正常/異常の判定が行われる(検知フェーズ)。本年10月のリリース予定となっている。
三菱電機エンジニアリング 「VisibleWave」

 ハイウィン( http://www.hiwin.co.jp/ )は、工作機械の予知保全やメンテナンス計画の最適化に貢献する製品を出展した。直動案内の健康診断ができる「i4.0BS®インテリジェントボールねじ」は、加工品質に影響を与える熱変位・予圧・振動・潤滑の4項目の逐次診断を可能にした、同社独自開発の新システム。ボールねじの異常熱変位、予圧抜け、異常振動、潤滑状態を常に監視することで、加工品質の低下を未然に防止できる。潤滑診断技術を活用することで、使用条件により給油の頻度調整(潤滑油の使用量の大幅削減)が可能で、コストダウンに貢献できる。ボールねじの予圧診断システムではメンテナンス作業をリマインド、在庫管理にも役立つ。データを記録することで、問題分析と判明につなげることが可能になる。
®」" align="center" width="640" height="427" />ハイウィン「i4.0BS®」

 潤工社( http://junkosha.co.jp/ )は、プラント内の異常予兆検知・工程内の故障予兆検知に最適な、新発売の液漏れ検知システム「リークラーンLDC-320」を紹介した。潤滑油の漏洩はオイル使用量の増加を招くだけでなく部品摩耗に伴う機械の停止、さらには製鉄工場など火花の散る環境では火災事故につながる可能性がある。また、有機溶剤の漏洩は、環境汚染に直結する。これに対し同社では、耐候性・耐薬品性・耐水性に優れたふっ素ポリマーを長年培ってきた高度加工技術によって細径・柔軟で敷設しやすいセンサーケーブル化。ラインで液漏れを常時監視する液漏れ検知システム「リークラーン」シリーズを以前から提案している。検知方式は電気パルス反射方式で行われ、油・溶剤などがセンサーに浸透すると、検知器がセンサーの特性インピーダンスの変化をとらえ、液漏れとその位置を表示する。使用環境に応じて細かく検知感度が設定可能で、あらゆる液種の液漏れトラブルを未然に防止する。新製品では複数(~10ブロック)の設備・エリアからの液漏れ予兆を早期発見できるシステム構成となっている。
潤工社 「リークラーンLDC-320」について説明するイシダ雅弓氏

 RMFジャパン( http://www.rmfj.co.jp/ )は、機械のトラブルを未然に防ぐオイルへの水分・コンタミネーション混入対策として、油中水分を確実に除去しppmレベルで管理する真空脱水ユニット「VDU」を披露した。吸引したオイルを60℃に加熱、真空チャンバーで減圧し効率的に水分を除去するする。クリアドームから分離水分が目視可能となっている。また、油圧・潤滑システムへの水分・コンタミの侵入を極限まで防ぎトラブルを軽減するドライヤー付エアブリーザ「KLシリーズ」を紹介した。β3≧200グラスファイバーエレメントがコンタミを捕捉、除湿剤「Z-Rジェル」が水分を捕捉することで、タンク内にきれいで乾燥したエアーを供給できる。
RMFジャパン 「VDU」

 TAMURA( https://www.tamuraworld.com/ )は 切削油リサイクル・酸化防止装置「SCHAUBeR(シャウバー)」を紹介したシャウバー内部で静電気を起こし、プラス電荷をITB(イオン・チューニング・ボックス)から放出。プラスイオンを減少させることで酸化を抑制する。加工において使用する切削油を循環させ切削油の劣化を抑えることによって、循環機能で廃油をなくす、生成した切削油を腐りにくくする、酸化を防ぎ悪臭を軽減させる、切削油の性能劣化を防ぐ、静電気が発生しない、機器や加工物の防錆効果がある、オペレーターの肌荒れを防ぐ、高洗浄水で油汚れなどが落ちやすくなるなど、多くのメリットが生まれる。
TAMURA 「SCHAUBeR(シャウバー)」

 日本トライボロジー学会( http://www.tribology.jp/ )と日本機械学会( https://www.jsme.or.jp/ )は、ともに実施しているメンテナンス技術者資格制度について紹介した。ISO18436-4準拠「機械状態監視診断技術者(トライボロジー)」資格認証制度は、トライボロジーに関する基礎理論を理解し、潤滑剤の選定、分析、異常判断、管理を行うことができる技術者の資格と能力の認証を目的とし、また、ISO 18436-2準拠「機械状態監視診断技術者(振動)」資格認証制度は、携帯または常設センサーおよび機器を用いた機械振動の測定・解析を行う技術者の資格を認証する。機械が致命的な故障に至る前に異常振動をとらえる振動法も有用で振動診断のスペシャリストが求められている一方で、トライボロジーによる機械の状態監視診断は油中の摩耗粉などを早期に検知して潤滑油の状態をチェックすることで、機械の損傷を未然に防ぐことができる。現場の設備メンテナンスの課題を早い段階で解決でき、トータルコスト低減や環境保全に導くことのできる、「機械状態監視診断技術者(トライボロジー)」の資格を有したトライボロジー・スペシャリストを目指してほしいと訴えた。
日本トライボロジー学会/日本機械学会のブースで

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イグス、食品接触向けの検出可能な新軸受材質を開発

1ヶ月 1週 ago
イグス、食品接触向けの検出可能な新軸受材質を開発kat 2019年08日07日(水) in in

 イグスは、食品産業において機械部品に要求される耐薬品性、無潤滑、耐食性を満たしつつ、機械システムの損傷で生じた破損ピースを迅速に検出する目的で、すべり軸受および球面ベアリング用に視覚的、磁気的に検出可能な2種類の材質、「イグリデュールFC180」と「イグミッドFC」を新たに開発した。

 食品の製造や梱包において、高い品質を維持し異物混入を回避するため、異物の検出は重要な役割を担っている。これに対しイグスは、食品に接触する用途専用に摩擦特性を最適化したすべり軸受材質、イグリデュールFC180(FC="Food Contact")を開発した。

 新材質は青色で目視確認できるほか、金属探知機での検出に適した食品接触対応の添加物が配合されている。システムに損傷が生じた場合には、破損したピースを迅速に検出して取り除くことが可能なため、製品品質が確保され、コストがかかる製品リコールも回避される。また、米国食品医薬品局(FDA)および欧州委員会規則(EU)10/2011に準拠しており、さらには低吸湿性や無潤滑等の特性も備えているため、食品・飲料業界、包装産業での使用に最適。

 イグスは、この金属検出可能な新しい材質をイグボール球面ベアリング製品群に新たに採用した。食品接触向けのハウジング材質イグミットFCとイグリデュールFC180球面ボール材質を組み合わせた自己調心型イグボール球面ベアリングは、直接食品と接触する用途に認可済みで、この材質のすぐれた検出性能は、食品産業界において異物検出のスペシャリストである金属検出機メーカーによっても確認されている。

 イグリデュールFC180またはイグミッドFCのわずか0.02g以下の極めて小さい異物であっても、金属検出機を通過する際にベルトコンベア上で検出される。

 この樹脂製ベアリングはまた、耐食性・耐薬品性を備えているため、水や洗剤を使用した洗浄も可能。さらに、素早く簡単に取付けられるとともにメンテナンスの必要がないことなどから、その導入によるコスト効率は、食品機器用潤滑剤を使用するシール付きステンレス製ベアリングに比べて非常に高い。

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ジェイテクト、業界初、水素環境用軸受評価試験機を開発

1ヶ月 2週 ago
ジェイテクト、業界初、水素環境用軸受評価試験機を開発kat 2019年08日02日(金) in

 ジェイテクトは、水素環境用軸受評価試験機を開発し、同社国分工場(大阪府柏原市)に設置した。純水素ガス環境において軸受を実際の荷重・回転条件で評価できる業界初の試験機で、特殊な回転伝達機構、荷重負荷機構の採用により、水素ガス恒温槽(試験機内の水素ガスの温度が-30℃から120℃の間に保たれるよう制御)の密閉性を維持し、外部からラジアル荷重とアキシアル荷重を同時にかけながら、高速回転での試験が可能。

 地球温暖化が深刻化する中、実現が期待されるゼロエミッションでクリーンな水素社会の実現に向け、同社では開発した水素環境評価技術をもって貢献していきたい考えだ。

試験機外観(左)と試験機構造(右)

試験機仕様

 下図は、一般軸受鋼製の玉軸受を水素環境軸受評価試験機で評価した例で、比較のため、大気環境で同様の評価を実施した結果も示している。水素環境で転動した軸受は、大気環境で転動した場合に比べ、半分以下の時間ではく離が発生することが分かる。

水素環境および大気環境における一般軸受鋼の耐久試験結果

 下図は、水素環境試験後および大気環境試験後の軌道直下のミクロ組織を示している。水素環境試験サンプルは、はく離部近傍に白色の組織変化(白層)を伴い、顕著な疲労組織が見られるのに対し、大気環境試験サンプルは、異常な組織変化もなく、水素環境試験サンプルに比べ疲労組織が軽微となっている。

水素環境および大気環境における一般軸受鋼の耐久試験後の組織写真

 このことから、一般軸受鋼製の玉軸受は、水素環境において、軌道直下で転位の活動が促進され、白層を伴う早期剥離が発生する水素環境特有の破損モードを確認できた。


 下図は、一般軸受鋼および耐水素性を有する特殊ステンレス鋼の玉軸受を水素環境軸受試験機で評価した例で、水素環境で転動した一般軸受鋼製の軸受は計算寿命の約2倍ではく離したのに対し、特殊ステンレス製の軸受は計算寿命の約12倍の耐久性を示した。本評価設備において、特殊ステンレス製の軸受の耐水素性を実証できた。

水素環境における特殊ステンレス鋼と一般軸受鋼の耐久試験結果

 このように、ジェイテクトでは、本試験機により、水素環境中における材料および潤滑剤の評価が可能となり、水素環境でも安心して使用できる軸受を開発することが可能となっている。

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イグス、薄型で軽量の無潤滑のロータリーテーブルベアリングを開発

1ヶ月 2週 ago
イグス、薄型で軽量の無潤滑のロータリーテーブルベアリングを開発kat 2019年08日02日(金) in in

 イグスは、オートメーション設備や舞台装置、制御パネルなど、小さなスペースで素早い回転・旋回運動が求められる用途向けに、薄型で軽量の無潤滑ロータリーテーブルベアリング「イグリデュールPRT-04」を開発した。このPRT-04は高性能樹脂製で、メンテナンスフリー性と耐摩耗性を備える。

「イグリデュールPRT-04」

 溶接システムやインデックステーブル、包装機械等に装備される旋回リングには、高頻度や高荷重など、厳しい負荷がかかる。このような条件に対応するため同社では、15年にわたって滑りによって可動するロータリーテーブルベアリング製品を提供してきた。このイグリデュールPRT ロータリーテーブルベアリングは、アルミニウム製またはステンレス製の内輪・外輪の間にすべりパッドが組み込まれたもの。同すべりパッドはメンテナンスフリーの高性能樹脂イグリデュールJ製で、無潤滑で摩擦・摩耗を確実に低減し、最大35MPaの面圧に耐える。

 今回新たに開発されたPRT-04は狭い取付けスペースで使用することが可能で、内径100mmのPRT-01に比べて取付け高さを最大50%薄型化できるほか、重量も60%低減される。そのため、自動化技術や、ソートシステム、制御パネル、更には舞台装置や照明技術等のコンパクトな用途にも適用でき、スリム構造によりコスト削減を実現する。

 PRT-04は内径50mm~300mmを提供可能なほか、駆動ピン、アングルストップ、ハンドクランプなど、様々なアクセサリも取り揃えている。

 さらに、広さ3800㎡のイグス試験施設における試験でその長寿命が実証されている。試験で得られたデータは、イグリデュールPRT ロータリーテーブルベアリングのコンフィギュレータに随時反映され、適切な製品選択や正確な寿命予測を可能にしている。

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ジェイテクトのセラミック玉軸受、ケン・マツウラリールに採用

2ヶ月 1週 ago
ジェイテクトのセラミック玉軸受、ケン・マツウラリールに採用 in kat 2019年07日04日(木) in

 ジェイテクト)のセラミック玉軸受がケン・マツウラリール ジャパンの新型チタン製トローリングリール(ハイエンドモデル)に採用された。内部温度が200℃を超えることのある同リールのローリングドラッグシステム(RDS、釣り糸を自動放出するシステムの一つ)において、高精度セラミックボールによるスムースな回転などによって安定した巻上げ感が得られることなどが高評価されたもの。本年7月25日~28日に静岡県下田市で開催される「第41回 国際カジキ釣り大会(Japan Billfish tournament)」で採用される予定。

 本年からジェイテクトの徳島工場とグループ企業のダイベアで量産を開始、200万円/年の売上を目指す。

 ケン・マツウラリール ジャパンは、F1をはじめとするモータースポーツ界で日本におけるレーシングエンジンチューナーの第一人者として多くの実績を持つケン・マツウラ氏が手掛ける、釣り用リールなどの製造会社で、最先端のレーシングエンジン加工技術を駆使して完成させた、次世代型のトローリングリールで有名。

チタン製 ケン・マツウラリール

 同リールでのターゲットとなるカジキをはじめとする大型魚は、針掛かりの後に猛スピードで逃走を試みるが、その時に釣り糸を自動放出するシステムにケン・マツウラリール ジャパン開発の「ローリングドラッグシステム(RDS)」がある。

 RDSとは、従来のディスク板に摩擦パッドを押し当てる機構ではなくテーパー面にニードルローラーを回転方向に傾斜させる形で配置した新機構で、釣り具業界で非常に高く評価されている。

 このシステムに採用されたジェイテクトのセラミック玉軸受は、高精度セラミックボールによるスムースな回転と特殊シールの使用によるトルクの低減によって巻上げ感(フィーリング)の向上に貢献している。また、高温用グリースの使用によって内部温度が200℃を超える同システムの高温仕様における耐熱性を向上。さらに、軌道輪にステンレス鋼を、転動体にはセラミックスを用いることで錆を防止している。

今回採用されたセラミック玉軸受と高精度セラミックボール

 ケン・マツウラ氏は、「カジキマグロのゲームフィッシュにおいて、世界のプロフェッショナルに愛用されているケン・マツウラのトローリングリールの心臓部ともいえるローリングドラッグシステムこそが、ケン・マツウラリールのこだわりの頂点。カジキとのファイトにおいて強大な力を受け止めるドラッグユニットは、複雑に組み合わされた軸・軸受・歯車で構成され、なめらかに回転しつつ、とっさの応力に俊敏に反応してブレーキの役割も果たす。その内部温度は時に200℃を超える過酷な条件下にあるが、安定したフィーリングで数時間にも及ぶファイトに勝利するためにジェイテクト製セラミック軸受を選んだ。その性能に期待している」とコメントしている。

ケン・マツウラ氏

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イグス、6軸ロボットの確実なデータ伝送を実現する3次元動作用イーサネットケーブルを開発

2ヶ月 4週 ago
イグス、6軸ロボットの確実なデータ伝送を実現する3次元動作用イーサネットケーブルを開発kat 2019年06日18日(火) in in

 イグスは、厳しい条件下で稼働する6軸産業用ロボットの迅速なデータ伝送を確保するため、最大捻回角度±360°の可動ケーブル「チェーンフレックス イーサネットケーブル CFROBOT8.PLUS」を開発した。

可動ケーブル「チェーンフレックス イーサネットケーブル CFROBOT8.PLUS」

 大規模な生産現場では現在、産業用ロボットが採用される場面が多く、プロセスの自動化を実現し、企業のコスト効率性の向上に貢献している。国際ロボット連盟(IFR)の予測では、製造業の自動化推進に向けて、2020年には世界中で300万台を超える産業用ロボットが稼働すると見込んでいる。それに伴い、ロボット同士やロボット軸、制御系統、上位システム間の確実なコミュニケーションに対する要求も高まってきている。

 将来的には産業用イーサネットケーブルが優勢になる可能性が高いことを踏まえ、イグスでは、高負荷の3次元動作に対応し、ロボット部品間の確実なデータ伝送を担うイーサネットケーブルの開発に5年以上も前から取り組んできた。最大捻回角度±360°で耐久性に優れる新しい可動ケーブルは、市場で欠けていた領域をカバーする製品として、ドイツ・ニュルンベルクで開催された「SPS IPC Drives展」で発表された。

 今回開発された可動ケーブルCFROBOT8.PLUSは、広さ2750㎡のイグス試験施設において実施された、3次元動作用ケーブル保護管「トライフレックスR」内での1500万サイクル以上の捻回テストにおいて、イーサネット通信の電気特性が問題なく機能することが確認されている。耐用年数を評価する試験は現在も継続中で、さらに数年間をかけて最終結果を出していく予定。

 イグスでは、「当社では30年以上にわたり可動ケーブルを開発し、業界最大規模の施設でテストし続けている。可動ケーブル「チェーンフレックス」はケーブル保護管「エナジーチェーン」内での可動用途専用に設計され、年間20億サイクルのテストが行われている。電気系テストは140万を超える。今後も、エナジーチェーン専用の可動ケーブルで業界をリードしていく」とアナウンスしている。

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日本精工、VW社とステアリング事業における協業に合意

3ヶ月 ago
日本精工、VW社とステアリング事業における協業に合意admin 2019年06日14日(金) in in

 日本精工とVolkswagen社(VW)は、両社のイノベーション力を高めることを目的に、ステアリング事業における協業に合意、最初のステップとして、製品開発における協業契約を締結した。

写真左から、Schmall氏、Sommer氏、麓氏

 VW社取締役のStefan Sommer氏は、「ステアリングのグローバルサプライヤーである日本精工との協業に合意できたことは、当社のシャシービジネスにおけるグローバルな開発と生産を拡大させ、イノベーション力をさらに強化する、戦略的に重要なステップとなる」と語っている。

 また、VWグループ、コンポーネント部門CEOのThomas Schmall氏は、「両社が持ち寄ったノウハウを製品開発の協業の中で徹底的に活用していくことで、両社の製品がより素晴らしいものになることを期待している」と述べている。

 日本精工 執行役専務 自動車事業本部 ステアリング&アクチュエータ本部長の麓 正忠 氏は「VWとの協業合意は、当社の製品ポートフォリオとグローバル生産を拡大するために、戦略的で重要な意味を持つ合意。多くの分野で補完関係にある両社が、将来のさらなるイノベーションに向けて、よりよい関係を構築していくことを期待している」と語っている。

admin

日本滑り軸受標準化協議会、第29回総会を開催

3ヶ月 ago
日本滑り軸受標準化協議会、第29回総会を開催 in kat 2019年06日13日(木) in in

 日本滑り軸受標準化協議会(PBSA)は6月12日、東京都千代田区の学士会館で「2019年度 第1回総会(通算 第29回総会)」を開催した。

開催のもよう

 当日は、開会の挨拶に立った林 洋一郎会長(オイレス工業)が、「1年前に会長に就任して以来、すべり軸受メーカーとそのユーザー企業、大学・研究機関のアカデミアという三者で育んできた当会の交流を維持しつつ、それぞれにメリットのある標準化作業を進めるとともに、標準化以外の活動・情報交換も拡充していくことを考えてきた。たとえば総会時の特別講演をこれまでの1件から2件に増やす、これまでと切り口の違うテーマや産業全般のテーマの話題提供をお願いするといったことで、講演件数2件は今後も確保したい。このような機会を増やすことで新しい規格のヒントが生まれてくると考えている。会員である3者がともに魅力を感じてもらえる会へと一層発展させたい」と述べた。

林PBSA会長

 続いて2018年度の活動報告がなされ、2019年度の活動計画が発表された。2019年度の活動計画として、会議開催関連では2019年度第2回総会を来年2~3月ごろに開催。また、理事会を2回程度開催するほか、ISO/TC123国際標準関連プロジェクトおよび委員会等への参加と支援を行う。国際会議関連では、本年11月に中国・杭州で開催予定のISO/TC123および各SC国際会議の支援や、SC8のタイ国とのツイニングに関して、タイ国との交流を深めるための活動およびそれに係る経費等の支援、ISO/TC123における国際標準新規提案事項の調査、特に表面改質およびすべり軸受計算法に係る標準化作業の支援などを行う。国内関係では、日本機械学会ISO/TC123平軸受国内委員会活動の支援、PBSAおよび同会員に寄与する講演会・研究・調査などの実施、PBSAの会員増強対策、標準化作業を円滑に進めるための会員が活用しやすいホームページの作成・整備などを行う。さらには、その他の国内規格(JIS)および国際標準(ISO)開発に係る活動などを行う。

 上記の活動計画のうち今回は特に、PBSAの会員増強案について活発な議論がなされた。たとえばISO/TC123国際議長の山本隆司氏(東京農工大学名誉教授)からは、「転がり軸受メーカーがトレインチャンネルなどで転がり軸受の魅力を発信しているように、水中で低摩擦を示すといった、すべり軸受の多くの利点について、会員各位の専門知識を活用しながら広く宣伝していくことが、すべり軸受に関わる人口を増やす上で有用ではないか」といった提案がなされた。

山本ISO/TC123国際議長

 さらに、日本機械学会ISO/TC123平軸受国内委員会の2019年4月~2022年3月の活動の提案について、同委員会幹事の畑中雅憲氏(大豊工業)から報告された。発熱・変形を考慮した軸受計算技術の国際標準化やすべり軸受に関する流体潤滑理論の基礎事項の国際標準化、MoS2を応用した表面改質技術の国際標準化、DLCを応用した表面改質技術の国際標準化、エンジン軸受試験機の国際標準化などを掲げた。また、TC123関係国との連携強化案として、欧州関係国との連携強化や、タイ(SC8ツイニング)との交流などアジア諸国との技術交流を挙げた、

畑中ISO/TC123平軸受国内委員会幹事

 総会終了後には、以下2件の特別講演がなされた。

①「TC8/SC6の紹介と海運界の動向について」庄司るり氏(東京海洋大学)…ISO/TC8(船舶および海洋技術専門委員会)の技術的な方向性として安全性や環境、セキュリティー、海洋教育、海洋技術などを掲げ、庄司氏が議長を務めるISO/TC8/SC6(航海および操船)ではISO 19847およびISO 19848を活用した船陸オープンプラットフォームの構築など各種の日本提案を積極的に実施している状況を紹介。今後は船内情報の情報符号拡張のための調査研究や、船内LANに関する調査研究、電子海図表示装置(ECD)の国際標準化に関する調査研究などを進めていくとした。さらに海運の動向として、環境保全や自動運航船、IoT、ビッグデータ、AIなどの利用、造船分野の新技術、新素材、人材不足への対応などについて説明。さらに、航行環境情報や自船情報などの欠落や陸・船間の情報の伝達不良など、船長・当直航海士が情報解析・行動決定を行う上での各種の課題を紹介、SC6ではそれら課題に対応する標準化作業に取り組んでいく必要があると総括した。

講演する庄司氏

②「接触・凝着の計算力学」古口日出男氏(新潟工科大学)…Hertz接触理論など接触解析の歴史や、JKR理論など凝着解析の歴史について説明。接触の解析事例としては、金型などに微細パターンを加工することで鋼板の流入特性を制御でき自動車のドアの型成形などを効率化できるとして、摩擦を考慮した接触解析および実験を用いて微細パターンを有する面の摩擦特性の解明を試みた事例を紹介した。また、凝着の解析事例としては、ヤモリが表面に張り付くのが足先の構造とvan der Waals力によるものであるとして、ヤモリの凝着機構を模倣した、壁面を登るロボットやヤモリテープなどバイオミメティクス研究開発の事例を紹介した。現在も、ソフトマターであるポリジメチルシロキサン(PDMS)を用いての凝着解析(ヤモリの凝着機構のバイオミメティクス研究)と、ナノマテリアルの応力解析について研究を継続していると述べた。

講演する古口氏

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ジェイテクト、徳島大学と包括連携協定を締結、新産業創出と振興を目指す

3ヶ月 ago
ジェイテクト、徳島大学と包括連携協定を締結、新産業創出と振興を目指すkat 2019年06日11日(火) in

 ジェイテクトは新領域技術創出に向けた研究開発で、徳島大学と包括連携協定を締結した。軸受、ステアリング、駆動系部品・工作機械・メカトロニクスという既存事業での共同研究にとどまらず、新領域分野での研究開発・事業化を加速するため横断的産学共同研究事業「JTRP(JTEKT & Tokushima univ. Research Project)」を立ち上げる。今後はJTRPの活動として、農工(生物資源)・理工・ライフサイエンスに関する共同研究のテーマ探索を加速させるほか、畜産・海洋・植物といった新領域フィールドの活用も推進していく。

協定書に調印した宮崎博之ジェイテクト専務・軸受事業本部長(左)と野地澄晴 徳島大学長(右)

 徳島大学では2016年に生物資源産業学部を、2018年に産業院を新設し、新産業の創出のための人材育成を進めている。一方、ジェイテクトは既存の事業に捉われない新領域分野の開拓を目指すFFR(Future & Frontier Research)部を立ち上げ、新領域分野の研究開発と事業化を目指している。

 2018年からは徳島大学理工学部・生物資源産業学部・産業院とジェイテクト研究開発本部との間で、AI(人工知能)関連や畜産関連などの共同研究を推進、すでに同社徳島工場では軸受生産工程でのAIの活用などが始まっている。今回両者の取組みを一層強化し、多くの成果実現と新たな研究テーマの創出を目指して、包括連携協定を締結したもの。

 連携内容の内容は以下のとおり。

・新領域分野での「横断的産学共同研究事業JTRP(JTEKT & Tokushima univ. Research Project)」の創設

・徳島県内の様々な施設などを活用した農工・理工・ライフサイエンスに関する共同研究の推進

・社会(地域)へ貢献する新産業の創出と研究成果の還元

・イノベーションにチャレンジする人材の育成と交流

 宮崎博之ジェイテクト専務・軸受事業本部長は、「当社の前身である光洋精工の創業者・池田善一郎が四国出身ということもあり1963年に徳島県に工場が設立、また、グループ企業、光洋シーリングテクノの本社・工場が徳島県に設立され、さらに近年では「阿波おどりロボットすだちくん」の共同開発を行うなど、ジェイテクトと徳島県・徳島大学とは早くから協力関係にあるが、今回この協力関係を発展、当社と徳島大学で包括連携の協定を結ぶこととなった。研究分野での交流や人材交流・育成を推進し、SDGs(持続可能な開発目標)達成に向け、軸受など既存事業に留まらない、新産業創出と振興を目指していく」と語った。

 また、林田一徳ジェイテクト執行役員 研究開発本部長が、モノづくりを通じて、SDGs貢献(生物資源、食料、環境への貢献)を目指す新領域技術の創出のビジョンについて説明。「新領域技術の創出には、当社の既存4事業の技術と研究開発本部の研究・技術に加えて、AIやIoT、ロボット、データアナリティクス、バイオ、ゲノムといった先端技術が必要となるが、自前で調達するのでは時間がかかりすぎる。そうした徳島大学の先端技術と当社の保有技術との積極的な連携によって、新領域技術創出の取組みを迅速に推進していきたい」と述べた。今後の展開として、両者が①JTRPの創設・運用からSDGsへの対応など新領域分野のテーマ創出・共同研究の推進、②学生のプロジェクト参画や起業化の促進など人材教育・交流、③共同研究の成果から新産業の創出や社会(地域)への貢献といった取組みを段階的に推進し、成果につなげていく計画を示した。

 野地澄晴 徳島大学長は、「ジェイテクトとは光洋精工時代から、同社および子会社の光洋シーリングテクノへの多くの学生の受け入れや、技術交流など、長期にわたり協力関係にある。今回さらに協力関係を発展させ、地域社会に新産業を創出することを目標に平成30年に当大学に設置された産業院とジェイテクト研究開発本部との間で、新規分野の研究開発に特化した包括連携協定を締結することとなった。徳島県は人口が減少傾向にあり企業を誘致するにも新産業の創出は不可欠。協定締結を機に、ジェイテクトともに新産業を創出すべく取組みを進めていきたい」と語った。

新領域技術の創出のビジョン

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NTN、自然エネルギーで発電・蓄電できるコンテナ収納移動型独立電源を開発

3ヶ月 ago
NTN、自然エネルギーで発電・蓄電できるコンテナ収納移動型独立電源を開発kat 2019年06日11日(火) in in

 NTNは、貨物輸送用コンテナに風力・水力・太陽光の3種類の自然エネルギーによる発電装置と蓄電池を格納し、短時間で発電・電力供給が行える次世代のコンテナ収納移動型の独立電源「N3 エヌキューブ」を開発した。災害時に、電力供給が困難となった被災地等に複数の手段(トラック・貨物船・ヘリコプターなど)で移動し、迅速に少人数で設置できる。

3 」" align="center" width="640" height="373" /> コンテナ収納移動型の独立電源「N3 」

 近年、大規模災害が頻発し、非常時における電力確保の体制構築が社会課題の一つとなっている。また、防災や減災に対する意識が高まるなか、各都道府県においては防災備蓄倉庫の整備が進められているものの、人口1万人あたりでわずか3台の水準に留まっている。

 今回開発された「N3 エヌキューブ」は、同社がこれまで開発してきた自然エネルギー商品を組み合わせただけでなく、新たに「機動性」を加え、停電した被災地等に容易に移動・設置、電力供給を行うことを可能にした商品。

 日常から各地域に設置しておくことで、被災時にいち早く発電し、USBポートを利用したスマートフォン等の充電や小型家電製品(AC100V対応)の利用が可能。また、非常用の発電機の多くは、カセットボンベやガソリンなどを用いるため、長時間使用するためには燃料補給が必要となるが、「N3 エヌキューブ」は自然エネルギーを活用する独立電源のため、燃料補給が不要。

 さらに、コンテナ内は備蓄資材を収納する棚を設けるだけでなく、休憩用のベンチや机を設置し、更衣室や授乳室、休憩スペースなどさまざまな用途で活用できる。

 N3エヌキューブの特長は以下のとおり。

(1)自然エネルギー(風力、水力、太陽光)による発電・蓄電装置を完備した移動型独立電源

(2)貨物輸送用コンテナに装置一式をコンパクトに収納

(3)コンテナ利用で、さまざまな輸送形態や悪路輸送に対応

(4)現地到着後、短時間で設置し速やかに発電・給電を開始

(5)コンテナ空間は、防災備蓄倉庫や個室スペース等に活用可能

「N3 エヌキューブ」の仕様は以下のとおり。

・商品タイプ:12フィートコンテナ

・輸送手段:トラック、貨物船、ヘリコプターなど

・発電装置:風車0.5kW、水車1.0kW、太陽光0.9kW、蓄電池8.6kWh

・施工工数:2名×1時間

・耐久性 風車・太陽光:30m/s、水車:2m/s

 活用例としては、調理機器、保管機器への電源供給から、備蓄食の供給(例:100人×3食×3日分=900食)、飲料水の供給(例:プールの水などのろ過に使用)、医療用機器への電源供給、AEDの利用、空間の提供(断熱塗装、断熱材で構成)、情報機器への電源提供(Wi-Fi)、スマートフォンの充電(2000台/日)、トイレ・冷暖房機器への電源供給など、広範な用途が見込まれている。

商品展開例

kat
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29 分 51 秒 ago
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