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SEMICON Japan 2024

 

bmt配信ニュース

日本粉末冶金工業会、令和6年 新年賀詞交歓会を開催

10ヶ月 ago
日本粉末冶金工業会、令和6年 新年賀詞交歓会を開催admin 2024年01日31日(水) in in

 日本粉末冶金工業会(JPMA)は1月19日、東京都港区のインターコンチネンタル東京ベイで「令和6年 新年賀詞交歓会」を開催した。

 当日はまず伊井 浩JPMA会長(ダイヤメット社長)が挨拶に立ち、「粉末冶金製品を取り巻く環境は、昨年は自動車産業の回復とともに一昨年と比べると回復はしたが、その力は弱く日本の粉末冶金製品の生産量が残念ながらコロナ前の水準まで戻っていない状況だ。そして、粉末冶金製品の主力が多く使用される内燃機関車が電気自動車に置き換わる傾向は各地域で確実に進んでいる。当工業会にとっても今後厳しい状況が継続すると思われる。このような自動車産業の変革は我々の業界だけでなく、例えばテスラで採用されているようなギガキャストといった製造手法を日本の自動車メーカー各社も採用に向け具体化しているという報道もある。その報道によると、例えば91部品51工程を経て生産していた車体の一部は1工程1部品に集約できるとのことだ。プレスやダイカスト業界にとってはその影響は非常に大きいものと推察している。まさしく自動車産業は100年に一度の大変革にある。このように大変厳しい現実に直面している当工業会ではあるが、たとえば小型モビリティーのインホイールモーターへの搭載、またここ数年海外で急増している電動バイクにも焼結部品が新たに採用されている。市場を国内から海外に目を転じれば、インドやASEANを中心に日本の粉末冶金製品がまだまだ貢献できる分野が多くあるのではないかと考えている。今年は、当工業会と粉体粉末冶金協会にとって最大のイベントであるWORLD PM2024が10月13日から横浜で開催される。コロナ明けの最初のイベントとあって30ヵ国以上1000名超の参加を予定している。皆様のお力添えをお願いしたい」と挨拶した。

挨拶する伊井JSPM会長

 粉体粉末冶金協会(JSPM)の園田修三会長(福田金属箔粉工業 社長)は、「日本の基幹産業であり粉末冶金製品の主要取引先である自動車業界においてはトヨタ自動車が2024年度の3月期連結純利益が過去最高であることを発表した。一方、海外に目を向けると中近東情勢や長引くロシア・ウクライナ戦争、激しさを増す米中対立、中国経済の低迷など、先行き不透明感が漂っている。しかし、嘆いてばかりでは仕方がない。先行きを見通すことが困難な時代だからこそビジネスチャンスもあると思っている。事業環境の変化をしっかり見極めて何事にも明るく前向きに向かっていくことが肝要だと思っている」と述べた。

挨拶する園田JSPM会長

 

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日本工作機器工業会、2024年 年始会を開催

10ヶ月 ago
日本工作機器工業会、2024年 年始会を開催admin 2024年01日31日(水) in in

 日本工作機器工業会は1月17日、東京都千代田区の東京會舘で、「2024年 年始会」を開催した。

 当日は寺町彰博会長(THK会長)が、2023年1月~12月の同工業会会員企業の販売額が前年同期比20.3%減の1776億円となる見込みであることを報告。また、2024年1月~12月の同工業会会員企業の販売額については4%増の1784億円の微増とする見通しを発表した。

 寺町会長は今年の販売見込み額を踏まえて、私見として「昨年の日本は設備投資が100兆円を超えた。今年については半導体関連をはじめとして2024年問題と言われるように、さまざまなところで自動化・省力化を進めていかねばならないという機運が高まっている。そのため、今年は順調に拡大していくと思っている。2000億円はまだまだ遠い数字ではあるが、控えめな予想よりもかなり上回ることができるのではないかと思っている」と力強く語った。

 さらに、「若い人たちには大胆に変革・イノベーションを図っていってもらいたい。新しいことをするのに失敗は当たり前である。過去に倣った安全・安心を前面に出していくと新たなチャレンジができない。日本神話が壊れるといったことを恐れ過ぎないこと。皆様におかれましてはチャレンジしたことを褒めることと、仮に失敗があった場合は素早く復旧する努力をさせること、という形での応援があれば日本社会も大きく変わっていけると思っている」と述べた。

挨拶する寺町会長

 

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潤滑剤関連5団体、令和6年新年賀詞交歓会を開催

10ヶ月 ago
潤滑剤関連5団体、令和6年新年賀詞交歓会を開催kat 2024年01日29日(月) in

 潤滑油協会、全国石油工業協同組合、日本グリース協会、全国オイルリサイクル協同組合、全国工作油剤工業組合の潤滑剤関連5団体は1月17日、東京都千代田区のアルカディア市ヶ谷で「令和6年新年賀詞交歓会」を開催した。潤滑剤関連5団体の賀詞交歓会の開催は4年ぶりとなる。

 冒頭、挨拶に立った潤滑油協会(JALOS、会長:石川 裕二・中外油化学工業会長)は、「ロシア・ウクライナ紛争、イスラエル・パレスチナ紛争など、戦争で我々の手掛ける大事な燃料や潤滑油が人を殺すために使われることは誠に悲しい。潤滑油協会はわが国で唯一の潤滑油の中立機関として、資源エネルギー庁をはじめ潤滑に関連する各位にお世話になりながら仕事をしている。潤滑油は輸送機関、作業機器を動かすにあたって消費エネルギーを最小化し、これを節約するほか、排出ガスを抑制し、また放っておけば錆びて多くの損失となる鉄鋼関係、資源の資源効率を高めるなど、さまざまな場面で地球環境を保全するのに大きく貢献している。例えば身近な自動車エンジンの潤滑では、摩擦の少ない粘度の低いものへと改良していく長年の努力によって大きな成果を上げている。特にわが国では世界に先駆けて低燃費エンジン油規格であるJASO GLV-1を策定し、JASOエンジン油普及促進協議会によるオンファイル、また自己認証による届け出の対象として2019年10月からその製品の市場導入が開始されている。そのJASO GLV-1規格の策定・運用にあたっては当協会も大いに貢献している。現在さらに新たな省燃費エンジン油の規格JASO GLV-2のガイドラインの策定を進めるとともに、規格づくりに参画しており、カーボンニュートラルの実現に向け、今後も引き続き省燃費における地球環境の保全に貢献していく。また当協会は中立な潤滑油試験機関の使命として、潤滑油試験精度の安定性向上のため、潤滑油各社の試験室に参加してもらい、潤滑油試験の照合試験を継続的に実施、そのデータに基づき認定書を発行し、アドバイスを行っている。近年多発する地震や風災害に対してのBCPの勉強会や保安防災研修会などを開催し潤滑油製造業各社への対応を図っているほか、各社からの試験依頼や、受講者の知識水準に合わせた技術研修会、各地開催の地方研修会も実施しており、潤滑油関連従事者の能力向上にも努めている。当協会は2023年11月から新社屋において本格的に実務をスタートしている。移転に伴い一同、職務に邁進していく」と語った。

挨拶するJALOS石川会長

 

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ロボット関連3団体、2024新年賀詞交歓会を開催

10ヶ月 ago
ロボット関連3団体、2024新年賀詞交歓会を開催kat 2024年01日29日(月) in in

 日本ロボット工業会、製造科学技術センターと日本ロボットシステムインテグレータ協会(SIer協会)のロボット関連3団体は1月12日、東京都港区の東京プリンスホテルで「2024年ロボット関連団体新年賀詞交歓会」を開催した。

 当日は代表して日本ロボット工業会の山口賢治会長(ファナック社長)が挨拶に立ち、「2023国際ロボット展は主点者数が過去最大だったほか、来場者も14万8000人と過去最高になり盛大に開催でき、当工業会の2024年に向けた力強い応援となった。経済環境は長引くロシア・ウクライナ情勢、中東情勢のほか、地政学的リスクもあり不安定化がさらに進んできている。国際経済もこれらに加え、中国の経済減速や欧米でのインフレ圧力の増加などから減少傾向にある。直近の国際通貨基金における世界経済の見通しでは、2022年が3.5%の伸びだったのに対し、2023年は3.02%増、今年は2.9%増にまで減速するなど、さまざまな懸念の中で新年を迎えた。こうした状況の中、2023年の我が国ロボット産業は中国市場の悪化や世界経済低迷による投資の先送りなどから、受注額で対前年度比23.6%減の約8490億円、生産額では11.2%減の約9060億円と、当初見通しを大幅に下回ることが見込まれている。今年のロボット市場においては、世界的な経済に不透明感はあるものの、国際ロボット展で改めて感じた自動化への高まる要求に鑑み、年度後半に向けて拡大する自動化需要を取り込むことで、受注額は対前年度比6%増の9000億円を期待するとともに、生産額も9000億円を見込んでいると挨拶した。

挨拶する山口会長


山口会長は続いて3団体の2023年の活動計画について報告。


 日本ロボット工業会の活動としては、業界活性化のさらなる推進に向け、以下の3点を重点分野として取り組む。

・市場拡大に向けた取組み:同会は2023年から、経済産業省の実施する「革新的ロボット研究開発等基盤構築事業」の補助金交付執行団体事務局として、「施設管理」と「食品」の2分野におけるロボットフレンドリーな環境の構築に必要な研究開発の支援事業に参画しており、本年も引き続き進めていく。また、政府では中小企業等の生産性向上や売上高拡大などに向けた投資促進を図るため、2023年度補正事業において「中小企業省力化投資補助事業」、「中小企業生産性革命推進事業」の施策を推進することとしており、同会としてもそれら施策を通じたロボットの利活用拡大に努めるほか、ロボット革命・産業IoTイニシアティブ協議会およびSIer協会との連携を通じロボットの一層の使用拡大に努めていく

・イノベーションの加速化に向けた産学連携の推進:グローバル市場での日本の優位性確保や潜在市場の顕在化に加え、さまざまな社会課題解決に向けての、ロボット技術のイノベーションの加速は急務で、日本ロボット学会などの関係学会や関連業界との連携に努める

・国際標準化の推進と国際協調・協力の推進:国際標準化は欧米が市場獲得の手段として戦略的に取り組んでいるが、日本も官民挙げての取り組みが重要。特にロボットの国際標準化について審議しているISO TC299で本年5月に大阪府の池田市で五つのWGを開催する。ロボットのリーディングカントリーとして国際標準活動に引き続き積極的に取り組むとともに、国際ロボット連盟を通じた活動と国際交流を積極的に推進していく

 2024年はまた、6月12日~14日開催の「第25回 実装プロセステクノロジー展」、9月18日~20日には「Japan Robot Week 2024」の二つの展示会を東京ビッグサイトで開催する。両展を通じて技術情報の発信とともに、さまざまな分野へのロボット利活用拡大への意欲を喚起することに加え、市場調査、技術深耕等の事業を意欲的に展開する。

 製造科学技術センターでは、ロボット、IoT、ものづくりなどにおける製造科学技術全般の調査・研究や標準化に取り組んでおり、2024年は以下のとおり活動する。

・ロボットとものづくり関連の取り組み:人とロボットの力や情報の相互作用を加味する革新的な協業形態である「合業」を提唱し新たな生産手法の確立を目指しているほか、将来のロボットのエンドエフェクタの国際標準化の在り方について検討を進めている

・オートメーション関連の取組み:企業間を含めた生産システムの連携手法、経営情報、現場情報に加え、脱炭素情報を含めた「製造の見える化・モデル化」、さらにはクラウドを活用した中小企業における工場のIoT化促進などの活動を実施している。1月31日~2月2日にはこれまでの成果を発表する「IAFフォーラム」に出展する

・標準化活動:スマートマニュファクチャリングおよびDXに関する産業データの標準化を扱うISO/TC 184/SC 4では、三次元CADデータの流通・活用の高度化を進めるための規格などの、またSC5では、デジタルツイン、ソフトウェアシステムの連携や製品に関するデジタルデータの流通・活用の促進に関する規格の開発など、日本から合計4件の提案を行っている。日本主導によって合計3規格の国際標準文書の発行のめどが立っている。引き続き標準化活動を強化し産業界に寄与していく

 製造科学技術センターは日本のものづくりの横断的な課題に応えつつ、ものづくり企業の競争力と活力の創成に努めていく。

 SIer協会は2018年に日本ロボット工業会の特別委員会として設立、2023年に5周年を機に一般社団法人化を行った。設立以来、①SIerを中心としたFA・ロボット業界ネットワークの構築、②SIerの事業基盤の強化、③システムインテグレーションに対する専門性の高度化の三つのキーワードを掲げ活動を行ってきたが、一般社団法人化を機に①ロボットSIerを若者があこがれる職業へ、②SI業界の発展のみならず自動化業界(ロボット業界)全体の発展の牽引者へ、③サイバーフィジカルシステムで日本を世界一の自動化大国へ、のキーワードを追加した。本年は各種展示会への出展、ロボットアイデア甲子園の開催、全国各地10カ所でのSIer’s Dayの開催、地方行政との連携、技術セミナーの開催、各種講座の開催、ロボットSI検定の実施などの活動を引き続き行う。また、2023年から開始したロボット教育におけるデジタル活用の推進(デジタル教育機器を用いたロボット操作など)に注力していく。生徒・学生へのロボット教育普及を目指し、これまでロボットシステムインテグレーションを行う上で必要な知識の習得レベル・技術の修熟レベルを測定するための検定試験「ロボットSI検定4級」を追加する検討を開始する。さらに、ロボットSI検定3級をタイで本年から実施するなど、ロボットSI検定の国際化の第一歩を踏み出す。
SIer協会は引き続き、ロボット産業およびSI産業の発展のために活動を行っていく。
 

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日本工作機械工業会、2024年新年賀詞交歓会を開催

10ヶ月 ago
日本工作機械工業会、2024年新年賀詞交歓会を開催kat 2024年01日29日(月) in in

 日本工作機械工業会は1月10日、東京都港区のホテルニューオータニで新年賀詞交歓会を開催した。

 会の冒頭、挨拶に立った稲葉善治会長(ファナック会長)は「2023年は新型コロナウイルスが5類に移行し経済活動が正常に戻った。一方で米中対立やウクライナ戦争の長期化、さらに中東パレスチナでは激しい軍事衝突が勃発し、世界情勢は不透明・不確実の度合いをさらに強めている。このような状況の中で2023年は、内需は当初見込んでいた半導体製造装置関連や、自動車需要回復が思うように進まず、目標に達しなかった。一方外需は欧米が比較的高水準を維持したものの、中国が不動産の不良債権問題などをきっかけに景気が低迷し大幅に減速した。こうした厳しい経済環境から2023年の工作機械受注額は、1兆4800億円に達した。2024年は世界情勢の先行き不透明感が継続する中で、年前半は緩やかな調整局面が続くと思われる。しかし人材不足や人件費高騰に対応する自動化・効率化投資、また、AI・IoTを活用したデジタル革新、環境対応といった設備へのニーズは根強いものがあり、工作機械の受注を下支えしていくことが期待される。また、半導体の需要増加や、自動車の新エネルギー対応など、今年後半には工作機械に新たな需要が見込まれる。以上の状況を総合的に判断し、2024年の工作機械受注額は1兆5000億円になるものと見込んでいる。工作機械業界の公共不況のボーダーラインを1兆3000万円と考えているため、非常に厳しい状況にある中では決して悪くない数字と考える」と述べた。

挨拶する稲葉会長

 

 2024年は工作機械業界最大のイベントである「JIMTOF2024」が11月に開催される。今回のJIMTOFでは「技術のタスキで未来につなぐ」をコンセプトに、製造業のポテンシャルを最大限に引き出す最先端の工作機械技術・製品を世界に向けて発信すべく、会員各社に対し鋭意準備を進めてほしい、と述べた。今回も前回に続いて、南展示棟で特別併催展「Additive Manufacturing Area in JIMTOF2024」や、併催事業の目玉として出展社と学生をつなぐ「アカデミックエリア」を設置する。このエリアでは企画展示やポスターセッションなどの恒例のプログラムに加え、新企画として学生・学校関係者を対象として就活コンテンツを盛り込む予定。各プログラムを有機的につなぐことでシナジー効果が発揮され、次世代を担う学生と現役世代の交流促進だけでなく、南展示棟の賑わいにも一役買うことが期待される。目的をもって南展示棟に向かう来場者を増やすことで新たな人の流れを生み出すことでJIMTOF全体を盛り上げていく。

 また、2024年度のJIMTOF以外の日工会の活動として、以下のとおり報告した。

・デジタル、グリーン、レジリエンスの三つの取組みの推進・進化をはじめ「工作機械産業ビジョン2030」で示された内容についても、各委員会が中心となって取り組んでいく。その一環として、生産システムの自動化に必要とされる工作機械の仕様・機能の指針を策定するほか、日本流の産学官連携拠点の在り方に関する検討、カーボンニュートラル実現に向けた省エネ活動、デジタルツールを活用したEPA利用促進、将来有望なインド市場開拓に資する調査研究、これらの事業を推進して会員各社に共通する共有領域の深化・拡大を進めていく

・工作機械ビジネスは技術、輸出管理、経済安全保障のほか、あらゆる面で高度化・複雑化しており、人材育成の重要度が増している。工作機械業界の技術者、輸出担当者、サービス員などの人材育成事業を推進していく

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ポリプラ・エボニック、PEEK樹脂が切れ味の鋭い高枝電動バリカンのギヤに採用

10ヶ月 1週 ago
ポリプラ・エボニック、PEEK樹脂が切れ味の鋭い高枝電動バリカンのギヤに採用kat 2024年01日25日(木) in

 ポリプラ・エボニックのポリエーテルエーテルケトン(PEEK)樹脂「ベスタキープ®ーJ」が、アルスコーポレーションの高枝電動バリカンのギヤに採用された。

 アルスコーポレーションの高枝電動バリカンは、その切れ味の優秀さから、果樹農家や野菜農家、花農家、大工、クラフト作家、造園家、そしてガーデニング愛好家など、幅広い用途で利用されている。しかし、この製品の一部である電動バリカンの減速ユニットに使用されるエンプラ製樹脂ギヤの耐久性向上に課題があった。

 減速部分のギヤに必要な耐久性を確保するには全体を金属製ギヤに変更することが考えられるが、ギヤの金属化は作業者の感電や設計の変更、全体の重量増加が懸念される。また、金属製ギヤで長期間の安定した性能を維持するには、グリースの塗布などの定期的なメンテナンスが必要で、作業性を向上させるためにはノイズの低減や白蝋病(チェーンソーなどが生じる強い振動を作業者が長時間受け続けることで発症する可能性がある障害)を誘発する振動の抑制も求められる。

 こうした厳しい環境下で、ポリプラ・エボニックの耐疲労特性に優れた「ベスタキープ®ーJ 5000GB」を採用することで、従来のエンプラ製ギヤと比べて約5倍の耐久性を実現する上、金属インサートも不要となる一体型ギヤを採用することで大幅な軽量化や騒音対策も可能になった。

 ポリプラ・エボニックは、製品寿命の延長を通じて、パートナー企業とともに将来の持続可能な社会を築くため、今後も展開を広げ、顧客への緻密な技術サポートを引き続き提供していく。

ベスタキープーJ 5000GB製樹脂ギヤ

 

高枝電動バリカンDKRシリーズ チップレシーバー付き
(写真提供:アルスコーポレーション)
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BASF、湛江フェアブント拠点におけるTPU工場の竣工を発表

10ヶ月 1週 ago
BASF、湛江フェアブント拠点におけるTPU工場の竣工を発表kat 2024年01日25日(木) in

 BASFは、中国・湛江フェアブント(統合生産拠点)における熱可塑性ポリウレタン(TPU)工場の竣工を発表した。この新工場は、BASFにとって世界最大のTPU単一生産ラインとなり、スマート材料のためのスマートファクトリーとして、自動誘導車両や高度な制御システムなどの先進技術を備え、効率性の高い設計を特徴としている。

中国・湛江フェアブント拠点のTPUプラント

 

TPUプラント竣工式典の様子

 

 BASFのパフォーマンスマテリアルズ事業本部プレジデントであるマーティン・ユング氏は、「BASFの新工場は、アジア太平洋地域の、産業、e-モビリティ、新エネルギーの各分野におけるTPUの市場需要の高まりに応えるだけでなく、中国とアジア太平洋地域の主要な顧客産業により近い距離で対応ができるようになる。この工場で我々は、アジアにおける革新的でリサイクル可能なElastollan® (エラストラン) TPUソリューションの供給を強化し、よりサステナブルな未来に向けた 『プラスチックジャーニー』を今後も歩んでいく」と語っている。

 BASFは湛江フェアブント拠点における最初の工場として、エンジニアリングプラスチックのコンパウンド工場を2022年に竣工し、クリエーションセンターにおけるイノベーション能力、アジア太平洋地域における広範な研究開発(R&D)ネットワーク、革新的な材料 ソリューションで、この地域における顧客の需要の高まりに対応できる体制を整えていく。同社の研究開発ネットワークは、エンジニアリング、シミュレーション、製造のノウハウを提供し、市場の需要や、自動車の電動化、電子デバイスの小型化などのトレンドに合わせて、顧客のイノベーションや製品開発を後押ししていく。

 BASFのアジアにおけるメガプロジェクト担当プレジデントであるハリョーノ・リム氏は、「顧客のいる場所で生産することがBASFの戦略。中国政府、当社の従業員およびビジネス・パートナーからの強力な支援のおかげで、 湛江フェアブント拠点プロジェクトは計画通り着実に進行しており、現在、初期段階の建設は無事に終了した。同拠点では現在、スチームクラッカーや、石油化学品、中間体などを生産する複数の川下工場を含む、フェアブントの中核となる施設の建設に注力している。BASFは、湛江フェアブント拠点を持続可能でスマートな生産のロールモデルとして構築することに全力で取り組んでいる」と述べている。

 BASF グレーターチャイナ プレジデント兼会長のジェフリー・ロウ氏は、「世界最大の化学市場として、中国はBASFにとって重要かつ戦略的な役割を果たしている。湛江フェアブント拠点プロジェクトにおけるこのマイルストーンは、中国におけるBASFの力強い発展と、現地の顧客の近くで対応することへの我々の努力を示すもの。現地生産能力の向上とサステナビリティに対する強いコミットメントにより、我々は中国の顧客に、よりカーボンフットプリントの少ない革新的なソリュー ションを提供することができるようになった」と語る。

 BASFでは2025年までに湛江フェアブント拠点全体を100%再生可能エネルギーで稼働させる計画で、この新しいフェアブント拠点への投資は完成時には約100億ユーロとなるBASF最大規模のものとなる。この拠点はBASFの単独責任で運営され、ルートヴィッヒスハーフェン(ドイツ)、アントワープ(ベルギー)に次ぐ、同社にとって世界第3位のフェアブント拠点となる。

 Elastollan® TPUは、自動車、コンシューマー・エレクトロニクス製品、フットウェア、 スポーツ・レジャー、ヘルスケア、産業用ケーブル・電線など、様々な産業で幅広く使用されている汎用性の高い材料。e-モビリティ分野では、Elastollan® TPUが高い屈曲性と長期耐久性に優れることからケーブルシース(外部被覆)に採用されている。

 TPUは高い強度、柔軟性、耐摩耗性などの優れた特性により、幅広い用途に最適な材料で、とりわけハイエンドのTPU市場の成長は、規制の増加や、サステナビリティに対する顧客の期待の高まりなど、複数の要因によって需要の成長が期待される。

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NTN、軸受診断エッジアプリケーションの販売を開始

10ヶ月 1週 ago
NTN、軸受診断エッジアプリケーションの販売を開始 kat 2024年01日25日(木) in

 NTNは、Edgecrossコンソーシアム(ECC)が提供する産業用IoTプラットフォーム「Edgecross®」に対応した軸受診断エッジアプリケーション「Bearing Inspector for Edgecross」を本年1月から販売する。リアルタイム診断・分析により生産現場のメンテナンス性や生産性の向上に貢献できる。

 Bearing Inspector for Edgecrossは、軸受近傍に設置された振動センサからデータを収集し、簡単かつ迅速に軸受異常を診断できるソフトウェア。軸受情報や設備の運転情報などの詳細な設定は不要で、NTN製以外の軸受の診断も可能で、運転や停止、回転速度など設備の稼働状況も収集できるため、生産現場でデータをリアルタイムに収集・分析することで設備の不具合や故障をいち早く検知し、適切なメンテナンスの実現につなげることが可能となる。

 主な特長は以下のとおり。

1.軸受のリアルタイム診断:軸受の診断結果を3~10秒ごとに更新。わずかな時間に現れる変化も捉えることができる

2.軸受情報の設定不要:診断対象の軸受情報や運転状況の設定が不要。NTN製以外の軸受の診断も可能

3.シンプルな出力:軸受の診断結果を、正常な状態から警告までの4段階で出力。最大16カ所で収集したデータを同時に診断処理して、画面表示できる

4.インターネット接続不要:導入、運用にあたり、インターネット接続は不要。データを外部に出したくない場合や、ネットワーク環境が整っていない場合でも利用できる

 近年、省人化や生産性向上を背景とする生産現場のIoT化に伴い、生産設備の予知保全へのニーズが高まっている。エッジコンピューティングは、生産現場側でリアルタイムにデータの収集・分析からフィードバックまでを行う情報処理の方法で、その処理スピードや優れた応答性により、生産現場のニーズに対応するソリューションとして注目を集めている。

 NTNはこうしたニーズに対応する商品として本商品を2021年に開発し、販売に向けた準備を進めてきた。体験版の提供を通じて寄せられた要望に基づき、運転や停止、回転速度など設備の稼働状況を収集し、設備が安定している稼働条件で診断ができる仕様に改良することで、稼働状況が変化する場合でも、より精度良く診断することが可能となった。

 NTNは、新たな事業領域の一つとしてサービス・ソリューション分野の取り組みを進めている。販売を開始する本商品をはじめ、国内トップの採用実績を誇る大型風力発電装置向けの状態監視サービス、高度な状態監視が可能なセンサ内蔵転がり軸受「しゃべる軸受®」など、デジタル技術を活用した商品・サービスの開発・提供を通じて各産業の生産性の向上に貢献していく。

システム構成例

 

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大同メタル工業、2/14にオンラインセミナー「誰でも分かる軸受の基礎講座」を開催

10ヶ月 1週 ago
大同メタル工業、2/14にオンラインセミナー「誰でも分かる軸受の基礎講座」を開催kat 2024年01日25日(木) in

 大同メタル工業は、2月14日 15~16時に、無料オンラインセミナー「誰でも分かる軸受の基礎講座」を開催する。登壇者は同社 技術ユニット 設計センター 平山雅浩氏が務める。参加費は無料で、配信形式はZoomウェビナー。以下の画像をクリックすると、詳細が確認でき、申し込みができる。


 今回のオンラインセミナーでは、あらゆる産業分野のすべり軸受を手がける総合すべり軸受メーカーである大同メタル工業が、メタル、ブシュなどとも呼ばれるすべり軸受は、転がり軸受とどう違うのか、すべり軸受はどのような場所に使われるのか、すべり軸受はそもそもどうして必要なのかなどについて、わかりやすく解説する。

  本セミナーは、設計・購買業務に携わっている人や、すべり軸受とは何かを知りたい人、同社に興味を持っている人などに最適。

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「ハノーバーメッセ 2024」プレスカンファレンスを開催、参加を呼びかけ

10ヶ月 1週 ago
「ハノーバーメッセ 2024」プレスカンファレンスを開催、参加を呼びかけ in kat 2024年01日24日(水) in

 ドイツメッセ日本代表部(代表:竹生学史氏、International Linkage代表)は、1月18日、東京都千代田区のステーションコンファレンス東京で、本年4月22日~26日にドイツ・ハノーバー国際見本市会場で開催される世界最大級のB to B向け産業技術の専門展示会「HANNOVER MESSE(ハノーバーメッセ) 2024」(https://intl-linkage.co.jp/dm/hannovermesse/)に関するプレスカンファレンスを開催した。当日はドイツメッセ日本代表部 竹生氏の司会のもと、同展の概要や見どころについて紹介され、日本からの同展への参加を呼びかけた。

 

ハノーバーメッセ 2024で何が期待できるか?

 ドイツメッセ グローバルディレクター トレードフェア アンド プロダクト マネジメント ハノーバーメッセのフーベルトゥス フォン モンショー(Hubertus von Monschaw)氏より、ハノーバーメッセ 2024の概要と期待される点について、以下のとおり紹介された。

・4000社が出展、多様な分野の8000に及ぶ製品・ソリューションが披露

・インダストリアルトランスフォーメーション(IX)やインダストリー4.0、エネルギー4.0、水素&燃料電池、産業用ワイヤレス&産業用5Gといったトピカルなテーマで、750人超の講演者による会議プログラムを開催

・今回のパートナーカントリーは、グリーン産業への転換をリードする国、ノルウェー

・メインテーマは「Energizing a Sustainable Industry(持続可能な産業の活性化)」。このメインテーマのもと自動化やデジタル化、電動化によってクライメイトニュートラル(気候中立)をどう実現していくのか、また、成長の可能性の妨げとなっている熟練労働者の不足をどう解消するのかといった課題へのソリューションを提供する

・産業の5大課題へのソリューションに出会える!
①スマートマニュファクチャリング:インダストリー4.0は12年前にハノーバーメッセで誕生した。新しいトレンドとして、インダストリー4.0のプラットフォーム環境で発展してきた産業イニシアチブ「マニュファクチャリングX」がIoTやAI、ロボティクスなどの産業DXの発展にどうつながっていくのか、製造業固有のデータ共有基盤の構築がどう進んでいくのか、などが示される予定

②産業界のためのエネルギー:産業界では持続可能性がすべての製造業での課題となっており再生可能エネルギーの適用も始まっているが、世界中でより環境にやさしい低炭素のサーキュラーエコノミーモデルへシフトする政策が示される中、今回の展示会ではスマートソリューションによって再生可能エネルギーの利用をいかに拡大しつつエネルギー需要をカバーするかといった提案がなされる予定

③AI・機械学習:AIと機械学習は例えば機械の予兆保全分析などを可能とし装置の効率化やダウンタイムとコストの削減などに貢献しているが、エネルギー分野でもAIアルゴリズムによって再生エネルギー発電量やエネルギー効率の予測・改善に寄与できることなどが示される予定

④カーボンニュートラルな生産:カーボンエミッションを削減しつつ生産を行うことは企業にとって極めて重要で、環境負荷を減らすサステナブルな材料やサーキュラーエコノミーモデルを取り入れる戦略を目指しているが、多くの産業にとって継続してカーボンニュートラルを実現することはコスト面など大きな課題を抱えている。今回の展示会では市場での競争力を高めつつカーボンゼロを目指すソリューションが提示される予定

⑤水素および燃料電池:水素と燃料電池はクリーンエネルギーのソリューションとして実用段階に入りつつある。本展示会では20年前から取り上げており、今回も500社以上が出展する重要なテーマであり業界となる水素は将来のエネルギーの一つであり、エネルギー供給の点でも重要。現状課題を抱える再生エネルギーから水素を製造する「グリーン水素」の量産プロセスについても、ソリューションが提起される

・300社を上回るさまざまな技術分野のスタートアップ企業が、産業界のトレンドや次世代の産業の姿を反映

・自動化、デジタル化、電動化の分野で高度な技術イノベーションを示す製品またはソリューションを生んだ企業5社を選定し表彰する世界有数の産業賞「HERMES AWARD」の表彰式が、オープニングセレモニーの場で行われる

・オープニングセレモニーには、ドイツのオラフ・ショルツ首相やノルウェーのヨナス・ガール・ストーレ首相も臨席する予定

 

パートナーカントリー・ノルウェーはグリーン産業への転換を提案

 パートナーカントリーであるノルウェーを代表して、ノルウェー大使館 駐日ノルウェー臨時代理大使のリーネ アウネ(Line Aune)氏とノルウェー大使館 通商技術参事官のスベイン グランダム(Svein Grandum)氏が登壇。世界の低炭素社会に貢献している同国のグリーン技術やハノーバーメッセ2024で発信するテーマなどについて紹介した。

・「Norway 2024:Pioneering the Green Industrial Transition(ノルウェー2024年:グリーン産業への転換をリードする)」を2024年のテーマに掲げ、世界の産業界がグリーン産業への転換に必要とされる新しいソリューションの提供・開発に注力

・100年以上の歴史を持つ水力発電、50年以上の歴史を持つ風力発電、波力発電、太陽光発電など、自然由来のエネルギーの利活用で世界をリードしている。中でも洋上風力発電では欧州のほかの国や日本にも技術供与している

・高度なスキルを有する労働者や、上記の信頼性と安定性を有する再生可能エネルギー技術などを抱える同国は、グリーンシフトにおける主要パートナー

・ホール12に設置されるノルウェーパビリオンでは、エネルギー、プロセス産業、バッテリー/充電ソリューション、デジタル化の分野からさまざまな企業が出展、エネルギー転換や持続可能な産業に関連する製品・ソリューションを展示する

 

ハノーバーメッセだからこそ出会える、ものづくりの先進性とリアル

 ゲストスピーカーとして、シーメンス デジタルインダストリーズ 産業機械営業統括部 統括部長 兼 医薬産業事業統括部 部長の濱地康成氏が登壇。「シーメンスやドイツの取り組みとHANNOVER MESSEの魅力」と題して、DX・GXの成功事例を学ぶことができるなど、参加してこそ得られるハノーバーメッセの魅力について紹介した。同社は1947年にハノーバーメッセへの出展を開始、ドイツ産業の発展とともにブースを拡大し、世界中が注目するDXの最新テクノロジーを発信している。

・世界経済フォーラムの選出する世界最先端工場「Global Lighthouse」の132拠点のうち、日本はわずかに2拠点。製造事業者の先進性の指標軸となる、DXやGXによる全体最適化の達成において、日本のものづくりは遅れている。日本人はDXやGXの最新の成功事例に出会えるハノーバーメッセに参加し、世界からものづくりの先進性を学ぶべき

・数理・データサイエンス・AI教育などDX等成長分野を中心とする人材育成において、世界はどのように産官学で連携しているのか、また、世界と日本の教育の違いは何かを学ぶために、さらに未来の日本のために、日本の良い文化を生かしつつ欧州の良い文化を掛け合わせてより良い文化を作るべく、特に若い人たちにハノーバーメッセに参加して学んでほしい

・シーメンスの最近の取り組みとしては、スマートマニュファクチャリングとデジタルトランスフォーメーション(DX)の加速に向けた協業をグローバルに発表している

・ハノーバーメッセ2024に参加し、世界のリアルを見てほしい

 

左から、竹生学史氏、フーベルトゥス フォン モンショー氏、
リーネ アウネ氏、スベイン グランダム氏、濱地康成氏


 

kat

ベアリング&モーション技術の総合情報誌「bmt」2024年1月号「特集:自動化・電動化技術」「キーテク特集:解析技術」発行!

10ヶ月 1週 ago
ベアリング&モーション技術の総合情報誌「bmt」2024年1月号「特集:自動化・電動化技術」「キーテク特集:解析技術」発行! in admin 2024年01日23日(火) in

 ベアリング&モーション技術の総合情報誌「bmt(ベアリング&モーション・テック)」の第45号となる2024年1月号が1月25日に小社より発行される。

 今号は、「特集:自動化・電動化技術」、「キーテク特集:解析技術」で構成。特集「自動化・電動化技術」では、各種産業分野での自動化導入の状況について報告するとともに、モジュール製品を活用したイージーオーダーロボットによる自動化支援の取り組みや、6軸協働ロボットの作業範囲を拡張するアクチュエータ技術、各種産業展で編集部が注目したbmt関連製品・技術などを紹介する。

 また、キーテク特集「解析技術」においては、さまざまな問題を多方面にわたりシミュレートすることによって試作や実験の回数を減らすなど、ものづくりでの研究・開発工程の効率を高める解析技術の適用事例として、高分子のトライボ分子シミュレーションや、流体潤滑の負圧処理の比較と検証、といった話題を紹介する。

特集:自動化・電動化技術

◇ものづくり現場から物流倉庫まで、自動化・電動化導入の動向 ・・・関連各社に聞く

◇モジュール製品を活用したイージーオーダーロボットによる自動化支援の取り組み・・・THK 星野 京延 氏 に聞く

◇アプリケーション指向の電動アクチュエータを用いた自動化・電動化支援の取り組み・・・木村洋行 北澤 潤 氏、足立 健太 氏 に聞く

◇各種産業展示会で注目の、自動化を支えるbmt製品技術・・・編集部

キーテク特集:解析技術

◇高分子のトライボ分子シミュレーション・・・兵庫県立大学 鷲津 仁志

◇流体潤滑の負圧処理の比較と検証・・・トラ研 栫井 邦彦

連載

注目技術:EVプロトタイプと搭載の電動アクチュエータ技術・・・THK

あるコスモポリタンの区区之心 第16回 ウイグル人の慟哭・・・紺野 大介

トピックス

2023国際ロボット展(iREX2023)が開催

SEMICON JAPAN 2023が開催

表面設計コンソーシアム、設立講演会を開催

第16回岩木賞に、神戸製鋼所、大阪大学 孫 栄硯氏、宮崎大学 大西 修氏が受賞

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イグス、ボール循環型ガイドに寸法互換性があるすべり式ミニチュアリニアガイドを追加

10ヶ月 3週 ago
イグス、ボール循環型ガイドに寸法互換性があるすべり式ミニチュアリニアガイドを追加kat 2024年01日11日(木) in

 イグスは、すべり式リニアガイドのドライリンWシリーズに、ボール循環型ガイドからの置き換えが容易なミニチュアリニアガイドを追加した。このミニチュアリニアガイドは、医療用ピペッティングシステムや組み立て式家具など、狭い設置スペースでの調整用途に適した製品となっている。

 

 今回すべり式リニアガイド・ドライリンWシリーズに追加した製品は、一般的なボール循環型ガイドと取り付け寸法が同一のリニアガイドで、ドライリンWのキャリッジの従来サイズから高さを出してボール循環型ガイドの取付け寸法と互換性をもたせることにより、ユーザーは迅速・効率的に無潤滑のリニアガイドへの切り替えができる。なお、同製品は寸法が非常にコンパクトで、ミニチュアリニアキャリッジ(WW-06-20-T415-AL)とダブルレール(WS-06‐20)を合わせても、設置に必要な寸法はわずかに高さ16mm、幅32mm。

 材質は耐腐食性に優れ、表面がアルマイト処理されたアルミニウム製のハウジングで、同じくアルマイト処理されたアルミニウム製のレールへ取り付けて使用できる製品。同レールサイズは06で、シルバー(WS-06-20‐CA)とブラック(WS-06-20-AR)の2色から選択可能で、ブラックは光を反射せず、どんなデザインにも目立たずに調和する。

 レールサイズ 06 の新しいミニチュアリニアガイドは、「転がる代わりにすべる」製品。固体潤滑剤を含む高機能プラスチックで作られたライナーがキャリッジ内でレールをすべるため、潤滑剤もグリースも使用する必要がない。グリースを使用すると、グリースの潤滑膜に汚れや粉塵が引き寄せられることがあり、リニアガイドのスムーズな動作に影響を及ぼす。特に設置スペースが狭い場所では、部品に手が届きづらく、頻繁なクリーニングが難しくなりますが、イグスのリニアガイドは時間の経過とともに高機能プラスチックから固体潤滑剤が放出されるため、摩擦の少ないドライ運転が可能になると同時に、長期間にわたりメンテナンス不要で使用を継続できる。

 イグスではまた、ミニチュアリニアガイドの中心部に送りねじを搭載した、電動リニアアクチュエータ(SLW-0620)も新しく製品ラインナップに加えている。ドライリン送りねじとナットの接触面積を低減させる技術によって、静かでスムーズなスライド走行を可能にしており、医療技術や実験機器、家庭用電化製品など、狭い設置スペースでの自動調節機能に適している。ミニチュアリニアアクチュエータは手動または電動で位置調整が可能で、ドライリンWミニチュアリニアガイドと同様にシルバーとブラックの2色から選択が可能となっている。

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ハイウィングループ、令和6年能登半島地震の救済・支援で2000万円の災害義援金を寄付

10ヶ月 3週 ago
ハイウィングループ、令和6年能登半島地震の救済・支援で2000万円の災害義援金を寄付kat 2024年01日11日(木) in

 ハイウィングループはこのほど、本年1月1日に発生した「令和6年能登半島地震」の被災地での救済・支援活動に役立てもらえるよう、合計2000万円の災害義援金を寄付した。

 台湾グローバル本社/HIWIN Technologiesは1月9日、台湾・保健当局(衛生福祉部災害救済専用口座)を通じ1000万円の、ハイウィン日本法人は1月10日、石川県(石川県令和6年能登半島地震災害義援金)に対し1000万円の災害義援金を寄付した。

 ハイウィングループでは、今回被災したユーザーの設備復旧を全力で支援したい、とコメントしている。

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エボニック ジャパン、社長に内藤吾朗氏が就任

11ヶ月 2週 ago
エボニック ジャパン、社長に内藤吾朗氏が就任kat 2023年12日19日(火) in

 エボニック ジャパンは、2024年1月1日付で、内藤吾朗常務取締役が代表取締役社長、および日本におけるエボニック グループ代表に就任する人事を決定した。

 エボニック ジャパン現常務取締役である内藤氏は、12月末日をもって退任するフロリアン・キルシュナー現社長の後任として同社代表取締役社長、日本におけるエボニック グループ代表に加え、グループ会社である日本アエロジルの代表取締役社長を務めることになる。

 内藤氏はこれまで、エネルギー・化学業界において、30年にわたり経験を積んできた。2008年、エボニック ジャパンにコミュニケーションズ マネジャーとして入社し、2013年からはドイツ本社でコーポレートコミュニケーションズやサステナビリティリレーションズを担当。日本へ帰国後、2017年からはエボニック ジャパン 事業開発部の責任者を務め、2022年より同社常務取締役を務めている。

内藤吾朗氏

 

内藤吾朗(ないとう・ごろう)氏

1967年 神奈川県生まれ。1993年 国際基督教大学卒業。

1993~1994年シェルジャパン天然ガス部、1994~1997年シェルインターナショナルガス社(ロンドン)、1997~2000年シェル・ガス&パワー・ジャパン マレーシアLNG、西豪州LNG、およびオマーンLNG担当、2000~2002年同社 事業開発課長、2002~2004年同社社長特別補佐(事業開発・渉外担当)。

2004~2008年オズマ・ピーアール 第3DU第2部長。

2008~2013年エボニック ジャパン コミュニケーションズ マネジャー、2013~2015年エボニック インダストリーズ社(ドイツ) グローバルコミュニケーションズ コーディネーター、2015~2016年同社コーポレートレスポンシビリティ バイスプレシデント、2016年~エボニック ジャパン 事業開発本部長、2020年~同社 第四化学品本部長(兼任)、2022年~同社 常務取締役(現任)。

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TRAMIと東京理科大学トライボロジーセンター、第4回 産×学連携講座を開催

11ヶ月 2週 ago
TRAMIと東京理科大学トライボロジーセンター、第4回 産×学連携講座を開催kat 2023年12日19日(火) in

 自動車用動力伝達技術研究組合(TRAMI)主催、東京理科大学トライボロジーセンター(佐々木信也センター長)による「第4回 産×学連携講座—来て見て触って描いてみよう未来のEV—」が12月15日、 東京都葛飾区の東京理科大学 葛飾キャンパスで開催、オンサイト、オンライン合計で約600名が参加した。

オンサイト開催の様子

 

 TRAMIは2018年4月、複数の企業・大学・独法等が協同して試験研究を行うことにより、単独では解決できない課題を克服し、技術の実用化を図るために設立。現在、組合員は、主要自動車会社およびサプライヤー11社で構成されている。

 本イベントは、参加者に産学連携・コミュニケーションの重要性を感じてもらうとともに、学生には現在学んでいる学問と産のつながりを体験してもらう場になることを目的に、企画がなされたもの。

 当日はまず、以下の内容で講演が行われた。

■学から産へ
・「今更聞けない!? 電気自動車を支える基盤技術」星 伸一氏(東京理科大学)
…電気自動車の種類と基本構成、電気エネルギーを機械エネルギーに変える「モータ」の原理と、モータに適切な三相交流電流を流す「電力変換回路(インバータ)の原理を説明したほか、トルクリプル抑制制御や強化パレート進化型アルゴリズムを用いたNV抑制制御などTRAMIと星研究室での共同研究実施例を紹介。電気自動車にはさまざまな課題があり、さまざまな領域の研究者・技術者の連携や産学での連携が重要と総括した。

講演する星 伸一氏

 

■産から学へ
・ 「現地駐在員は見た!? ヨーロッパの電気自動車事情」松江浩太氏(マツダ)
…ドイツという欧州先進地域で体験したBEVの、出先での充電に不安がない、充電さえ早ければ航続距離は重要ではない、といった簡単で便利な点を紹介する一方で、社用車でなく自分で購入するには高価すぎる点に言及。日本でBEVを普及させるには充電インフラの充実が不可欠で、かつ急速充電期の出力も最低でも150kWが必要とした。学生に対しては日本だけを見ていると世界から取り残されるため、いろいろな新しいものに興味を持ち自分で体験することを勧めた。

講演する松江浩太氏

 

・ 「不便なのにおもしろい!? マニュアルBEVで見つける電気自動車の新たな魅力」勇 陽一郎氏(トヨタ自動車)…マニュアルBEVを作るに至ったデザイン手法としては、性能目標も大事だが、顧客価値目線も大事であることを紹介。作るまでのステップとしては、“小さく作って共感してもらう”を繰り返して価値を高める必要性を強調した。BEVのすごさとして、モータによって遅くする、トルクを出さない、エンジン音を足すなど“あえて”の味付けがやりやすく、制約の少ない好きな絵が描けるモビリティと総括。学生に対しては、一歩を踏み出すことの重要性などを伝えた。

講演する勇 陽一郎氏

 

 講演終了後は佐々木信也トライボロジーセンター長による講評があり、その後、附設展示会の見学会が行われた。各ブースにおいては、ファシリテーターによる解説も行われた。

講評を行う佐々木信也氏

 

 「電動車展示会」では国内外の以下の電動車両の展示がなされた。

・BEV:ホンダ「Honda e」、トヨタ自動車「Lexus(マニュアルBEV)」、日産自動車「アリア」、SUBARU「ソルテラ」、BYD「BYD Seal」

・HEV:三菱自動車「アウトランダー PHEV」、マツダ「MX-30」

電動車展示会:LexusマニュアルBEV

 

LexusマニュアルBEVの、あえて付けられたシフトレバーとクラッチペダル


 また、「ユニット分解展示会」では、ポルシェ「Tycan 4S」、テスラ「model Y」、ヒュンダイ「Ioniq5」、フォード「F150Lightning」というBEVベンチマーク車両4車種のE-Axleなど駆動系部品の分解実演が行われた。

ポルシェ「Tycan 4S」の分解実演の様子

 

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ポリプラ・エボニック、新工場起工式を開催

11ヶ月 2週 ago
ポリプラ・エボニック、新工場起工式を開催kat 2023年12日18日(月) in

 ポリプラ・エボニックは12月8日、兵庫県姫路市網干区のダイセルの姫路製造所 網干工場内で、同社関係者、工事関係者など約50名が列席して起工式を開催、新工場建設工事中の安全を祈願した。

 現在、同社の網干工場はダイセル網干工場敷地内に位置しているが、今後の製造能力増強のため、同工場内の異なる場所に2025年中の完成を目指して新工場の工事が進められる。

 工事完了後、製造設備は順次新工場に移設するが、既存の製造設備および製造工程に変更はない。

 新工場では生産能力の拡大だけでなく、サステナブルな社会への貢献や働き方改革にも配慮することで、企業価値のさらなる向上を目指す。
 

起工式に参加した同社役員一同
kat

エボニック、シリカ製品のサンプル用ボトル容器を環境配慮型素材に切り替え

11ヶ月 2週 ago
エボニック、シリカ製品のサンプル用ボトル容器を環境配慮型素材に切り替えkat 2023年12日18日(月) in

 日本におけるエボニックグループの日本アエロジルと、DSL.ジャパンは、シリカ製品のサンプル用ボトル容器を、環境に配慮したバイオマスプラスチック100%素材に切り替える。

 この切り替えは、石油由来プラスチック使用量削減の取り組みとして、国内におけるグループ初の試みとなる。該当のブランドは、日本アエロジル四日市工場で製造されるAEROSIL®、AEROXIDE®とDSL.ジャパン赤穂工場で製造されるSIPERNAT®、CARPLEX®で、2024年1月発送分より順次切り替えを実施する予定。

 今回の切り替えにより、1年あたり数tのCO2排出量削減を見込んでいる。さらに今後、海外の拠点においてもこの取り組みの拡大を検討している。

 独エボニック インダストリーズは、サステナビリティをイノベーションの原動力の柱として位置付けており、サステナビリティに貢献度の高い「次世代ソリューション」による売上高の割合を、現在の43%から、2030年までに50%以上に大幅に引き上げることを目標に掲げている。また、生産と加工に伴う直接的および間接的な温室効果ガスの排出量を大幅に削減することで、フットプリントの削減に貢献する。

バイオマスプラスチック素材のサンプル用ボトル容器

 

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木村洋行、超薄型ボールベアリングの特長を生かし、半導体分野での適用を展開

11ヶ月 3週 ago
木村洋行、超薄型ボールベアリングの特長を生かし、半導体分野での適用を展開 in kat 2023年12日12日(火) in 超薄型ボールベアリングの特長

 木村洋行が日本総代理店を務める1941年創業のKAYDON(ケイドン)社は、1950年代に世界で初めて超薄型ボールベアリング「Reali-Slimシリーズ」(図1)を開発し量産を開始した唯一の専門メーカーである。現在はSKFグループ企業として、超薄型ボールベアリングを中心に、あらゆる用途に応じたカスタムベアリングの開発も手掛けている。ここでは木村洋行が進める、超薄型ボールベアリングの特長と、多くの特長を生かした半導体製造プロセスでの適用展開について紹介する。


 ケイドン超薄型ボールベアリングは内径25.4~1016mmまでのサイズをくまなくラインアップしている。最大の特長は、ベアリング断面が超薄型のため装置に占めるベアリングのスペースを最小化でき、装置全体の省スペース・軽量化が図れ、設計の自由度が向上する点だ。一般的なISO規格・JIS規格のベアリングでは内径が大きくなるのに比例して断面サイズも大きくなるのに対し、ケイドン超薄型ベアリングは断面サイズでシリーズ化されており、図1のとおり内径が大きくなっても同じシリーズ内であれば断面サイズは変わらない。

 

図1 内径が大きくなっても断面サイズが一定の
ケイドン超薄型ボールベアリング


 ケイドン超薄型ボールベアリングには、ラジアル荷重を受ける深溝型(Type-C)と通常は2列以上の複列で用いてラジアル荷重、アキシアル荷重とモーメント荷重の複合荷重を同時に支えることができるアンギュラコンタクト型(Type-A)、この複合荷重を単列のベアリングのみで受けられる4点接触型(Type-X)がある(図2)。
 
 

図1 内径が大きくなっても断面サイズが一定のケイドン超薄型ボールベアリング

 

 ケイドン超薄型ベアリングの中でも特に、複合荷重を受けられる4点接触型を使うことで大口径中空シャフトへの置き換えが可能になるだけでなく、単列仕様にできるため軸方向の長さをさらに短縮できる。気体・液体の配管類、あるいは電気配線やスリップリング等を中空シャフト内に収納できるなど、フレキシブルで効率的なデザインにできる。

 キングポストデザインのISO 7010組み合わせベアリングから4点接触型超薄型ベアリングで中空シャフトを用いた機構への置き換えではまた、内径寸法を大きくできるため耐モーメント荷重を50%程度向上させている。
回転軸に垂直に加わるラジアル荷重を支えるよう組み付けられたベアリングでは、例えばISO 6010深溝ボールベアリングでは下部約150°の範囲の転動体で荷重を分散支持しているが、ケイドン4点接触型では同じ荷重分布でラジアル荷重を支持しつつ、80%以上の軽量化・省スペース化を実現できる(図3)。
 

図3 典型的なラジアル荷重負荷分布での、ケイドン4点接触超薄型ベアリング(左)と
ISO 深溝ボールベアリング(右)との比較

 

半導体分野における軸受へのニーズ

 半導体製造プロセスにおいて軸受には、回転の高精度化を損なうことなく、真空~高真空への対応、電子部品や光学レンズに悪影響を及ぼすアウトガス対策やコンタミネーションの低減、コンタミネーション発生につながる摩擦・摩耗の低減、プロセス中で使用されるガス・薬剤による腐食への耐性、エッチングや化学蒸着(CVD)などのプロセスに対応した耐熱性などを持たせることが要求される。

 ケイドン超薄型ベアリングはそもそも、1960年代のアポロ計画の宇宙服のヘルメットリング向けに採用され、その後も米国航空宇宙局(NASA)の月面探査車向けなど、宇宙空間の厳しい仕様環境に耐えるベアリングとして、多くの採用実績を持つ。宇宙環境下では軽量・省スペース化が求められるとともに、真空環境、極低温~高温の幅広い温度領域で精密な動きを求められ、ベアリングにとって非常に過酷な環境での稼働と高い信頼性を求められる。そのため内外輪の材質だけでなく、ボールや保持器の材質、潤滑剤の選定などでケイドンの長年の経験が活かされている。

 こうした宇宙機器での実績からケイドン超薄型ボールベアリングは、同じく真空環境、広い温度領域で作動する半導体製造プロセスにおいて幅広く適用されている。独自軸受設計に加えて、長年の経験に基づく内外輪および保持器の材質や潤滑剤の選定・適用によって、潤滑剤が250℃以上の高温下にさらされる条件や10-5~10-8Torrレベルの超高真空下での運転を実現しつつ、希薄潤滑条件でのマイクロパーティクル発生の最小化や腐食性雰囲気への耐性、長寿命化を実現している。

 

半導体製造プロセスでの適用例

 ケイドン超薄型ボールベアリングの半導体製造プロセスに適したこれらの性能のほか、半導体製造装置の回転機構の小型・軽量・簡素化が図れる省スペース設計によって、半導体製造プロセスにおいてはウェハ搬送ロボットからウェハ研磨装置、露光装置、検査装置など、前工程から後工程までの広範な装置に適用されている。

 最も多用されているのがウェハ搬送ロボットで、ベアリングの薄さ軽さから装置をコンパクト化できるだけでなく、同じ内径サイズの一般的なISO規格・JIS規格のベアリングに比べて80%以上の軽量化が図れるためアームが伸び切った時のたわみ量を少なくでき、安定した正確な搬送を実現できる。他方で、ウェハ搬送ロボットを含む産業用ロボットでは複合荷重を受けることが可能なクロスローラーベアリングが多用されているが、4点接触型(Type-X)ケイドン超薄型ベアリングは、単列のベアリングのみで複合荷重を受けられるため省スペース化が図れるだけでなく、クロスローラーベアリングに比べて、より軽く安定した起動トルクと回転トルク、高い回転精度を実現できることも、ユーザーから高く評価されている。

 ケイドン超薄型ベアリングは1個単位でカスタマイズできることも大きな利点で、それぞれが特殊環境を伴う半導体製造装置ごとの要求に応じて、内外輪や保持器の材質や、内外輪の歯切りなど各種形状への追加工、潤滑を工夫したベアリングとして提供がなされている。

 ウェハ搬送ロボットの中でもチャンバー内にウェハを搬送するロボットでは、ベアリングの防錆油残渣などがチャンバー内で揮発しマイクロコンタミネーションを発生させることがあってはならない。こうした懸念に対しケイドン社では、宇宙分野から続く真空環境で高い信頼性をもって運転できるベアリングの材料技術・潤滑技術に関する豊富な知見とノウハウを備えており、クリーンルーム内でベアリング各部品を徹底的に洗浄し、組み立てを行い、ユーザーの仕様に最適なグリースを封入して納入する「クリーン・パック」を行うことで、清浄度の高いアプリケーションにも使用できるようにしている。

 さらに、ユーザーでも洗浄作業が容易なように、耐薬品性に強く耐食性が高いオールステンレス材質や、転動体と保持器、転動体と内外輪の接触部分での防錆油残渣などを洗浄しやすいデザインを採用している。

 一方で、オールステンレス製ベアリングは高価なことから、一般的な軸受鋼(SUJ2)を基材としつつ耐食性を付与できるコーティング「エンデュラコート」を施したベアリングも用意している。

SEMICON Japan 2023における展示の見どころ ケイドン超薄型ベアリング

 木村洋行は、本年12月13日〜15日に東京ビッグサイトで開催される半導体製造装置・材料の国際展示会「SEMICON Japan 2023」に出展するが、当社ブースではやはり、上述のとおり半導体製造プロセスで採用実績の多いケイドン超薄型ベアリングが展示のメインとなる。内径サイズが変わっても断面サイズが変わらない薄型に特化したベアリング(図4)であることをアピールするとともに、多様なアプリケーション、ニーズに対応が可能なカスタムベアリングであること(図5参照)も訴求していく。

 また、ラジアル荷重、アキシアル荷重、モーメント荷重の複合荷重を単列のベアリングのみで受けられる4点接触型(Type-X)ケイドン超薄型ボールベアリングを組み込みハンドルで回転させるデモ機(図6参照)を置いて、その軽くて安定した起動トルク・回転トルクを来場者に体感していただく予定だ。
 

図4 ケイドン超薄型ボールベアリングの、内径サイズが変わっても断面サイズが変わらない利点をアピール(SEMICON Japan 2022での展示例)
 

 

図5 カスタムベアリングの一例(SEMICON Japan 2022での展示例)

 
 

図6 4点接触型Type-Xを組み込んだデモ機の例(2019 国際ロボット展での展示例)
  スモーリー波状ばね

 ベアリングは運転中、わずかな隙間の状態で使われるが、アンギュラ玉軸受のように2列対向で使うベアリングでは、用途によりアキシアル方向に負の隙間を持たせた予圧状態で使用する。転動体と軌道輪との間で弾性接触の状態を保つことで、軸受剛性の向上、高速回転の実現、回転精度・位置決め精度の向上、振動・騒音の抑制、転動体のすべりに起因するスミアリングの防止、外部振動で発生するフレッチングの防止など、さまざまな効果が得られる。

 一般的には定圧予圧用のばねとリテーニングリングが組み合わされて使われるが、同じくアキシアル方向へのベアリング予圧用として配置できるスモーリー社の「ウェーブスプリング(波状ばね)」(図7)は、前者の組み合わせの半分以下のスペースで同様の定圧予圧を実現しつつ装置への組み込みが容易で、ベアリングの作動温度を下げ振動を低減、摩耗を最小限に抑制し静かで滑らかな性能を付与できる。

 カタログサイズになくとも自由なサイズに製作可能で、ケイドン超薄型ベアリングとセットで使用することで、半導体製造装置内でのさらなる省スペース化が図れる。
 

図7 省スペースでベアリングの定圧予圧が可能なスモーリー波状ばね

 

今後の展開

 2013年に世界第一位のベアリングメーカーであるSKFのグループとなっているケイドン社は、カスタムメイドという従来からのフットワークの軽さに加えて、SKFのノウハウ・知見を注入した基礎研究や生産技術を利用したものづくりを進めてきている。「超薄型」を謳う後発のメーカーも出てきているものの、SKF協力のもとでケイドンが実施した寿命試験結果(図8)を見ると、他社製ベアリングとの耐久性の差は明らかである。

 

図8 軸受の基本定格寿命(L10)の比較


 

 ケイドン超薄型ベアリングはとりわけ、軽くて安定した起動トルクと回転トルク、高い回転精度を実現できるといった利点を持つ。木村洋行では引き続き、上述した半導体製造プロセスでの適用のように、軽量・コンパクトで厳しい条件で使えるベアリングであることを訴求していく。

 ベアリングは半導体製造装置に限らず各種機械を安定稼働させるための主要な機械要素であるため、ベアリングの突然の故障に伴う機械・ラインの突発停止などがない、生産効率向上につながる信頼性の高いベアリングを選定してもらう取り組みを強化している。

 木村洋行では、顧客の現場のニーズに対して最適な提案を行うために、製品やアプリケーションに関するトレーニングを定期的に受け、製品の性能や利点に関する知見、適用の可能性などの情報と知識を常にアップグレードさせている。

 木村洋行では今後も、顧客の声に耳を傾けて顧客の利益となるフィールドでの新しい提案を行い、ケイドン社製品の特質を活かしつつ、顧客のさまざまな課題の解決につながるような用途開拓を進めていく考えだ。

kat

ジェイテクト、軽量・コンパクト コラムアシストタイプのEPSを新開発

11ヶ月 4週 ago
ジェイテクト、軽量・コンパクト コラムアシストタイプのEPSを新開発kat 2023年12日04日(月) in in

 ジェイテクトは「軽量・コンパクト コラムアシストタイプ電動パワーステアリング(C-EPS)」を新たに開発した。本製品は广州汽车集团股份が11月17日に発表したミニバン「E8」に採用されている。

軽量・コンパクト コラムアシストタイプ電動パワーステアリング(左)
​​​​ステアリングコラム搭載位置(右)

 

 ジェイテクトが1988年に世界で初めて開発・量産して以来、世界シェアNo.1を誇るステアリングシステムは、自動車の「曲がる」機能を担うもので、このうちC-EPSは、パワーアシストユニットをステアリングコラムに配置するタイプ。

 今回、燃費向上や衝突安全性向上といった市場ニーズに応えるべく、「軽量・コンパクト」をコンセプトに開発したの特長は、以下のとおり。

1.C-EPSの軽量・コンパクト化による環境負荷低減

・EPSにはモータの回転力をステアリングアシストに必要な駆動力に増幅する減速機を搭載しており、今回、高強度かつ高減速比タイプの減速機を採用

・高減速比化はモータの出力を抑えることにつながり、モータの小型化を可能にしたことにより、減速機~モータ長において従来比8%削減、C-EPS全体質量において従来比11%低減を達成

・小型化した新開発モータでは、独自の補正制御によりモータのトルク変動を抑制し、モータ作動音を従来比50%以上低減し、静粛性向上も達成

減速機~モータ小型化


2.トルクセンサ部※3小型化による衝突安全性能の向上

・C-EPSは、衝突の際にドライバーへの衝撃を吸収し、傷害を軽減させるための衝撃エネルギー吸収構造を持つ。本開発品では、トルクセンサ部の小型化により衝撃エネルギー吸収ストロークを従来比15%増加することができ、コンパクト化と衝突安全性能向上を両立

トルクセンサ部小型化


 ジェイテクトでは本製品においては中国現地法人と連携し、ユーザーニーズに応えるために、設計・製造・調達をゼロから見直し開発を行ったが、今後は中国のみならず世界中の自動車メーカーに提案を進めていく。

kat

イグス、低コスト協働ロボットの日本市場での本格販売を開始

11ヶ月 4週 ago
イグス、低コスト協働ロボットの日本市場での本格販売を開始kat 2023年12日04日(月) in in

 イグスは、クラス最軽量の低コスト協働ロボット「ReBeL(リベル)」の日本市場での本格販売を開始する。

ReBeL

 

 ReBeLは、軽量で無潤滑の低コスト協働ロボットとしてドイツで開発され、2021年の発売以来、欧州、北米市場を中心に年々販売実績を伸ばしている。

 日本市場においては、本年より販売を開始しており、中小製造業を中心とするロボット需要の高まりを受け、様々な業界からの問い合わせや引き合いが増加。イグスではこうしたニーズに応えるため、ロボット製品の国内販売部門の体制を強化するともに、日本市場向けに対応したReBeLの拡販を開始する。

 ReBeLは、人間とロボットの協働作業に適したアーム型ロボットで、イグスが独自開発した高機能ポリマーで製造されているため、本体重量が約8.2㎏(ロボットに内蔵したコントローラ含む)と軽量のため、従来の金属製ロボットでは困難な壁付け、天吊りも可能。また、省スペースで設置できるためコンパクトな設計が可能となる。内蔵型コントローラやティーチングソフトウェア(iRC)をセットにして100万円台(可搬重量2㎏、最大リーチ600m以上クラスの協働ロボットとして最もリーズナブルな価格帯)で提供している。

 このように軽さや価格帯において競争力のある協働ロボットだが、従来はソフトウェアの操作画面がグローバル仕様のため英語版のみとなっていた。今回日本市場での販売強化にあたり、日本語表示に対応した。また、品質・安全性に対する要求が高い日本市場に対応するために、国際的な第三者認証機関によるISO TS15066 2017:4に準拠した試験で、協働ロボットとしての適合性を確認している。

 イグスでは、既存の設備やリソースをベースにしてシンプルかつ低コストな自動化で生産性の向上を図ること、そしてロボットをはじめとしたその製品群を「ローコストオートメーション(LCA)」と表現している。このLCAを日本市場においても訴求するために、本年1月に東京本社内にLCAセンターを開設し、自動化を検討している企業に対して、ロボットが実際に動作する様子を体感できる場を提供している。

 今回販売を強化するReBeLは、このLCA製品群の中でも今後日本市場で最も注力する製品に位置付けており、すでに軽さや価格においてさまざまな業界から注目されており、旺盛なニーズに対応するためReBeL拡販のための専門チームを立ち上げた。

 2023年11月時点で、製造現場以外にも、研究開発や製品の試験現場等での導入事例が増えており、今後は、大学・学校等の教育分野や、飲食業等サービス分野での幅広い用途の活用・採用も見込んでいる。なお、イグスはReBeLの販売を強化するとともに、来年度LCA事業における3倍の増員を視野に、日本事業全体での売上拡大を目指す。

 ReBeLの機能・特長は以下のとおり。

・プラスチックで構成されるため8.2㎏と軽量。壁付け、天吊りが可能

・コントローラ内臓で省スペース

・プラグ&プレイですぐに稼働可能

・最大2kgの可搬重量

・最大664mmの可動範囲

・最大6自由度

・最大速度0.2 m/s

・繰り返し精度:±1mm

・無料、ライセンスフリーのロボット制御ソフトウェア(iRC)を使用可能

kat
Checked
23 分 21 秒 ago
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