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日本滑り軸受標準化協議会、第31回総会を開催kat 2020年07日07日(火) in

• 滑り軸受

　日本滑り軸受標準化協議会（PBSA）は6月1日、新型コロナウイルス（COVID-19）感染防止のため、書面による「2020年度 第1回総会（通算 第31回総会）」を開催した。

　総会前に会員および関係者に、19年度事業報告および会計報告、20年度事業計画および会計予算案、ISO/TC123平軸受国内委員会2019年度活動成果報告および2020年度活動計画など書類データを電子メールで配信し、会員の過半数の了解を得ることにより総会成立とした。また、審議事項について賛否の確認をとり、承認が得られた。

　2019年度事業報告としては、以下の活動について報告がなされ、承認が得られた。

・2019年11月開催の中国・杭州におけるISO/TC123国際会議の出張等に係わる支援を実施。

・SC8のタイ国とのツイニングに関して、タイ国との交流を深めるための活動およびそれに係る経費として、タイから来日したメンバーを交えて「軸受潤滑基礎」原案作成部会を開催。

・第2回総会を本年3月に予定したが、新型コロナウイルス感染防止のため、集合開催を避け、書面による承認（電子メールによる総会）を実施。

　また、2020年度事業計画について次の報告がなされた。

・ISO/TC123国際標準関連プロジェクトおよび委員会等への参加と支援の予定：フランス（パリ）で本年11月に開催予定のISO/TC123および各SC国際会議の支援。

・ISO/TC123における国際標準新規提案事項：新規規格制定活動として、①発熱変形を考慮した軸受計算技術、②滑り軸受に関する流体潤滑理論の基礎事項、③二硫化モリブデン（MoS2）を応用した表面改質技術、④DLCを利用した表面改質技術などについて支援予定。

NTN、長野製作所でミヤマシジミの羽化に成功kat 2020年07日03日(金) in

• トピックス

　NTNの生産拠点である長野製作所(長野県上伊那郡箕輪町)の敷地内で、保護活動を行ってきた絶滅危惧種のミヤマシジミが羽化に成功したことが確認された。

羽化が確認されたミヤマシジミ

 

　ミヤマシジミは主に関東・中部地方に生息する蝶の一種で、近年は幼虫の食草の減少などが原因で個体数が減少し、環境省のレッドデータブックで絶滅危惧ⅠB類に指定されている。

　同社グループでは、社会の持続的発展に貢献することを目的に「NTN環境基本方針」を策定し、地域環境との共生を最重要課題として、生物多様性保全に取り組んでいる。長野製作所も本方針に則して長野県と2019年に「生物多様性保全パートナーシップ協定」を結び、県と連携してミヤマシジミの保護活動を行っており、同年に保護活動の一環としてミヤマシジミの定着に向けた活動を同製作所の敷地内で開始した。

　活動は、敷地内に保護区を整備することから始まり、その後食草となるコマツナギの植樹、産卵試験、保護区の草刈りなどを、自然保護団体や信州大学の指導のもと従業員が自ら実施。こうした取組みの結果、本年4月に幼虫がふ化し、6月2日に初めて羽化した。これまでに10匹以上の羽化が確認されている。

　現在、長野製作所では保護区を拡張し、繁殖の安定化に取り組んでおり、将来的には市民に保護区を開放し、自然環境について考える場を提供する予定。

　NTNグループでは本活動のほかにも、全国各地の事業拠点で近隣の森林を整備する活動などを推進しており、今後も自然環境保護や環境意識の向上に貢献していく考えだ。

保護区で食草の植え付けを行う同社従業員

 

ファナック、オンライン講習「FANUC eACADEMY」を新設kat 2020年7月3日(金曜日) in

• 工作機械・ツール・金型
• ロボット

　ファナックは、新型コロナウイルスが完全に終息しない中、対面講習会（アカデミ講習会）の再開について検討を進める一方で、対面講習会に代えてコロナウイルスと共存する社会における「新しい生活様式」を実践すべく、新たにオンライン講習「FANUC eACADEMY」を新設し、自宅や事務所で、オンラインで受講できる以下の二つのスタイルの講習を用意した。

1．ライブセミナ（アカデミ講習会と同じ講義をWebで受講するスタイル）
　ライブセミナ CNC基本（マシニングセンタ系）コース （募集中）
　ライブセミナ ロボット操作短期習得コース （間もなく公開）
　ライブセミナ ロボドリル基本コース （間もなく公開） ほか

2．オンデマンドセミナ（動画や実写コンテンツで勉強するスタイル）
　オンデマンドセミナ CNC基本（マシニングセンタ系） （募集中）
　オンデマンドセミナ ロボット教示操作基本（間もなく公開） ほか

日本半導体製造装置協会、2020~2022年の半導体・FPD製造装置の需要予測を公表kat 2020年7月3日(金曜日) in

• 半導体・FPD・エレクトロニクス

　日本半導体製造装置協会（SEAJ、会長：牛田一雄ニコン会長）は7月2日、2020年～2022年の半導体・FPD製造装置の需要予測を発表した。

　開会の挨拶に立った牛田会長は、「テレワーク、オンライン、遠隔操作といった新しい生活様式を背景に、データセンタ向け・通信向け半導体、イメージセンサー、AR・VRなどへの需要がますます高まってきている。暮らし方・働き方など社会が変化する中で、半導体、FPDは重要な役割を示す。社会に貢献しつつ業界の発展につなげていきたい」と語った。

挨拶する牛田会長

 

　SEAJ半導体調査統計専門委員会（メンバー13社）およびFPD調査統計専門委員会（メンバー7社）による需要予測と、SEAJ理事・監事会社20社による市場規模動向調査結果を総合的に議論・判断し、SEAJの総意としてまとめたもの。

　半導体／FPD製造装置の日本製装置販売高の予測では、2020年度は、2019年度に投資を抑制していた大手メモリーメーカーの復調を見込んで10.0％増の7657億円と予測した。2021年度はイメージセンサーやメモリーの需要拡大を背景に8.0％増の8270億円とした。2022年度も堅調な成長を見込み、4.6％増の8650億円を予測した。また、FPD製造装置は中国が投資の8割以上を占める構造は変わらず、同5.5％増の5020億円と予測、全体で同6.7%増の2兆7201億円と予測した。

　2021年度は半導体ではメモリー、ロジック・ファウンドリーともに堅調な投資が予想されるため、同10.0％増の2兆4400億円と予測した。FPDは、G10.5 LCD投資の一巡を考慮して同6.4％減の4700億円で、全体で同7％増の2兆9100億円と予測した。

　2022年度は、半導体製造装置が4.6％増の2兆5522億円、FPD製造装置が新技術を盛り込んだ投資を期待し4.3％増の4900億円で、全体で同4.5%増の3兆422億円と予測した。3兆円超えはSEAJが統計を開始して以来初となる。

■半導体産業の動向

　半導体産業の動向としては、半導体を消費するアプリケーションとして、スマートフォンに代表されるコンシューマー製品や車載、産業機器で大幅な減少が見込まれる一方で、テレワークや巣ごもり需要の増大でデータトラフィック量が爆発的に増加し、データセンタ関連需要が急増している。

　世界中の人々の行動様式は変化を迫られ、働き方、製造現場、購買行動、教育・医療には大きな変革が求められている。このような新しい行動様式では、5GやAI、IoT、自動運転などの需要がますます高まるため、半導体需要は中長期的には確実に拡大していくと見てる。

　世界半導体市場統計（WSTS）の6月発表によると、2020年の世界半導体市場成長率は、3.3％増と堅調な成長が見込まれている。特に、2019年の価格下落により32.6％減と大きく落ち込んだメモリーが15.0％増と復調する。2021年も半導体全体で6.2%増と継続的な成長が予想されている。

　設備投資については、2019年から2020年前半にかけてDRAM、3D-NANDともに低調だったが、2019年後半からロジックメーカーやファウンドリーが積極的に投資した。COVID-19の再拡大や米中摩擦による投資マインドの冷え込みなど見通しに不透明感はあるが、2020年もロジック・ファウンドリーにおいては堅調な投資継続が期待され、2020年後半からは、データセンタ需要の急増を背景としたメモリー投資の回復が見込まれる。

■FPD産業の動向

　FPD産業の動向としては、大手パネルメーカーの営業利益率は2017年第2四半期をピークに低下傾向が続いており、2020年第1四半期（1～3月）では、韓国の最大手企業も営業赤字を記録した。韓国を中心に、既存のTV用LCDラインを停止し、中国を含むグループ全体の生産能力の最適化や、新技術を用いたパネルへのライン転換が行われようとしている。

　現在、G10.5/G8.6のLCD投資とG6のOLED投資を主体に、投資の8割が中国に集中している。COVID-19の初期感染拡大は中国で起きたため、2020年１～3月は海外渡航制限によって現地での据付・調整・立上げが困難となった。影響は現在まで長期化しており、スリップ分を翌年度に持ち越さず取り戻せるのか、年間を通した販売高の予測が例年に比較して難しくなっている。

　2021年度において、G10.5のLCD投資は一巡が予想されるが、SEAJでは、既存のディスプレイとの技術的な差別化を狙った新たな競争軸が生まれてくると予想する。それだけに、2022年度の投資額や投資配分は不透明であるが、先進的な装置メーカーにとっては新たな事業機会と見ている。

ジェイテクト、鉄鋼設備用オイルエア潤滑システムを開発kat 2020年06日29日(月) in

• 製鉄・製紙設備

in

• 軸受・直線案内周辺要素

　ジェイテクトは、鉄鋼設備の環境改善に寄与する目的で軸受の潤滑手段としてオイルミスト潤滑からオイルエア潤滑への置換えを進めてきたが、このほど10分配レベルのオイルエア多岐分配システムを開発した。これにより、日本センヂミア製Z-highミルサイドサポート軸受に適応するオイルエア潤滑システムへの適用を可能とした。

　本年12月から販売を開始、国内の鉄鋼メーカーや設備メーカーに提案を進め、4000万円／年の売上を目指す。　　

　同社では鉄鋼業界において、今回開発した多岐分配システムを含めた軸受、オイルシールなどの総合システムサプライヤーとして、顧客の安定操業に貢献していく考えだ。

オイルエアディストリビューターユニット（新規開発品）

 

　欧州を中心とした近年の鉄鋼設備の環境改善に対する需要の高まりを受け、軸受の潤滑システムとして関心が高まっているオイルエア潤滑は、油滴状のオイルを高圧の空気による摩擦で軸受内部に搬送する。このため、余剰オイルの空気中への排出が少なく、また他の方法と比べるとオイル消費量を最小限に抑えることができるため、作業環境の改善と、オイル使用量の削減による環境負荷の低減が実現できる。

オイルエア潤滑の原理

 

　ジェイテクトでは、1990年からオイルエア潤滑技術の開発に着手しており、様々な技術課題に取り組んできたが、今回、特に需要のある日本センヂミア製Z-highミルサイドサポート軸受のオイルエア潤滑化に取り組み、小径軸の中で多岐に分配できるシステムを開発したもの。

挿入イメージ

 

　開発品の特徴は、以下のとおり。

1．軸受内の正圧化による高い密封性確保や、高粘度油、極圧油の適用による高い潤滑性能により、過酷な環境下での摩耗・損傷を大幅に改善
                                                            
2．最少油量での潤滑による運転コスト改善や、オイル回収が可能（設備周辺環境を改善）など、設備保全を改善

3．小径配管による容易な配管摂設計や、少数給油から多点給油までの幅広いシステム設計など、容易な適用性

NTN、「知的財産に関する新型コロナウイルス感染症対策支援宣言」に参画kat 2020年06日25日(木) in

• トピックス

　NTNは、新型コロナウイルス感染拡大の防止を目的とする「知的財産に関する新型コロナウイルス感染症対策支援宣言」の趣旨に賛同し、参画した。

　これは、新型コロナウイルス感染症の診断、予防、封じ込め、治療をはじめとする、新型コロナウイルス感染症のまん延終結を唯一の目的とした行為に対しては、一切の対価や補償を求めることなく、同社が保有する特許権・実用新案権・意匠権・著作権の権利行使を一定期間行わないことを宣言するもの。

　同社では、「新しい技術の創造と新商品の開発を通じて国際社会に貢献する」という企業理念に基づき、同社の技術やサービスを通して社会的課題に取り組むことで、持続可能な「なめらかな社会」の実現を目指している。本宣言を通じて、同社の知的財産を無償開放することで、新型コロナウイルス感染症のまん延の早期終結に貢献するとともに、今後もポストコロナを見据え、社会的課題への取組みを進めていく考えだ。

イグス、新世代モーター用ハーネス済ハイブリッドケーブルkat 2020年06日25日(木) in

• 産業機械

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• トピックス
• 新製品

　イグスは、最新のモーターにエネルギーやデータを供給する目的で高加速時やロングストローク走行でも安定して機能するケーブルが求められる中、ボッシュ・レックスロスの新型モーター用ドライブソリューションとして、ケーブル保護管「エナジーチェーン」専用のハーネス済ハイブリッドケーブル「レディーケーブル」を開発した。動力ケーブルとデータケーブルを一体化しているため、省スペース化が可能。

ハーネス済ハイブリッドケーブル

　モーター開発の分野では、よりコンパクトな構造でより高い出力を求める傾向がますます強くなってきている。この要件を満たすにはモーターだけでなく使用するケーブルでも対策が必要となることから、イグスはボッシュ・レックスロスのMS2NモーターとIndraDrive Miモーターに適合する新しいハーネス済ハイブリッドケーブルを開発した。

　このハイブリッドケーブルは、エンコーダケーブルを複合ケーブルに統合し、動力とデータの供給を一つにまとめているため、エンコーダ用に別途ケーブル敷設する必要がない。また、ハロゲンフリーのPUR外被で耐油性を備えており、ケーブルの寿命を延長できる。

　このドライブソリューションはハーネス済ケーブル「レディーケーブル」でコネクタ付ケーブルのため、顧客の機械や装置に直接接続でき、ハーネス処理や取付け時間を削減する。また、レディーケーブルはメートル単位での注文が可能で、コスト削減および不要な廃棄物や切残しの無駄の削減に貢献する。

　イグスでは、24 のメーカー規格に対応した4200以上のドライブケーブルを取り揃えている。適切なソリューションを素早く選定するために便利なオンラインツール「レディーケーブル製品検索ツール」を提供しており、製品番号やメーカー名を入力またはメニューからメーカー名を選択し、希望するケーブルタイプをクリックするだけで、適切なレディーケーブルが表示されるほか、外被や曲げ半径、走行距離、準拠規格など、ケーブルの品質情報の一覧が確認できる。さらに、製品検索ツールの選定結果の中に表示される寿命予測計算ツールによって、エナジーチェーンを使用した場合のケーブルの予測寿命の算出が可能となっている。

ジェイテクト、電動車駆動モータ用電食防止軸受を開発kat 2020年06日24日(水) in

• 自動車

in

• 転がり軸受

　ジェイテクトは、電気自動車（EV車）やハイブリッド車（HV車）の駆動モータ用軸受の内部に電流が通過することで発生する電食（回転中のベアリング内部を電流が通過したときにスパークが発生し接触部の表面が溶融する損傷）を防止する軸受を開発した。2024年に同社亀山工場・四国工場、グループ企業のダイベアなどで量産を開始する予定で、国内外の自動車メーカーやモータメーカーに販売を展開し、11億円／年の売上を目指す。

開発品

 

　EV車、HV車の普及に伴い、駆動モータをサポートする軸受内部に電流が通過することによる電食の発生が懸念されている。軸受に電食が起こると、軸受の軌道に電食痕が生じ、自動車走行時の異音や振動、また軸受早期損傷につながり、ユニット機能に影響を及ぼす。電食を防止する目的で、一般的には優れた絶縁性能を持つセラミックボールを用いた軸受が使用されるが、高コストになるという課題があった。

　開発品は、通常の軸受鋼の外輪外径、外輪端面に特殊なコーティングを施すことにより、軸受に絶縁機能を持たせ、電食の発生を防止することに成功したもの。従来品に対して、安価・メンテナンスフリーな新技術で、幅広いEV車・HV車への搭載を目指す。

　開発品の特徴は以下のとおり。

1．    軸受外周部、側面に特殊コーティングを施し、ハウジングとの間で絶縁することで軸受内部での電食発生を防止

2．特殊コーティングにより、外輪のクリープによるハウジング摩耗を低減

開発品の構造

 

電食発生再現試験後品の軌道状況

 

7/14・7/15、「ハノーバーメッセ Digital Days」が初開催kat 2020年06日16日(火) in

• トピックス

　ドイツメッセは7月14日と15日の2日間、世界最大級の産業見本市でインダストリー4.0を打ち出した「ハノーバーメッセ」のデジタル版であり、初のデジタルイベントとなる「ハノーバーメッセDigital Days」（https://www.hannovermesse.de/en/news/digital-days/hannover-messe-digital-days）を開催する。参加は無料で、工業、エネルギーそしてロジスティックス業界がアフターコロナの時代も含め、今後どう展開していくのかを示すイベントとなる。

 

　「ハノーバーメッセDigital Days」では、ハノーバーメッセに関わる世界中のコミュニティーをオンライン上で再現。ビジネス、科学そして政治の観点での基調講演やパネルディスカッション、ライブチャット、ネットワーキングそしてイノベーションのプレゼンテーションなどで構成されており、「インダストリー4.0」、「人口知能（AI）」、「スマートエネルギー」、「ロジスティックス4.0」について議論する。

　また、どうすれば「インダストリアル　トランスフォーメーション」が成功するのか、コロナ禍から産業がどう回復していくのか、といった議論も行われる予定。さらに、デジタルでは初めて行われる「ヘルメスアワード(Hermes Award)」も見どころの一つとなる。

　世界最大級の産業見本市として「インダストリアル　トランスフォーメーション」を主要テーマに、「インダストリー4.0」、「人口知能（AI）」、「5G」そして「スマートロジスティクス」を扱うハノーバーメッセは、デジタルイベントである「ハノーバーメッセDigital Days」を新メニューとして、今後も行っていく計画だ。

　本件に関する問合せ先は、以下のとおり。

ドイツメッセ日本代表部　担当：竹生（たけお）
〒105-8522 東京都港区芝公園3-1-22
（一社）日本能率協会 内
E-Mail: DMS@jma.or.jp
 

オリエンタルモーター、ステッピングモーター用ドライバにRS-485通信タイプを追加kat 2020年06日12日(金) in

• 産業機械

in

• 新製品

　オリエンタルモーターは、DC電源入力のステッピングモーター用バイポーラ駆動ドライバ「CVDシリーズ」にRS-485通信タイプを追加した。

RS-485通信対応のドライバ

 

　CVDシリーズは高電流駆動が可能で、高効率設計による発熱低減と低振動化を実現しているが、このほど、ステッピングモーターをModbus（RTU）制御で動かしたい、タッチパネルで簡単にデータを設定したいといったニーズに対応するRS-485通信対応のドライバを追加したもの。上位制御機器1台に対して、ドライバを最大31軸まで接続して制御することが可能となっている。

　新しい駆動ドライバの特徴は以下のとおり。

1．Modbus(RTU）で制御    ：RS-485通信で運転データやパラメータ設定、運転指令入力を行える。プロトコルはModbus（RTU）に対応しており、PLCなどから簡単に制御可能

2．上位制御機器1台に対して最大31軸まで接続可能（総延長距離：10m以下）

3．パルス発振器が不要：運転データ・パラメータを設定し、選択して位置決め運転ができる（運転データ設定数：256）

4．RS-485通信から都度、位置・速度を書き込むダイレクトデータ運転にも対応していおり、PCからの制御やタッチパネルでの制御、スイッチの切り替えでの制御など、多彩な制御方法が実現できる

5．モニタリング機能搭載：位置や速度の指令値、ドライバ温度、走行距離などをモニタリングできる。ドライバの状態を遠隔で常時監視でき、予知 予防保全に貢献する

　2相ステッピングモーター用バイポーラ駆動ドライバが定価16500円で、5相ステッピングモーター用ドライバが定価17500円。自働化、省人化装置など産業用に幅広く拡販し、1年後にシリーズ合計30000台／月の販売を目指す。

EMGルブリカンツ、高引火点・キープクリーン性の非亜鉛系耐摩耗性油圧作動油の国内販売を開始 in

• 注目記事

kat 2020年06日12日(金) in

• 産業機械

in

• 新製品

　EMGルブリカンツ（https://www.emg-lube.jp/）は、Mobil™（モービル）ブランドの油圧作動油製品ラインナップに、高引火点でキープクリーン性を有する非亜鉛系の耐摩耗性油圧作動油「Mobil DTE™ HFP シリーズ」 を新たに追加、国内販売を開始する。販売を始めるのは、粘度グレードISO VG46の「Mobil DTE HFP 46」（荷姿：200Lドラムおよび20Lペール）と粘度グレードISO VG68の「Mobil DTE HFP 68」（荷姿：同じ）で、この6月から受注を開始し、7月6日から出荷を開始する予定。

Mobil DTE™ HFP シリーズ

 

　選別された高性能基油で構成された本製品は、優れた酸化安定性と熱安定性を示し、長いオイル寿命、スラッジ・デポジットの生成を最小限に抑える特徴があるほか、引火点が高い（消防法における分類は「可燃性液体類」）。

　油圧式の各種機械（試験機、射出成型機、プレス機、エレベーター、工作機械）、サーボバルブによる精密制御が必要な機械、従来製品でスラッジ・デポジット生成が問題となる油圧システムで、優れた性能を発揮する。

　主な特徴は以下のとおり。

・ 優れた酸化安定性によって、保守時のダウンタイムやコストを削減し、システムの清浄性および堆積物の低減につなげるとともに、オイルおよびフィルターの長寿命化にも貢献する

・ システム構成部品の耐摩耗性と腐食防止により、摩耗の低減が促進され、ポンプと構成部品が保護され、装置寿命が延長される

・ キープクリーン特性によってシステムのデポジットとスラッジの抑制、装置の保護の促進と装置寿命の延長、保守コストの削減、全体的なシステム性能の改善が実現する

・ 高い引火点により、工業用途で高引火点が要求されるアプリケーションでの適用で安全信頼性を高めるとともに、可燃性液体類のため、危険物第四類（第四石油類）に比べ貯蔵管理や取扱い上の各種規制が大幅に緩和される。

　本製品は、以下のような用途に最適。

・ 堆積物生成に極めて重要な油圧システム、または従来の製品でスラッジとデポジットが形成される場所

・ ギヤポンプ、ベーンポンプ、ラジアルピストンポンプ、およびアキシアルピストンポンプを用いるシステムならびにギヤと軸受を含むシステム

・ 少量の水が避けられない場所

・ 様々な種類の金属を用いる広範な構成部品を使用する機械

 

トヨタなど6社、中国でFCV研究開発会社を設立kat 2020年6月10日(水曜日) in

• 自動車（四輪・二輪）

　トヨタ自動車（トヨタ）、中国第一汽車（一汽）、東風汽車集団（東風）、広州汽車集団（広汽）、北京汽車集団（北汽）、北京億華通科技（億華通）の6社は、中国における燃料電池車両（FCV）普及を目的とした新会社「連合燃料電池システム研究開発（北京）」の設立に向け、合弁契約を締結した。
 

2020年末発売予定のFCVトヨタMIRAI Concept

 

　新会社では主に、中国におけるクリーンなモビリティ社会に貢献する商用車用の燃料電池システムの開発に取り組んでいく。総投資額は約50億1900万円で、出資比率はトヨタが65％、億華通が15％、一汽が5％、東風が5％、広汽が5％、北汽が5％。董事長にはトヨタ自動車（中国）の董長征氏が、総経理には同社の秋田 隆氏が就任する予定。2020年中に北京市内での設立を目指す。

　中国では2016年に公表された「中国国家省エネ車及び新エネ車ロードマップ」に基づき、グローバルでも類を見ないスピードで商用車を中心にFCV市場が拡大しつつある。この変化の激しい中国市場においてFCVを普及、定着させるには、従来にないオープンな体制で、業界を挙げてFCV普及の基盤づくりに取り組むことが不可欠との考えのもと、志を同じくする6社連合で研究開発会社を設立することとなったもの。

　商用車開発ノウハウや市場経験が豊かな中国を代表する完成車メーカーと、FCシステム開発の経験、市場での実績を有する億華通とトヨタがFCV普及に向けて手を組むことで、競争力があり、中国における各種規制にも適合した燃料電池システムを開発することが可能となる。

　具体的には、6社協議で商品を企画し、中国での性能ニーズを満たす「FCスタック等のコンポーネント」、それを支える「FCシステム制御」、そして「車両搭載」までの一連の技術開発を一気通貫で行う。これにより、開発から製品化までのリードタイムを大幅短縮し、中国の商用車市場におけるFCV普及を各段にスピードアップさせることができると見ている。FCV普及に不可欠な動力性能・燃費・耐久性など商品力に優れ、低コストで競争力ある燃料電池システムと主要コンポーネントの開発にチャレンジしていく。

住友重機械、6/22に協働ロボットのウェブセミナーを開催kat 2020年6月10日(水曜日) in

• ロボット

　住友重機械工業 メカトロニクス事業部は6月22日（月）13:00～13:30、同社の協働ロボット「Sawyer」に関するセミナー「【コーヒーブレイク】“これって面白い！”赤いロボットSawyer（ソーヤー）の30分ウェビナー」をオンラインで開催する。

 

　詳細と申込みは以下のとおり。
https://peatix.com/event/1494851/

　協働ロボットは人間の作業をサポートするロボットで、人間と一緒に作業するためにセンサーを用いており、安全柵なしで使用できるロボット。同社の協働ロボットSawyerは、安全性に関する国際規格 ISO 10218-1 を取得している。

　内容は以下のとおり。

・協働ロボット活躍の場：製造業の分野（生産ラインで人と並ぶSawyer）、非製造業の分野（店員ロボット）

・導入時のお悩み事例：2016年の販売開始から蓄積された事例およびノウハウ

・住友重機械の解決メソッド：技術支援から保守まで一貫サポート

・顧客のビフォー・アフター（導入前と導入後）：産業ロボットでは入らない狭いスペースに設置できた、生産ラインの変更が頻繁なところに導入できた、など

　本ウェブセミナーは以下のような悩みを抱えている人に最適。

・協働ロボットに危険な仕事、汚れやすい仕事をさせたい

・夜中に従業員を働かせづらい

・従業員を雇っても、単純作業を嫌がり辞めてしまう

・一日2～3時間の単純作業がある

・スペースが狭いので、これまで協働ロボットを導入できなかった

・協働ロボットを導入したいが、導入後に使えるのか分からない

・自動化を進めたい

・現場に協働ロボットを導入して安全性を確保できるのか

・協働ロボットの導入後もアドバイスが欲しい

DMG森精機、2022年春に奈良商品開発センタを新設kat 2020年6月10日(水曜日) in

• 工作機械・ツール・金型

　DMG森精機は、奈良県のJR奈良駅前に奈良商品開発センタを新設する。同社創業の地である奈良に、新たにデジタル・トランスフォーメーション（DX）構築と先進技術のための開発拠点として、2022年春の開設を予定している。

　奈良商品開発センタは、6階建ての建物、敷地面積3624.65㎡でDMG MORIグループ最大の最先端研究開発センタとなり、５Gを使った デジタル通信技術、AI、クラウドコンピューティング、デジタルツインなどのテクノロジーを用いたデジタル化 およびコネクティビティを含むDX構築を行う。

　さらに、工作機械の要素技術、次世代複合加工機、 Additive Manufacturing機、自動化システム、ビジョンカメラを使った非接触計測システム、次世代の切りくず・ クーラント・ミスト処理装置などの工作機械および周辺装置と、それらに搭載される制御ソフトウェアなど、最先端のイノベーティブな開発実験を行う。

　また、オフィスフロアのほかに、1階、2階には機械、要素技術開発の実験センタ、6階には300席のカンファレンスセンタ、レストラン、カフェを配置。京都・大阪・奈良の学生インターンシップの受け入れに加えて、電気、通信、エレクトロニクス、組込ソフト、コネクティビティ、ロボティクス、センサー分野からの経験者 採用や同分野の技術者との交流を推進する拠点となる。

　建物のデザインは建築家の隈 研吾氏に委託。メインエントランスはDMG森精機の先進の金属加工技術により、有機的な木目柄に切削されたアルミ材を用い、ヒューマンスケールで温かみのあるオフィスで、古都奈良と調和する建築をコンセプトとしている。

奈良商品開発センタ 外観

 

THK、推力6000N対応ロッド形アクチュエータの受注を開始kat 2020年06日10日(水) in

• 産業機械

in

• 転がり案内

　THKは、推力6000N を基本仕様とするロッド形アクチュエータ「CRES6000」の受注を開始した。

CRES6000

 

　昇降、開閉、リクライニングなどの動きを実現し、医療・介護向けベッドや、店舗向け電動フライヤー、オフィス向け什器、大規模施設向け換気窓など、 社会の様々な場面で活躍できる。

　特徴は以下のとおり。

1．静粛性：減速部/出力部の部品に樹脂材料を採用し、しゅう動音を低減

2．信頼性：基本仕様（推力／保持力／耐久性／耐環境性など）について、厳重に試験評価を行い、すべての項目において充分に仕様を満たし、RoHS指令に対応している

3．使いやすさ：マイクロスイッチとフォトセンサを内蔵し、位置制御が可能。推力、ストローク、速度の変更やブレーキ機能の付与など、要望に応じてカスタマイズの相談にも対応する

4．安全性：すべりねじナットの両端に安全ナットを配置し、万一のすべりねじナット破損時にも現在位置を維持できる

基本仕様

 

　用途は、医療・介護向けベッド・浴槽などの昇降装置や、店舗向け電動フライヤー用昇降機構、オフィス向けテーブル用昇降機構、大規模施設向け換気窓の開閉機構、大規模施設向け 排煙窓の開閉機構、診察台の昇降機構、住宅・店舗向けキッチンの昇降機構など広範にわたる。

使用例：医療・介護向けベッド・浴槽などの昇降装置

 

新東工業、産業用ロボット向け高精度・高トルク6軸力覚センサを生産開始kat 2020年6月4日(木曜日) in

• 機械要素
• ロボット

　新東工業は4月から、愛知県新城市の同社新城事業所で歪ゲージ式6軸力覚センサ「ZYXer™（ジクサー）」の生産を開始した。

6軸力覚センサZYXer™

 

　産業用ロボットは近年、生産現場がかかえる人手不足や働き方改革を目指した生産の効率化ニーズを背景に様々な分野で採用が進んでいるが、人の手指に代わる繊細な動きや力を変えるような作業については多くの課題が残っている。

　6軸力覚センサは、三次元空間における縦・横・高さ方向の力（Fx,Fy,Fz）とその方向を中心に回転する力（Mx,My,Mz）を同時に計測できるセンサ。

　同社の6軸力覚センサは高精度（他社比較25 倍） によりロボットによる精密組立作業を実現したり、高トルク（他社比較2 倍） により従来は不可能だった高精度・高品質なロボットによるバリ取り研磨作業を実現するなど、手指の感覚が求められる巧みの作業から、非常に大きな力が必要となる作業、複雑な力の動きを伴う作業まで、すべての力を高精度に測定できる。

　具体的には、耐モーメントを向上させることにより、ロボットアームの移動速度で「業界最高水準」を実現、生産数量の増加やサイクルタイムの削減を可能にしているほか、繊細な力を検出する能力を飛躍的に高めたことで、製品の品質不良やロボットハンドの破損を防ぎ生産の安定を実現している。

　腕の力による「押し付け」が必要となる研磨作業や、部品の「はめ合わせ」時に人の指先感覚が必要となる精密な組み付け作業、さらには均一の力で「張り合わせる、塗布する」ための作業など、今まで自動化が難しかった熟練作業をロボットに置き換える目的で、同社の6軸力覚センサへのニーズが高まってきていた。

　同社では今後、力覚センサを搭載した各種ロボットのアプリケーションを開発し市場に投入することで、ロボット関連事業の拡大を目指していく。

新東工業、産業用ロボット向け高精度・高トルク6軸力覚センサを生産開始kat 2020年06日04日(木) in

• ロボット

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• トピックス

　新東工業は4月から、愛知県新城市の同社新城事業所で歪ゲージ式6軸力覚センサ「ZYXer™（ジクサー）」の生産を開始した。

6軸力覚センサZYXer™

 

　産業用ロボットは近年、生産現場がかかえる人手不足や働き方改革を目指した生産の効率化ニーズを背景に様々な分野で採用が進んでいるが、人の手指に代わる繊細な動きや力を変えるような作業については多くの課題が残っている。

　6軸力覚センサは、三次元空間における縦・横・高さ方向の力（Fx,Fy,Fz）とその方向を中心に回転する力（Mx,My,Mz）を同時に計測できるセンサ。

　同社の6軸力覚センサは高精度（他社比較25 倍） によりロボットによる精密組立作業を実現したり、高トルク（他社比較2 倍） により従来は不可能だった高精度・高品質なロボットによるバリ取り研磨作業を実現するなど、手指の感覚が求められる巧みの作業から、非常に大きな力が必要となる作業、複雑な力の動きを伴う作業まで、すべての力を高精度に測定できる。

　具体的には、耐モーメントを向上させることにより、ロボットアームの移動速度で「業界最高水準」を実現、生産数量の増加やサイクルタイムの削減を可能にしているほか、繊細な力を検出する能力を飛躍的に高めたことで、製品の品質不良やロボットハンドの破損を防ぎ生産の安定を実現している。

　腕の力による「押し付け」が必要となる研磨作業や、部品の「はめ合わせ」時に人の指先感覚が必要となる精密な組み付け作業、さらには均一の力で「張り合わせる、塗布する」ための作業など、今まで自動化が難しかった熟練作業をロボットに置き換える目的で、同社の6軸力覚センサへのニーズが高まってきていた。

　同社では今後、力覚センサを搭載した各種ロボットのアプリケーションを開発し市場に投入することで、ロボット関連事業の拡大を目指していく。

日本能率協会、7／29～31に大阪で「メンテナンス・レジリエンス」など7展を開催kat 2020年06日04日(木) in

• トピックス

　日本能率協会（JMA）ほか7主催者は7月29日～31日、大阪市住之江区のインテックス大阪で「メンテナンス・レジリエンスOSAKA2020」、「第12回生産システム見える化展」、「第3回自動化・省人化ロボット展」、「プラントショーOSAKA2020」など七つの専門展示会を開催する。総展示規模は585社、1107ブースを見込む。

　全国的に緊急事態宣言が解除されたことを受けて開催を決めたもので、主催者側は、「コロナ禍により多くの商談機会が失われ、経済に深刻な打撃が懸念される中、感染症のリスクを抑えながら展示会を開催することで、一日も早い経済回復、対象業界の振興に寄与していく」としている。今後、緊急事態宣言が再度発出されるなどの状況が生じた場合には、最新の情報をもとに開催延期などの措置について再度案内する予定。

　開催にあたっては、新型コロナウイルスの感染拡大防止のため、大阪観光局が大阪府、大阪市の合意のもと作成した「感染症拡大のリスクを抑え、MICE（ビジネスイベントの総称： Meeting、Incentive Travel、Convention、Exhibition/Event）開催のための主催者向けガイドライン」（2020年6月3日発表）に基づき、主催者側は、参加者の安全を確保するための運営方法を講じていく。

川崎重工、神戸海洋博物館にロボットによる自動検温システムを設置kat 2020年6月3日(水曜日) in

• ロボット

　川崎重工業は、同社の人共存型双腕スカラロボット「duAro2」（デュアロ・ツー）による自動検温システムを新たに開発、神戸海洋博物館内にある同社グループの企業ミュージアム「カワサキワールド」に設置した。神戸海洋博物館／カワサキワールドは、新型コロナウイルス感染拡大防止のため3月2日から休館していたが、6月2日の営業再開にあたり、来館者・運営スタッフの安全確保を目的にすべての来館者を対象に検温を実施している。

duAro2を用いた自動検温システム

 

　新開発の自動検温システムは、双腕ロボットの右手に非接触型の温度センサーを取り付け、検温エリアに入った来館者が測定開始センサーの上に手を近づけ、センサーに額を近づけると検温を開始するもの。体温が規定以下の場合は入館可能の合図として左手で保持したバーが開いて入場できるが、体温が規定以上の場合はバーが開かず、係員を呼ぶ仕組みとなっている。すべての作業はセンサーで感知して行い、係員と来館者が接触することがないため、新型コロナウイルスの感染防止に寄与する。

　検温に使われる「duAro2」を含む「duAro」シリーズは、人との共存・協働作業が可能なロボットで、簡単にダイレクトティーチングができ、実用性が高く様々な場面や作業において活用されている。また、アーム部分にやわらかい表面素材を使っているほか、動作中に万が一人と接触しても、衝突を検知して停止し、安全性にも配慮している。

　新型コロナウイルス発生後の社会では、人との接触を減らすことも必要となり、今後ますますロボットが果たす役割は大きくなると考えられている。川崎重工では、「保有するロボット技術や多彩な事業部門の技術シナジーを活かして、今回の自動検温システムによる感染防止対策などの医療分野をはじめ、各分野での社会課題の解決に取り組んでいきたい」とコメントしている。

オークマ 仙田正巳氏が黄綬褒章を受章kat 2020年6月3日(水曜日) in

• 工作機械・ツール・金型

　オークマ サービスユニット組立課の仙田正巳氏が、令和2年春の褒章において黄綬褒章を受章した。

　黄綬褒章は「第一線で業務に精励している者で、他の模範となるような技術や事績を有すると認められる者」に授与される褒章。

　仙田氏は、工作機械の最も重要な要素である主軸ユニット組立に長年従事し、豊富な知識、高度な技術・技能を有しており、同社の品質向上および生産性向上に貢献してきた。現在は、サービスユニットの引き取り修理での品質確保・高寿命確保に取り組むとともに、後進の技能育成に注力している。同氏はまた、2018年度に厚生労働大臣表彰「卓越した技能者（現代の名工）」にも選ばれている。

　オークマでは、「総合ものづくりサービス」企業として、こうした高度な技能者による社内外の技能者育成を推進し、世界のものづくりの発展に貢献していきたい、としている。

仙田正巳氏