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やわらかい物質”と計測・評価の技術情報誌「月刊Soft Matter」7月号「特集：ソフトマターの計測・評価技術」が7/5に発行admin 2019年7月3日(水曜日) in

• 材料
• 試験・評価機器

　“やわらかい物質”と計測・評価の技術情報誌「月刊Soft Matter」の第16号となる2019年7月号が7月5日に小社より発行される。

　今号の特集では、ソフトマターの計測・評価手法について概説するとともに、東京理科大学 トライボロジーセンターに設置されているソフトマター研究に適用できる計測・評価機器と適用分野、ソフトマターの研究対象である肌や化粧品の分光測色計と2次元色彩輝度計による定量的な計測・評価手法などについて紹介する。

ソフトマターの計測・評価技術

◇トライボロジーセンターに見るソフトマターの計測・評価機器・・・東京理科大学 トライボロジーセンター センター長　佐々木 信也 氏に聞く
◇分光測色計および2次元色彩輝度計による肌・化粧品の定量的評価・・・編集部
◇ソフトマターの計測・評価手法と評価事例・・・編集部

連載

Cover Story・・・小角X線散乱法を用いたソフトマター構造解析技術
ソフトマターの豆知識　第14回 アメとガム・・・山形大学　古川 英光

Newsトピックス

第68回高分子学会年次大会が開催
日本滑り軸受標準化協議会、第29回総会を開催
自動車技術会、人とくるまのテクノロジー展2019を開催
第4回［名古屋］機械要素技術展が開催

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イグス、6軸ロボットの確実なデータ伝送を実現する3次元動作用イーサネットケーブルを開発kat 2019年06日18日(火) in

• ロボット

in

• トピックス

　イグスは、厳しい条件下で稼働する6軸産業用ロボットの迅速なデータ伝送を確保するため、最大捻回角度±360°の可動ケーブル「チェーンフレックス イーサネットケーブル CFROBOT8.PLUS」を開発した。

可動ケーブル「チェーンフレックス イーサネットケーブル CFROBOT8.PLUS」

　大規模な生産現場では現在、産業用ロボットが採用される場面が多く、プロセスの自動化を実現し、企業のコスト効率性の向上に貢献している。国際ロボット連盟（IFR）の予測では、製造業の自動化推進に向けて、2020年には世界中で300万台を超える産業用ロボットが稼働すると見込んでいる。それに伴い、ロボット同士やロボット軸、制御系統、上位システム間の確実なコミュニケーションに対する要求も高まってきている。

　将来的には産業用イーサネットケーブルが優勢になる可能性が高いことを踏まえ、イグスでは、高負荷の3次元動作に対応し、ロボット部品間の確実なデータ伝送を担うイーサネットケーブルの開発に5年以上も前から取り組んできた。最大捻回角度±360°で耐久性に優れる新しい可動ケーブルは、市場で欠けていた領域をカバーする製品として、ドイツ・ニュルンベルクで開催された「SPS IPC Drives展」で発表された。

　今回開発された可動ケーブルCFROBOT8.PLUSは、広さ2750㎡のイグス試験施設において実施された、3次元動作用ケーブル保護管「トライフレックスR」内での1500万サイクル以上の捻回テストにおいて、イーサネット通信の電気特性が問題なく機能することが確認されている。耐用年数を評価する試験は現在も継続中で、さらに数年間をかけて最終結果を出していく予定。

　イグスでは、「当社では30年以上にわたり可動ケーブルを開発し、業界最大規模の施設でテストし続けている。可動ケーブル「チェーンフレックス」はケーブル保護管「エナジーチェーン」内での可動用途専用に設計され、年間20億サイクルのテストが行われている。電気系テストは140万を超える。今後も、エナジーチェーン専用の可動ケーブルで業界をリードしていく」とアナウンスしている。

日本精工、VW社とステアリング事業における協業に合意admin 2019年06日14日(金) in

• 自動車
• シャーシ・動力伝達関係

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• トピックス

　日本精工とVolkswagen社（VW）は、両社のイノベーション力を高めることを目的に、ステアリング事業における協業に合意、最初のステップとして、製品開発における協業契約を締結した。

写真左から、Schmall氏、Sommer氏、麓氏

　VW社取締役のStefan Sommer氏は、「ステアリングのグローバルサプライヤーである日本精工との協業に合意できたことは、当社のシャシービジネスにおけるグローバルな開発と生産を拡大させ、イノベーション力をさらに強化する、戦略的に重要なステップとなる」と語っている。

　また、VWグループ、コンポーネント部門CEOのThomas Schmall氏は、「両社が持ち寄ったノウハウを製品開発の協業の中で徹底的に活用していくことで、両社の製品がより素晴らしいものになることを期待している」と述べている。

　日本精工 執行役専務 自動車事業本部 ステアリング&アクチュエータ本部長の麓 正忠 氏は「VWとの協業合意は、当社の製品ポートフォリオとグローバル生産を拡大するために、戦略的で重要な意味を持つ合意。多くの分野で補完関係にある両社が、将来のさらなるイノベーションに向けて、よりよい関係を構築していくことを期待している」と語っている。

日本滑り軸受標準化協議会、第29回総会を開催 in

• 注目記事

kat 2019年06日13日(木) in

• 産業機械
• 自動車

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• 滑り軸受

　日本滑り軸受標準化協議会（PBSA）は6月12日、東京都千代田区の学士会館で「2019年度 第1回総会（通算 第29回総会）」を開催した。

開催のもよう

　当日は、開会の挨拶に立った林 洋一郎会長（オイレス工業）が、「1年前に会長に就任して以来、すべり軸受メーカーとそのユーザー企業、大学・研究機関のアカデミアという三者で育んできた当会の交流を維持しつつ、それぞれにメリットのある標準化作業を進めるとともに、標準化以外の活動・情報交換も拡充していくことを考えてきた。たとえば総会時の特別講演をこれまでの1件から2件に増やす、これまでと切り口の違うテーマや産業全般のテーマの話題提供をお願いするといったことで、講演件数2件は今後も確保したい。このような機会を増やすことで新しい規格のヒントが生まれてくると考えている。会員である3者がともに魅力を感じてもらえる会へと一層発展させたい」と述べた。

林PBSA会長

　続いて2018年度の活動報告がなされ、2019年度の活動計画が発表された。2019年度の活動計画として、会議開催関連では2019年度第2回総会を来年2～3月ごろに開催。また、理事会を2回程度開催するほか、ISO／TC123国際標準関連プロジェクトおよび委員会等への参加と支援を行う。国際会議関連では、本年11月に中国・杭州で開催予定のISO／TC123および各SC国際会議の支援や、SC8のタイ国とのツイニングに関して、タイ国との交流を深めるための活動およびそれに係る経費等の支援、ISO／TC123における国際標準新規提案事項の調査、特に表面改質およびすべり軸受計算法に係る標準化作業の支援などを行う。国内関係では、日本機械学会ISO／TC123平軸受国内委員会活動の支援、PBSAおよび同会員に寄与する講演会・研究・調査などの実施、PBSAの会員増強対策、標準化作業を円滑に進めるための会員が活用しやすいホームページの作成・整備などを行う。さらには、その他の国内規格（JIS）および国際標準（ISO）開発に係る活動などを行う。

　上記の活動計画のうち今回は特に、PBSAの会員増強案について活発な議論がなされた。たとえばISO／TC123国際議長の山本隆司氏（東京農工大学名誉教授）からは、「転がり軸受メーカーがトレインチャンネルなどで転がり軸受の魅力を発信しているように、水中で低摩擦を示すといった、すべり軸受の多くの利点について、会員各位の専門知識を活用しながら広く宣伝していくことが、すべり軸受に関わる人口を増やす上で有用ではないか」といった提案がなされた。

山本ISO／TC123国際議長

　さらに、日本機械学会ISO／TC123平軸受国内委員会の2019年4月～2022年3月の活動の提案について、同委員会幹事の畑中雅憲氏（大豊工業）から報告された。発熱・変形を考慮した軸受計算技術の国際標準化やすべり軸受に関する流体潤滑理論の基礎事項の国際標準化、MoS2を応用した表面改質技術の国際標準化、DLCを応用した表面改質技術の国際標準化、エンジン軸受試験機の国際標準化などを掲げた。また、TC123関係国との連携強化案として、欧州関係国との連携強化や、タイ（SC8ツイニング）との交流などアジア諸国との技術交流を挙げた、

畑中ISO/TC123平軸受国内委員会幹事

　総会終了後には、以下2件の特別講演がなされた。

①「TC8／SC6の紹介と海運界の動向について」庄司るり氏（東京海洋大学）…ISO／TC8（船舶および海洋技術専門委員会）の技術的な方向性として安全性や環境、セキュリティー、海洋教育、海洋技術などを掲げ、庄司氏が議長を務めるISO／TC8／SC6（航海および操船）ではISO 19847およびISO 19848を活用した船陸オープンプラットフォームの構築など各種の日本提案を積極的に実施している状況を紹介。今後は船内情報の情報符号拡張のための調査研究や、船内LANに関する調査研究、電子海図表示装置（ECD）の国際標準化に関する調査研究などを進めていくとした。さらに海運の動向として、環境保全や自動運航船、IoT、ビッグデータ、AIなどの利用、造船分野の新技術、新素材、人材不足への対応などについて説明。さらに、航行環境情報や自船情報などの欠落や陸・船間の情報の伝達不良など、船長・当直航海士が情報解析・行動決定を行う上での各種の課題を紹介、SC6ではそれら課題に対応する標準化作業に取り組んでいく必要があると総括した。

講演する庄司氏

②「接触・凝着の計算力学」古口日出男氏（新潟工科大学）…Hertz接触理論など接触解析の歴史や、JKR理論など凝着解析の歴史について説明。接触の解析事例としては、金型などに微細パターンを加工することで鋼板の流入特性を制御でき自動車のドアの型成形などを効率化できるとして、摩擦を考慮した接触解析および実験を用いて微細パターンを有する面の摩擦特性の解明を試みた事例を紹介した。また、凝着の解析事例としては、ヤモリが表面に張り付くのが足先の構造とvan der Waals力によるものであるとして、ヤモリの凝着機構を模倣した、壁面を登るロボットやヤモリテープなどバイオミメティクス研究開発の事例を紹介した。現在も、ソフトマターであるポリジメチルシロキサン（PDMS）を用いての凝着解析（ヤモリの凝着機構のバイオミメティクス研究）と、ナノマテリアルの応力解析について研究を継続していると述べた。

講演する古口氏

ジェイテクト、徳島大学と包括連携協定を締結、新産業創出と振興を目指すkat 2019年06日11日(火) in

• トピックス

　ジェイテクトは新領域技術創出に向けた研究開発で、徳島大学と包括連携協定を締結した。軸受、ステアリング、駆動系部品・工作機械・メカトロニクスという既存事業での共同研究にとどまらず、新領域分野での研究開発・事業化を加速するため横断的産学共同研究事業「JTRP（JTEKT & Tokushima univ. Research Project）」を立ち上げる。今後はJTRPの活動として、農工（生物資源）・理工・ライフサイエンスに関する共同研究のテーマ探索を加速させるほか、畜産・海洋・植物といった新領域フィールドの活用も推進していく。

協定書に調印した宮崎博之ジェイテクト専務・軸受事業本部長（左）と野地澄晴 徳島大学長（右）

　徳島大学では2016年に生物資源産業学部を、2018年に産業院を新設し、新産業の創出のための人材育成を進めている。一方、ジェイテクトは既存の事業に捉われない新領域分野の開拓を目指すFFR（Future & Frontier Research）部を立ち上げ、新領域分野の研究開発と事業化を目指している。

　2018年からは徳島大学理工学部・生物資源産業学部・産業院とジェイテクト研究開発本部との間で、AI（人工知能）関連や畜産関連などの共同研究を推進、すでに同社徳島工場では軸受生産工程でのAIの活用などが始まっている。今回両者の取組みを一層強化し、多くの成果実現と新たな研究テーマの創出を目指して、包括連携協定を締結したもの。

　連携内容の内容は以下のとおり。

・新領域分野での「横断的産学共同研究事業JTRP（JTEKT & Tokushima univ. Research Project）」の創設

・徳島県内の様々な施設などを活用した農工・理工・ライフサイエンスに関する共同研究の推進

・社会(地域)へ貢献する新産業の創出と研究成果の還元

・イノベーションにチャレンジする人材の育成と交流

　宮崎博之ジェイテクト専務・軸受事業本部長は、「当社の前身である光洋精工の創業者・池田善一郎が四国出身ということもあり1963年に徳島県に工場が設立、また、グループ企業、光洋シーリングテクノの本社・工場が徳島県に設立され、さらに近年では「阿波おどりロボットすだちくん」の共同開発を行うなど、ジェイテクトと徳島県・徳島大学とは早くから協力関係にあるが、今回この協力関係を発展、当社と徳島大学で包括連携の協定を結ぶこととなった。研究分野での交流や人材交流・育成を推進し、SDGs（持続可能な開発目標）達成に向け、軸受など既存事業に留まらない、新産業創出と振興を目指していく」と語った。

　また、林田一徳ジェイテクト執行役員 研究開発本部長が、モノづくりを通じて、SDGs貢献（生物資源、食料、環境への貢献）を目指す新領域技術の創出のビジョンについて説明。「新領域技術の創出には、当社の既存4事業の技術と研究開発本部の研究・技術に加えて、AIやIoT、ロボット、データアナリティクス、バイオ、ゲノムといった先端技術が必要となるが、自前で調達するのでは時間がかかりすぎる。そうした徳島大学の先端技術と当社の保有技術との積極的な連携によって、新領域技術創出の取組みを迅速に推進していきたい」と述べた。今後の展開として、両者が①JTRPの創設・運用からSDGsへの対応など新領域分野のテーマ創出・共同研究の推進、②学生のプロジェクト参画や起業化の促進など人材教育・交流、③共同研究の成果から新産業の創出や社会（地域）への貢献といった取組みを段階的に推進し、成果につなげていく計画を示した。

　野地澄晴 徳島大学長は、「ジェイテクトとは光洋精工時代から、同社および子会社の光洋シーリングテクノへの多くの学生の受け入れや、技術交流など、長期にわたり協力関係にある。今回さらに協力関係を発展させ、地域社会に新産業を創出することを目標に平成30年に当大学に設置された産業院とジェイテクト研究開発本部との間で、新規分野の研究開発に特化した包括連携協定を締結することとなった。徳島県は人口が減少傾向にあり企業を誘致するにも新産業の創出は不可欠。協定締結を機に、ジェイテクトともに新産業を創出すべく取組みを進めていきたい」と語った。

新領域技術の創出のビジョン

NTN、自然エネルギーで発電・蓄電できるコンテナ収納移動型独立電源を開発kat 2019年06日11日(火) in

• 風力発電機

in

• トピックス

　NTNは、貨物輸送用コンテナに風力・水力・太陽光の3種類の自然エネルギーによる発電装置と蓄電池を格納し、短時間で発電・電力供給が行える次世代のコンテナ収納移動型の独立電源「N3 エヌキューブ」を開発した。災害時に、電力供給が困難となった被災地等に複数の手段（トラック・貨物船・ヘリコプターなど）で移動し、迅速に少人数で設置できる。

3 」" align="center" width="640" height="373" /> コンテナ収納移動型の独立電源「N3 」

　近年、大規模災害が頻発し、非常時における電力確保の体制構築が社会課題の一つとなっている。また、防災や減災に対する意識が高まるなか、各都道府県においては防災備蓄倉庫の整備が進められているものの、人口1万人あたりでわずか3台の水準に留まっている。

　今回開発された「N3 エヌキューブ」は、同社がこれまで開発してきた自然エネルギー商品を組み合わせただけでなく、新たに「機動性」を加え、停電した被災地等に容易に移動・設置、電力供給を行うことを可能にした商品。

　日常から各地域に設置しておくことで、被災時にいち早く発電し、USBポートを利用したスマートフォン等の充電や小型家電製品（AC100V対応）の利用が可能。また、非常用の発電機の多くは、カセットボンベやガソリンなどを用いるため、長時間使用するためには燃料補給が必要となるが、「N3 エヌキューブ」は自然エネルギーを活用する独立電源のため、燃料補給が不要。

　さらに、コンテナ内は備蓄資材を収納する棚を設けるだけでなく、休憩用のベンチや机を設置し、更衣室や授乳室、休憩スペースなどさまざまな用途で活用できる。

　N3エヌキューブの特長は以下のとおり。

(1)自然エネルギー（風力、水力、太陽光）による発電・蓄電装置を完備した移動型独立電源

(2)貨物輸送用コンテナに装置一式をコンパクトに収納

(3)コンテナ利用で、さまざまな輸送形態や悪路輸送に対応

(4)現地到着後、短時間で設置し速やかに発電・給電を開始

(5)コンテナ空間は、防災備蓄倉庫や個室スペース等に活用可能

「N3 エヌキューブ」の仕様は以下のとおり。

・商品タイプ：12フィートコンテナ

・輸送手段：トラック、貨物船、ヘリコプターなど

・発電装置：風車0.5kW、水車1.0kW、太陽光0.9kW、蓄電池8.6kWh

・施工工数：2名×1時間

・耐久性 風車・太陽光:30m/s、水車:2m/s

　活用例としては、調理機器、保管機器への電源供給から、備蓄食の供給（例:100人×3食×3日分=900食）、飲料水の供給（例:プールの水などのろ過に使用）、医療用機器への電源供給、AEDの利用、空間の提供（断熱塗装、断熱材で構成）、情報機器への電源提供（Wi-Fi）、スマートフォンの充電（2000台／日）、トイレ・冷暖房機器への電源供給など、広範な用途が見込まれている。

商品展開例

ベアリング＆モーション技術の総合情報誌「bmt」2019年5月号「特集：自動車技術」「キーテク特集：自動調心ころ軸受」が発行！admin 2019年06日06日(木) in

• 自動車

in

• 転がり軸受
• トピックス

　ベアリング＆モーション技術の総合情報誌「bmt（ベアリング＆モーション・テック）」の第18号となる2019年5月号が5月24日に小社より発行された。

　今号は「特集：自動車技術」「キーテク特集：自動調心ころ軸受」で構成。特集「自動車技術」では、自動車の省燃費化のためのエンジン・駆動系・シャシなどの低フリクション化を支えるベアリング技術や潤滑技術や、設計・開発を効率化する連携解析技術、さらにはパワートレインの電動化におけるトライボロジー課題などについて紹介する。

　また、キーテク特集「自動調心ころ軸受」では、一般に負荷容量が大きく、その自動調心性から軸たわみや取付誤差に強いなど種々の特徴を持つ自動調心ころ軸受について、その技術動向と潤滑技術を組み合わせての産業での高速エレベータでの適用事例などを紹介する。

特集：自動車技術

◇自動車用電動パワートレインのトライボロジー的課題と技術対応・・・日産自動車　村木 一雄
◇自動車用ガソリンエンジン油の開発動向・・・EMGルブリカンツ　鈴木 寛之
◇超低トルク円すいころ軸受の開発・・・ジェイテクト　合田 友之、戸田 拓矢、谷口 陽三
◇超低フリクションシール付玉軸受の開発・・・NTN　佐々木 克明
◇CAE活用における連成解析の最前線・・・ソフトウェアクレイドル　吉川 淳一郎

キーテク特集：自動調心ころ軸受

◇高速エレベーター用巻上機の軸受・グリース改良による損失低減・・・三菱電機　木村 康樹
◇自動調心ころ軸受の技術動向・・・不二越　長柄 直樹

連載

Q&A「潤滑管理」の機素知識　第15回 給油・給脂システムの使用方法 ⑤食品機械・・・リューベ　菊池 睦、佐藤 嘉智
トップインタビュー・・・フランク・ブラーゼ 氏（igus GmbH）

トピックス

日本ベアリング、高剛性・高減衰性・低ウェービングローラーガイドの販売を強化

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やわらかい物質”と計測・評価の技術情報誌「月刊Soft Matter」6月号「特集：ビューティ・ヘルスケア分野におけるソフトマターの適用と評価」が6/5に発行admin 2019年6月6日(木曜日) in

• 医療機器
• 材料

　“やわらかい物質”と計測・評価の技術情報誌「月刊Soft Matter」の第15号となる2019年6月号が6月5日に小社より発行された。

　今号の特集では「ビューティ・ヘルスケア分野におけるソフトマターの適用と評価」として、従来は官能評価に頼っていたクレンジングオイルの使用感に関して心理計測と機械計測によるハイブリッド客観計測法の構築への取組みから、これまでマクロスケールの観察を中心に行われてきたシャンプーやボディーソープ、化粧品など泡沫について起泡力、安定性、排液などをとらえるためのパルス中性子飛行時間型中性子小角散乱による観察の提案、さらには、やはり官能検査など主幹評価に頼っているブラシやパフなど化粧用具に関して表面摩擦測定機を用いて計測した力学特性値と官能検査の関連などについて紹介する。

ビューティ・ヘルスケア分野におけるソフトマターの適用と評価

◇クレンジングの客観評価：心理計測と力学計測・・・ファンケル　渡部 敬二郎、横浜国立大学　中野 健
◇研究提案　パルス中性子飛行時間型中性子小角散乱による泡沫の観察・・・　茨城大学　小泉 智
◇化粧用具の使用感評価技術の開発・・・京都市産業技術研究所　小田 明佳

連載

Cover Story・・・分光干渉法を用いた最新の計測技術とソフトマターへの適用
ソフトマターの豆知識　第13回 摩擦を低くするソフトマター・・・山形大学　古川 英光

Newsトピックス

高分子材料のトライボロジー研究会が開催
TTRFと大豊工業、自動車のトライボロジーで第4回国際シンポジウムを開催
不二WPC、食品関連分野の課題解決・環境負荷低減で新会社を設立

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イグス、静音・迅速収納のケーブル保護管の標準サイズをラインナップkat 2019年6月5日(水曜日) in

• 機械要素
• 材料

　イグスは、これまでマイクロサイズのみ利用可能だった静音で迅速な収納が可能なケーブル保護管「エナジーチェーンE2.1シリーズ」のラインアップに、新しく小型～中型の標準サイズを加える。

エナジーチェーンE2.1シリーズ標準サイズ

　より広い内部空間、簡単なケーブル収納と組付け、長寿命、2パーツ構成といった特徴を備えたE2.1シリーズは、15年以上にわたり採用されている既存の「エナジーチェーンE2/000シリーズ」の後継モデル。E2.1シリーズは、専用オープナーまたはドライバーを使って、わずか2秒/mで開くことができる。内周側または外周側（どちらか一方を選択）から開閉できるため、非常に素早くケーブルが収納でき、工作機械、木工機械、金属加工機械など産業機械全般での使用に適している。

　内高さは10mm、15mm、26mmに加えて、38mm、48mmも選択可能になる。ラインナップ追加により、2019年末頃までに850種を超えるエナジーチェーンあるいはエナジーチューブから、用途に最適なソリューションを選択できるようになる予定。

　新しいE2.1の設計上の特徴として、チェーンリンクのストップドッグが備える、丸みを帯びたブレーキが挙げられる。これによりエナジーチェーンの動きは非常に静かになり、振動とノイズの抑制を実現。画期的なブレーキ設計により、騒音は既存タイプに比べ最大10dB低減できる。E2.1シリーズの動作音は、広さ2,750㎡のイグス試験施設の防音室において速度2m/秒でテストされ、他社のケーブル保護管に比べて最大で15dB低減されていることが実証されている。

　E2.1シリーズの内部空間は、同じ外寸のE2/000シリーズと比べてスペースが広くなっている。ホースとケーブルの耐用年数を最大化するため、イグスはエナジーチェーンの内部設計に適したエッジの丸いスリムなセパレータも完備。内部仕切りの組込みは、スリム構造のセパレータを使うことによって前シリーズに比べ最大で50%迅速化するため、ハーネス処理も一段と迅速化できる。横置きサイド型向けには、カスタム仕様に適したノッチ付きセパレータも用意。ノッチ付きセパレータは、クロスバーのピッチの細いグリッドにかみ合い、確実に固定される。適合する耐屈曲性チェーンフレックスケーブルとコネクタを装備すれば、E2.1は世界中のあらゆる機械エンジニアにとってすぐに使える電力供給システムとなる。E2.1シリーズのほかに、同じ設計で密閉型の「エナジーチューブR2.1シリーズ」も利用できる。

　E2.1シリーズにはまた、QRコードも付いており、機械設計者はエナジーチェーンに直接プリントされたQRコードをスマートフォンやタブレット端末でスキャンするだけで、エナジーチェーンの製品情報や組立て説明、交換パーツに関する情報を入手できる。

日本ベアリング、山田愛奈さんを起用した新企業広告をスタート、新たなブランディングを始動 in

• 注目記事

kat 2019年06日04日(火) in

• 転がり案内

　日本ベアリングは、企業広告キャンペーンの一環として、ベアリングの世界に親しみを持ってもらう狙いで、同社初となるブランドメッセンジャーとして女性ファッション誌「non-no」モデルや女優として活躍中で同社本社が置かれる新潟県の出身である山田愛奈さんを起用、その新企業広告を本年6月上旬から新聞・雑誌広告、交通広告、ウェブ広告などとして本格的に展開していく。

ブランドメッセンジャー山田愛奈さんと同社製ローラーガイド「EXRAIL」を変形させたトランスフォームロボ「exrail-1」とのコラボ広告

　世界中の機械や設備の動きの基本は縦や横への「直線運動」で、その直線運動を支えているのが日本ベアリングのベアリング製品（直線運動案内機器）。半導体製造装置から工作機械、医療機器、また身近なものでは、電車のドアやホームドアなど、様々なところで活躍している。

日本ベアリングの直線運動案内機器製品群

　特に同社製品の特長は、ボールやローラーの転がり運動によって直線往復運動を行う高性能・高耐久性のベアリング「NBリニアシステム」で、純国産にこだわり続け、高負荷環境でもその精度・寿命を保証できることが挙げられる。

　同社ではこのたび、滑らかな直線運動を実現できるベアリングのように、まっすぐ未来に、“新潟から世界に向かって進んでいく”という同社の強い想いを「スーッと、未来へ。」のテーマに込めて、山田愛奈さんを起用した広告を展開していく。同社では、「山田愛奈さんの持つピュアで好奇心いっぱいの若い感性を活かし、より幅広い世代に向けて日本ベアリングを知っていただく機会になると考えている」とコメントしている。

新企業広告「スーッと、未来へ。」

　山田愛奈さんを起用した新企業広告としては本年5月22日付けの日本経済新聞から展開を開始、今後はデジタルサイネージやトレインチャンネル・ポスター駅貼り・駅電飾看板等の交通広告や、雑誌広告、YouTube trueview広告などで展開するほか、本年12月18日～21日に開催される世界最大級のロボット・トレードショー「2019国際ロボット展」に合わせて、高剛性・高減衰性・低ウェービング（高運動精度）のローラーガイド「EXRAIL（エクスレール）」を変形させたトランスフォームロボ「exrail-1（エクスレール・ワン）」が活躍するアニメーション「exrail-1 エピソード4」（YouTube）を公開する予定だ。

NTN回転フリクションを62%低減し車両燃費を約0.53%向上するハブベアリングを開発kat 2019年06日03日(月) in

• 自動車

in

• 転がり軸受

　NTNは、走行時の回転フリクションを従来品比で62%低減し車両燃費を約0.53%向上する「低フリクションハブベアリングⅢ」を開発した。

低フリクションハブベアリングⅢ

　近年、グローバルで自動車の燃費向上やCO2排出規制の強化が進み、車両走行時の消費エネルギーの削減がますます重要になっている。燃費や電費の効率をより高めるため、タイヤの回転を支えるハブベアリングには基本性能である寿命や強度を満たした上で、さらなる回転フリクションの低減が求められている。

　NTNではこれまで、ハブベアリングと周辺部品とのユニット化（GEN1～GEN3）を進め小型・軽量化による低燃費化や組付性の向上に貢献してきたほか、材料やグリース、シールなどの改良を重ねることで、長寿命化と低フリクション化を実現した商品を市場展開し、現在ではハブベアリングで世界シェアトップを誇る。

　同社では今回、低フリクション化を追求したグリースを開発し、回転フリクションを従来品比62%低減し、車両燃費を約0.53%改善する「低フリクションハブベアリングIII」を開発（同社計算に基づいて算出した結果、0.53%燃費向上によって一度の給油で4.5～5.5km走行距離が増加）。

　新たに開発したグリースは、「低フリクションハブベアリングII」で採用したラビリンス付きシール構造を適用しつつ、同ベアリングで採用したグリースを配合成分から見直し、さらなる低フリクション化を実現した。市場で問題となっている低温環境下におけるフレッティング摩耗に対応できるよう、寿命や耐フレッティング性についても向上させたほか、ハブベアリング内部の予圧を最適化することで、軸受の性能を維持したまま軸受自体の回転フリクションを低減した。

構造

NTN、インドネシアでIGP社と等速ジョイント事業の合弁契約を締結kat 2019年06日03日(月) in

• 自動車

in

• トピックス

　NTNは、インドネシアの自動車市場で需要が拡大する前輪駆動車（FF車）に向けたFF車に必要不可欠な等速ジョイントの供給拡大を目的に、アストラグループのInti Ganda Perdana（IGP社）と合弁契約を締結、ジャワ島西部・カラワン地区（KIM工業団地）に等速ジョイントを製造する合弁会社「Astra NTN Driveshaft Indonesia」を設立する。資本金は1,200億ルピアで、IGP社が51%、NTNが49%を出資する。

調印式で：左から、Budi Pranadi IGP社副社長、Kusharijono IGP社社長、井上博徳NTN副社長

　インドネシアでは各種の環境規制等を背景に、自動車市場においては車軸懸架（リジッドアクスル）方式の後輪駆動車（FR車）から、前輪駆動車（FF車）への生産シフトが加速している。これに伴いFF車に必要不可欠な駆動部品である等速ジョイントの需要も急拡大が見込まれている。NTNは、アセアン・南アジア地域においては、タイ・インドで等速ジョイントの現地生産を行っているものの、これまでインドネシアで等速ジョイントの現地生産は行っていなかった。

　こうした中、インドネシアのアストラグループで自動車部品の製造を担うIGP社と、等速ジョイントの現地生産に関する合弁事業を検討し、インドネシア市場における現地生産の必要性と、販売・シェア拡大という双方の目的が一致したことで、合弁契約を締結することとなったもの。

　今後は、合弁契約に基づく新会社を近く設立し、2020年8月の量産開始を目指して工場の建設を進める。NTNではインドネシアで初めて現地生産を行うことによって、顧客対応の迅速化と納入リードタイムの短縮を実現し、インドネシア自動車市場におけるプレゼンス向上と、等速ジョイントの圧倒的なシェア確保を目指した事業展開を進めていく。

ジェイテクト、自立歩行支援を目的とした介護機器開発に着手kat 2019年05日28日(火) in

• ロボット

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• トピックス

　ジェイテクトは、2017年4月に新規事業推進部を組織、少子高齢化・環境・エネルギー問題といった将来の社会課題に対するニーズと同社の既存事業で培った技術やノウハウといったシーズを掛け合わせて新規事業の立ち上げを推進しているが、2018年8月に販売を開始したパワーアシストスーツ「J-PAS」に続き、今回、自動車部品で培った安全技術とJ-PASのヒトへのアシスト制御技術を活かして、自立歩行支援を目的とした介護機器の開発に着手した。開発品は「J-Walker テクテック」で、キャッチコピーは「いつもの歩行器にウォーキング理論をプラス」。

商品外観図

　日本では高齢化社会が進行し、社会保障費・介護士不足が深刻な問題となってきており、健康寿命を延ばす手段が求められている。開発品は、自立歩行が困難になってきた要介護者の歩行支援を促し、さらには自立度を向上することを目的に、トレーニング機能を保有することを特長としている。

　トレーニング機能のポイントは、①ボールウォーキング研究成果に基づく腕振り歩行で市政の良い歩行が可能、②歩行器と使用者が適切な距離を保てるように設定。

　歩行アシスト機能では、自動車分野で培った安全技術で上り坂アシストや下り坂ブレーキ、片流れ防止など、安心して歩行できるようにサポートしている。

　同社では「介護施設および家庭での使用を想定し、2020年度の販売開始を目指し開発を推進。自立支援歩行器を皮切りに介護業界に参入。本製品に加え、製品・サービスを充実させ、介護領域でのNo.1＆Only Oneの価値を提供していく」としている。

　なお同社では、本年秋をめどに本製品に関する詳しい発表を行うことを予定している。

自動車技術会、人とくるまのテクノロジー展2019を開催 in

• 注目記事

kat 2019年05日27日(月) in

• 自動車

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• 滑り軸受
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• トピックス

　自動車技術会は5月22日~24日、横浜市のパシフィコ横浜で自動車技術展「人とくるまのテクノロジー展2019横浜」を開催した。エンジンの燃費改善に加え、ハイブリッド車（HEV）や電気自動車（EV）などの電動化、先進運転支援システム（ADAS）などに対応する最新の製品・技術が披露された。ベアリング＆モーション関連技術では以下の展示があった。

開催のもよう

　イグスは、金属製部品の1/7という比重の樹脂製すべり軸受「イグリデュール」による、自動車の燃費向上・電費向上のためのソリューションを提示した。ドアやマルチヒンジのジョイント部分に採用することで無潤滑で錆びることなく静粛に可動。ペダルシステムではアキシャル／ラジアル両方で予圧を与えたイグリデュール樹脂すべり軸受が、振動やきしみ音の発生を抑え、局部荷重や高い静荷重にも対応できることなどを謳った。また、シートの可動部にイグリデュール無給油ブッシュを採用することで、ノイズなく簡単に調整できるほか、最大120 MPaの高い静荷重に対応、電着塗装中の再較正によって、すきまを最小限におさえ、きしみ音を防ぐことなどをアピールした

樹脂製すべり軸受「イグリデュール」による、自動車の燃費向上・電費向上のためのソリューション

　NTNは、タイヤの回転を支えるハブベアリングの回転フリクションを従来品比で62%低減し、車両燃費を約0.53%改善した「低フリクションハブベアリングⅢ」を披露した。配合成分と粘度を改良した新グリースの採用とラビリンス付きシール構造の適用、軸受内部の予圧の最適化で、軸受性能を維持しながら大幅な回転フリクション低減を図ったほか、低温環境下でのフレッティング摩耗も抑制できる。また、タイミングチェーンの張力を維持する油圧式オートテンショナについて、構造の簡素化によるチェーンテンショナの小型化と、作動に必要なオイル量の大幅な削減によるエンジンの低燃費化に貢献する「低燃費対応小型チェーンテンショナ」を紹介。内部に貯留したオイルでエンジン始動後に適正な油圧でチェーンの張力維持が可能となり、チェーンの張力不足による異音も抑制する。

フリクションを従来品比62%低減し車両燃費を約0.53%改善した「低フリクションハブベアリングⅢ」

　ジェイテクトは、ステアリングホイールの操作を電気信号で、転舵装置に伝える次世代のステアリングシステム「ステアバイワイヤシステム」を披露した。操舵フィーリングを向上するとともに自動運転でのシステムによる操作とドライバーによる操作をスムースに融合・移譲する制御技術を実現。自動運転時にはステアリングホイールの格納も可能。また、独自技術により世界初の動作温度範囲－40℃～85℃を実現する「高耐熱リチウムイオンキャパシタ」を紹介。活用例として、ステアバイワイヤシステムの補助電源システムとして展示するとともに、量産仕様（本年11月本格量産予定）の製品群を展示した。さらに、自社開発のレアアース使用を抑える「重希土類フリーIPMモータ（埋込磁石型モータ）」を展示。SPMモータ（表面磁石型モータ）構造に比べ約2倍の定格トルクと世界最高レベルの低トルク変動を実現。

高耐熱リチウムイオンキャパシタと、「第31回国際電気自動車シンポジウム」で「Young Investigator Award」を受賞した開発者の三尾巧美氏

　ダイセル・エボニックは、金属・ゴムホースに比べ軽量で自由に曲げ加工が可能な樹脂チューブシステム「MLT8000」を披露した。内層がPP樹脂のため耐加水分解性に優れるほか、ポリアミド樹脂の外層による強靭な機械特性を持つことなど、燃料・冷却配管システムの軽量化＋信頼性向上をアピール。樹脂チューブシステムが、金属を主に利用した配管に比べ防錆処理が不要なほか30～50％以上の軽量化が可能なことや、ゴムホースと比較して生産効率が高いうえ占有容積が少なく狭いエンジンルームでの容積の自由度をアップするといった利点があることなどを謳った。

樹脂チューブシステムによる燃料・冷却配管システムの軽量化・高信頼性の提案

　大同メタル工業は5 月22 日～ 24 日に開催された「人とくるまのテクノロジー展」に出展、エンジンの機械損失低減に貢献するエンジンベアリングの低フリクション技術として、軸受表面に固体潤滑剤を分散させた樹脂層を施した耐摩耗性向上コーティングによってアイドルストップ仕様エンジン用軸受として採用されている「DLA02」、さらに最近開発された耐摩耗・耐焼付き性コーティングを施したエンジンベアリング「DLA06」を紹介した。開発品は、軸受表面に固体潤滑剤を分散させた樹脂層を若干柔らかくすることで異物混入時の耐摩耗性を高める異物埋収性を付与したほか、低粘度化の進むエンジンオイルの使用条件下で発生しやすい温度上昇を抑制、焼付きを防ぐ。

エンジンの機械損失低減に貢献するエンジンベアリングの低フリクション技術

　デュポンは、自動車の燃費低減からオイルの低粘度化が進む一方で、部品の高速回転化が進展する中、無潤滑下でのPV限界値が高く耐摩耗性に優れるポリイミド樹脂「ベスペル®SP」を用いた、高速回転・低粘度オイル下での耐摩耗・低摩擦ソリューションを提示した。最適な潤滑溝の設計と自由度の高い設計が可能なため、高回転での潤滑不足をかいけつ、アルミ部品との直接しゅう動も可能としている。オイルの低粘度化（潤滑膜の薄化）により焼付き・摩耗のリスクが増えてきている中で、駆動系ユニットへのべスペル製スラストワッシャーを適用することで境界潤滑領域での優れた摩擦摩耗特性を発揮、焼付き・溶融を起こさないことをアピール。

べスペル製スラストワッシャーのリングギヤへの適用例

　日本ピストンリングは、平滑表面でフリクションが低減でき、a-C／ta-C比率の最適化で自己潤滑性と高い耐摩耗性を両立、さらに耐久信頼性を向上させる厚膜タイプの「DLCコーティングリング」を紹介した。また、シリンダライナ内周面に微細なディンプルを形成することでピストンリングとの間の流体潤滑による摩擦力を低減しエンジンの燃費向上を実現する世界初の「ディンプルライナ」を披露した。さらに、「3D形状圧粉コアを採用したアキシャルギャップ型高トルクモータ」を紹介、高トルク化によってインホイールモータとして使用することでダイレクト駆動を可能にことや、ギヤレス化による機械損失の低減とギヤ音の削減を実現できること、さらにはAir Gap可変によるモータ特性のチューニングが可能なことをアピールした。

ピストンリングとの間の流体潤滑による摩擦力を低減しエンジンの燃費向上を実現する世界初の「ディンプルライナ」

　日本精工は、EVの走行性能と電費（航続距離）改善策としてEV駆動システムの2速変速化と軽量化に取り組んでいるが、2速変速化の効果を大きくするために段間差を大きくすることで課題となる変速ショックの低減に関して、出力軸のトルクを磁歪式トルクセンサで検出し、モータと電動シフトアクチュエータをフィードバック制御することで、シームレスな変速を実現する「シームレス 2スピード eアクスル」を披露した。高速モータにトラクションドライブ減速機を組合せることで、高い静音性とシステムの小型・軽量化を実現する。また、このシームレス 2スピード eアクスルを実現する製品として「磁歪式トルクセンサ」を紹介。シャフトにトルクが作用すると、逆磁歪効果により、せん断応力を検出しトルクに変換する。非接触検出、小型・軽量、高応答性などの特徴があり、パワートレインのトルク測定に適用できる。

モータと電動シフトアクチュエータをフィードバック制御することで、シームレスな変速を実現する「シームレス 2スピード eアクスル」

　不二越は、玉軸受化で低トルク化しつつ剛性を確保する「デファレンシャルギヤ用複列4点接触玉軸受」と「ELT（Extra Low Torque）軸受」を紹介した。前者は一体型のため予圧管理が不要で、大幅な損失低減が可能。後者は円すいころ軸受と同様の組付けが可能で、円すいころ軸受と同等の噛み合い点変位を有する。また、軸受サイズを変更せずに“クリープ"と呼ばれる軸受のすべり現象を抑制する「トランスミッション用耐クリープ軸受」を展示した。外輪歪みによるクリープへの対策軸受としては、軌道溝を多点接触化することで荷重を分散し外輪変形量を抑制する「多点接触玉軸受」や、外輪外径に特殊コーティングを施すことでハウジングの摩耗を抑制する「外径コーティング軸受」を、連れ周りによるクリープへの対策軸受としては、「Oリング付き軸受」や「外径コーティング軸受」を提示した。

円すいころ軸受と同様の組付けが可能で、円すいころ軸受と同等の噛み合い点変位を有する「ELT（Extra Low Torque）軸受」

エボニック、高機能ポリアミド事業を再編kat 2019年5月16日(木曜日) in

• 材料

　エボニックは、自動車、オイル・ガス、3Dプリンティング、光学系アプリケーションなどの成長市場向けの高機能材料に注力し、新しいポリアミド12（PA12）製造施設の建設を開始すると同時に、マール・ケミカルパークでの透明ポリアミドの生産増強を進めているが、再編プロセスの一環として、エボニックは、ドイツのヴィッテンで製造しているポリフタルアミド（PPA）ビジネスから完全に撤退する。

　同社ハイパフォーマンスポリマーズ事業部の責任者であるラルフ・デュッセル氏は、「ポリアミド事業の再編により、軽量構造、３Dプリンティング、複合材料など成長が確実な市場における魅力的な用途のスペシャルティ マテリアルに生産・技術の強みを集中させていく。このことが継続的な成長のための確固たる基盤となるだろう。顧客の要求に応えるために、今回の再編によって高度なソリューションの開発へとより一層注力していく」と語っている。

　エボニックはドイツでの約4億ユーロの投資により、PA12に対する総合的な生産能力を50%以上増加させる。増設されるポリマーおよびその前駆体の製造設備は、ノルトライン=ヴェストファーレン州のマール・ケミカルパークに建設され、既存のポリアミド12製造プラントを補完する。この複合施設は2021年前半に稼動する予定。

　同社では同時に、マールにおける透明ポリアミドの生産も拡大する。この生産拡大は、2020年第1四半期に完了する予定で、これらの増強により、高機能材料の総合的な生産能力は倍増する。

　また、ポリアミド事業の再編成に伴い、2020年第1四半期末までにヴィッテンで製造しているPPAの製造・販売を中止する計画で、PPAプラントからマールに従業員を移し、新PA12工場にリソースを配分する予定。

　同社グラニュールズ＆コンパウンズの責任者であるヨルダネス・サボポウロス氏は、「高機能ポリマーに焦点を当てたマーケティングにより、社内シナジーの活用として、経験豊かなヴィッテンの従業員にマールの新しいポリアミド12製造施設を職場として提供し、長年にわたるポリマーの重合とコンパウンドの経験を活かしていくことができる」と述べている。

　エボニックは現在、ヴィッテンで300人近くを雇用、約16ヘクタールの有機化合物生産用の複数の設備を運営している。塗料、コーティング、接着剤産業向け原料の主要生産拠点の一つとなっており、2018年にはヴィッテンにおいて特殊共重合ポリエステルの新しいプラントが稼働した。

　Terra（テラ）シリーズのバイオベースポリマーは、エボニックの事業ポートフォリオに留まり、再編された高機能ポリマー事業を補完する。

　エボニックは、高機能プラスチックの開発・製造に50年以上の経験を有しており、広範囲の製品ポートフォリオによって、あらゆる産業用途のためのソリューション提供を可能にしている。

マール・ケミカルパーク: エボニック、ポリアミド関連の高機能ポリマー事業再編

フェローテック、ペルチェ素子・磁性流体の自動車分野での応用を加速kat 2019年5月16日(木曜日) in

• 自動車（四輪・二輪）
• 材料
• 機械要素

　フェローテックホールディングス（ http://www.ferrotec.co.jp/ ）傘下のフェローテック（ http://www.ferrotec.jp/ ）は2018年1月に「オートモーティブプロジェクト」を立ち上げた。すでに自動車用温度調節シート向けで多くの採用実績を持つ「サーモモジュール（ペルチェ素子）」、さらには同社創業の技術であり、車載スピーカーで実績のある「磁性流体」などを中心に、自動車市場の攻略に取り組んでいる。オートモーティブプロジェクトでは、グローバルでの自動車分野でのニーズを収集、燃費向上につながる自動車の軽量化や、電動化、自動運転化などに取り組む自動車業界に対し、サーモモジュールや磁性流体の新しい適用を提案している。

　ここでは、同社TE営業部長 八田 貴幸氏、FF営業部 部長 廣田 泰丈 氏、オートモーティブプロジェクト 課長 二ノ瀬 悟 氏に、本年1月16日～18日に東京都江東区の東京ビッグサイトで開催された「第11回オートモーティブワールド」で披露した、ペルチェ素子および磁性流体の自動車分野での応用技術を中心に、同社の自動車分野での取組みについて話を聞いた。

左から廣田 氏、二ノ瀬 氏、八田 氏

自動車分野でのペルチェ素子の適用とメリット

　ペルチェ素子（サーモモジュール）は、対象物を温めたり冷やしたりする半導体冷熱素子のことで、N型とP型という異なる性質を持った半導体素子を組み合わせたモジュールに、直流の電気を流すと熱が移動し、一方の面が吸熱(冷却)し、反対の面が放熱(加熱)するというペルチェ効果を応用したもの。電源の極性を逆にすると、吸熱と放熱を簡単に切り替えることができる。

　ペルチェ素子のこうした特性を活かし自動車分野では温調シートで多数の実績を持つが、今回の展示会では温調シート以外の適用を拡大すべく、以下のような提案と適用によるメリットを打ち出した。

ペルチェ素子の新提案とメリットについて語る八田 氏

◆車載用カップホルダー
　フェローテックのペルチェ素子を用いた車載用カップホルダーはすでに、同社のペルチェ素子を利用した自動車用温度調節シートを自動車OEMに納入している業者を通じて、海外の自動車OEMで採用実績がある。

　ドリンクを冷えたままに、あるいは温かいままに保つカップホルダーを車載する車両では、HVACユニット (Heating Ventilation Air Conditioning unit：暖房・換気・空調ユニット）が採用されるケースが多い。つまりエアコンの風を利用して冷却・加熱がなされているのだが、この方式は冷却・加熱効率が悪く、また電力消費もばかにならない。これに対してペルチェ素子は小型・軽量・省電力のシステムで、カップホルダーへの加熱・冷却の切り替えはモード切り替えスイッチによって直流電流の極性を反転するだけで行え、冷却・加熱機能を0.1℃単位で設定することができる。

　このペルチェ素子を利用した省電力で積極的に温度制御が可能なカップホルダーに対し、国内の自動車OEMも関心を示していることから、同社ではプロトタイプを製作・提出し、OEMで評価してもらう予定だ。まずはHVAC方式を採用している車両を対象に、ペルチェ式カップホルダーの採用を促していく考えだ。

ペルチェ式カップホルダー

◆バッテリーの温度コントロール
　電気自動車（EV）のバッテリーとなるリチウムイオン電池は温度にセンシティブで、高温の場合、常温に比べ内部抵抗が上がり劣化が促進しやすく、低温の場合パフォーマンスが低下して、航続距離に影響を及ぼす。例えば急速充電を繰り返すとバッテリーの過熱劣化が起こり、それを防ぐフェールセーフ機能によって充電速度を低下させる制御が入る。それを防ぐにはバッテリーの発熱をコントロールする必要があるが、ラジエーターを用いた水冷などの自然冷却では細やかな温度制御ができない。

　これに対しペルチェ素子は微妙な温度制御が可能で、バッテリーを最適な温度に保つことが可能なため充分な充電が可能になる。さらにEVでは重量の増加も電力消費の増大、航続距離の低下につながることから、軽量の温調システムとしてもペルチェ素子が貢献できると見ている。

◆キャビンの温度コントロール
　これまでの抵抗式ヒーターはジュール効果によって発生する熱エネルギー（ジュール熱）を利用したもので、発熱効率（COP）が80～90％程度にとどまっている。

　これに対しペルチェ素子ヒートポンプによる熱移動を利用したヒーターでは、放熱される熱量がジュール熱と、大気の熱量（環境温度が0℃以下の場合でも大気から熱を吸収）との総和となるため、COP100％超を実現できる。つまり、抵抗式ヒーターに比べて小さな電気で大きな加熱ができ、EV用バッテリーの電力消費を大きく削減でき、EVの航続距離延長に寄与することが可能となる。

　ペルチェ素子を用いた自動車車室内の暖房および冷房（キャビンヒーターおよびキャビンクーラー）は軽量・コンパクトで済むため、冷暖房のない超小型EVなどで快適な車室空間を実現できるとして、OEMでの検討が進んでいる。

バッテリーおよびキャビンの温度コントロールのモックアップ

◆ADAS向けCMOSイメージセンサ用クーラー
　先進運転支援システム（ADAS）では、全周囲の距離や画像認識を行い、死角を少なくして安全性を確保するために、1台当たり20個程度のカメラが搭載されると予測され、その機能を担うCMOSイメージセンサ (相補性金属酸化膜半導体を用いた固体撮像素子)の市場拡大が見込まれている。

　このセンサは熱に敏感で、熱によって引き起こされるダークショットノイズ（暗電流）は、発熱量とともに増大して画像の精細さを欠く結果となる。これに対して車載カメラのCMOSイメージセンサに冷却用ペルチェ素子を装着することで高精細な画像を得ることを可能にしている。OEMでの具体的な検討が始まってきている。

CMOSイメージセンサ用クーラー

自動車での磁性流体の適用とメリット

　磁性流体は、流体でありながら外部磁場によって磁性を帯び、磁石に吸い寄せられる機能性材料で、磁性微粒子、界面活性剤、キャリアとなるベース液（潤滑油）からなる。直径約10nmの極小の酸化鉄粒子が、凝集を防ぐ界面活性剤で被膜され、安定的に分散したコロイド状の液体となっている。

　自動車分野ではすでに磁性流体の放熱効果やダンピング効果などによる高音質化や小型化などからスピーカーに採用されているが、今回の展示会でフェローテックは、以下のような新提案を行った。

磁性流体の新提案と現状について語る廣田 氏

◆振動制御用磁性流体
　欧米においては、足回りの振動を抑制する「アクティブダンパー」に磁気粘性流体（MRF）が採用された実績があるが、粒子が均一に分散せずに沈殿してしまう、磁気応答性が良くないといった課題がある。これに対し同社では、磁気応答性や印加磁場によるせん断力（粘性）変化、分散性、潤滑・摩耗特性などで優位性のある「MCF（Magnetic Compound Fluid：磁気混合流体）」を開発し、アクティブダンパーへの応用を提案している。

　新開発のMCFは、磁性流体よりも大きい磁性粒子を主成分とすることで、印加磁場によって磁性粒子の配列を制御し、アクティブダンパーや様々な振動吸収に適用できる。市場にあるMRFはおしなべて粒子が均一に分散せず沈殿してしまう。これに対し、新開発のMCFは分散性が良好で１ヵ月以上経過しても沈殿することがない。

　自動車には足回りの振動やエンジン回りの振動のほか、あらゆる振動系が組み込まれている。たとえば車室内における振動・騒音などを解消できれば、ドライバーの快適性を実現できる。同社ではMCFの優れた分散性と耐摩耗性能で差別化を図り、採用を促していく考えだ。

MCFを封入したアクティブダンパーのデモ機

MCFの優位性の例：良好な分散性

◆磁性流体コンポジット材料
　直径約10nmの磁性流体をベースとして、高い周波数領域でも磁気応答性が優れ磁気ヒステリシスが極めてゼロに近い磁性コア材料「Hzero®コンポジット」は、各種樹脂材料に磁性流体を均一に分散させて練り込むことで、ゴムやゲル、スポンジ材料、接着剤のような液体といった形で提供できる。たとえばゴム状にしたものでは静音性を高めるのに効果があると見られる。新開発のMCFを分散させたHzero®コンポジットであれば、制振ダンパーとしても利用できる。自動車部品メーカーや先進開発のOEMなどが興味を示している。

◆感温性磁性流体を用いた熱輸送システム
　EVではバッテリーなど発熱を伴う機器の冷却が重要だが、ループ循環系の熱輸送システムを構築するには一般的に流体を循環させるためのポンプなど機械的駆動力が必要となり、バッテリーを消費させることになる。

　これに対しフェローテックでは、温度に反応して磁化が大きく変化する「感温性磁性流体」を用いたループ状の流路を持つ熱輸送システムを提案している。感温性磁性流体を用いた熱輸送システムでは、流路の高温側と低温側の間に磁石を設置。ペルチェ素子で加熱された磁性流体は温度上昇に伴い磁化の大きさが減少し磁石にあまり反応しないが、低温側の磁性流体では磁化の大きさが上昇し、磁石に強く引き寄せられる。これによって低温側から高温側へと、感温度磁性流体の流れ（駆動力）が発生し、この流れにより熱を輸送できる。

　つまり、機械的な動力なしに流体の自己循環が可能となる。採用には時間がかかると見込まれるが、自動車メーカーに訴求して部品メーカーでの適用を促していく考えだ。

感温性磁性流体を用いた熱輸送システムのデモ機

今後の展開

　フェローテックでは、上述したような技術の市場参入の難易度などを勘案して、短期（1～4年）、中期（2～6年）、長期（4～8年）の計画をもって提案を進めていく。

オートモーティブプロジェクトの短期～長期計画について語る二ノ瀬氏

　いずれも自動車分野で近い将来問題となる諸課題へのソリューションだと考えられるが、早い時期に提供が可能な技術から、時間をかけて実用的なものに仕上げていく必要がある技術までを、それぞれ時系列でプロットしている。

　短期的には実績のあるシートの温調としてのペルチェ素子やスピーカー向け磁性流体のビジネスを拡大するとともに、海外で実績のあるカップホルダーや、CMOSイメージセンサ用クーラーなど、技術としてイメージがしやすく検討が始まっている案件に向けて、ペルチェ素子をいかに作るかを考えていく。

　中期的には、超常磁性を有する固体材料Hzero®を磁性コアとした「高精度直流測定センサ」やヘッドアップディスプレイ（HUD）向けペルチェ素子などを、長期的にはキャビンやバッテリーの温調向けのペルチェ素子や、MCFを用いたダンパー、感温性磁性流体を用いた熱輸送システムなどを、その時々のユーザーニーズをとらえながら技術をブラッシュアップして、実用化していく意向だ。

　自動車分野では前述の技術課題のほか量産キャパシティーやコストなどへの対応が求められるが、フェローテックではペルチェ素子および磁性流体のNo.1サプライヤーとして量産やコストへの対応が可能と自負する。同社では今後の需要に対応できる体制を強化しつつ、一点集中ではなく、全方位にリソースを最適配分しつつ、各種技術課題を解決するための最適なソリューションを提供していく考えだ。

■フェローテックの製品をさらに知るには
http://www.ferrotec.jp/

■フェローテックホールディングスをさらに知るには
http://www.ferrotec.co.jp/

協和界面科学、接触角や表面・界面張力など受託測定サービスを開始コダマ 2019年5月9日(木曜日) in

• 試験・評価機器

　協和界面科学（ https://www.face-kyowa.co.jp/ ）は、自社が製造・販売する測定機器を用いて接触角、表面・界面張力、摩擦・摩耗解析、粘着・皮膜はく離解析、ゼータ電位、防曇性評価などの受託測定サービスを開始した。クレームの原因調査や測定データの提示を求められたりした場合など、一時的に各種測定結果の必要性が生じたケースに対応する。

　受託測定サービスは、同社の専任測定員が測定から報告まで対応。素材評価のための判定指標となる信頼性の高いデータを提供する。主な測定項目は以下のとおり。
・静的/動的/接触角（ぬれ性、撥液性、洗浄評価、表面自由エネルギー解析など）
・静的/動的表面・界面張力（浸透性、乳化性、溶けやすさ、ぬれやすさ、泡立ちなど）
・ラメラ長（泡沫安定性、塗膜のピックアップ性、液切れ性、ワキ性評価など）
・粉体ぬれ（粉体のぬれ性、粉体の表面処理・表面粗さによるぬれ性、粉体浸透速度による湿潤性評価など）
・静/動摩擦 摩耗解析（摩擦摩耗、潤滑性、ベタつき、滑り性など）
・引張試験（粘着、角度依存、軽はく離、高速はく離など）
・ゼータ電位（粒度分布，分散安定，凝集，沈降性など）
・防曇性評価（くもり度合，透け具合，結露など）

　 また、受託測定サービスの詳細はこちらから確認できる。

　

ジェイテクトと産総研、 スマートファクトリー連携研究ラボを設立kat 2019年4月25日(木曜日) in

• 工作機械・ツール・金型
• 機械要素

　ジェイテクトは、産業技術総合研究所（産総研）と共同で、2019 年 6 月に、産総研 つくばセンター 東事業所（茨城県つくば市）内に冠ラボ「ジェイテクト-産総研 スマートファクトリー連携研究ラボ」を設立する。

須藤誠一 ジェイテクト会長（写真左）と中鉢良治 産総研理事長（右）

　産総研では、企業のニーズにより特化した研究開発を実施する目的でそのパートナー企業の名前を冠した連携研究ラボ（冠ラボ）を産総研内に設置する取組みを進めている。今回のジェイテクトの冠ラボは12番目となる。ジェイテクトからは研究者・研究資金を、産総研は研究者・研究設備・知的財産などの研究資源を提供し、ジェイテクトからの出向研究者10名程度と産総研からの研究者10名程度が、共同で研究開発に取り組む。

　研究テーマは「加工機 ・生産 ラインのスマート化 （知能化 、自律化 ）およびその要素技術の研究開発」とし、サイバー・フィジカル・システム（CPS）による加工機の自律化技術の研究開発、生産ラインの自律的最適化を可能とするサイバー・フィジカル・プロダクション・システム（CPPS）の研究開発、さらに関連要素技術の融合により、次世代スマートファクトリーの実現を目指す。

　連携研究ラボ長はジェイテクト 研究開発本部 加工技術研究部の岩井英樹氏が、連携研究副ラボ長は産総研 製造技術研究部門の芦田 極氏が務める。

　地球環境への配慮、少子高齢化に伴う労働人口の減少など工場を取り巻く環境が変化する中で、もののインターネット化（IoT）やAI などの革新技術を利用した工場機器の知能化・自律化やビッグデータを高度に活用した効率的なスマートファクトリーの実現が求められている。

　こうした中、ジェイテクトの保有する生産技術ノウハウやユーザーへのIoE 技術の提供実績に基づく豊富なデータ、ノウハウに、産総研の高度なセンシング／データ・アナリティクス、モデルベース設計に関わる製造研究技術を融合することにより、知能化・自律化や高度なシステムインテグレーションの技術開発を加速し、先進的なスマートファクトリー・ソリューションの早期実現を図る。

　両者では今後、「加工機・生産ラインのスマート化（知能化、自律化）およびその要素技術の研究開発」を実施し、3～5 年後に実用化する予定。

　IoTによって実空間（フィジカル空間）上にあるものの情報が、コンピューター上（サイバー空間）に蓄積できるようになる。蓄積された情報をサイバー空間上で処理し、その結果をフィジカル空間上の問題解決や価値創出に利用しようとする概念およびその実装をサイバー・フィジカル・システム（CPS）という。両者では3年程度で、CPS による加工状態の見える化と加工条件の自律最適化を実現する工作機械の開発にめどをつける。

　さらに5年をめどに、CPS を備えた各工程をつなぎ、問題の可視化、分析、フィードバックを繰り返すことで不良と異常を削減するCPPS （CPSによる問題解決や価値創出を、工場での製造工程に適用する仕組み）の構築を目指す。

加工機のCPS とCPPS 生産ライン（イメージ）

加工機のCPS とCPPS 生産ライン（イメージ）

　須藤誠一 ジェイテクト会長は、「すでに当社では、オープンイノベーションで国内外の大学や研究機関の知見を活用しているが、数年前から中鉢良治 産総研理事長と話を進め、ステアリングや工作機械、軸受・駆動部品で培ってきた加工技術や生産技術を有する当社と、センシングやデータ・アナリティクス、モデルベース設計など高度な製造技術を保有する産総研が連携し、将来を見据えた先進的な生産ライン・加工システム、関連要素技術の共同研究開発に取り組むことを決めた。加工機・生産ラインの知能化、自律化を進め、さらに前工程、後工程を含めて連携させながら、次世代スマートファクトリーへと進化させていくためのCPS、CPPSの技術をともに開発していきたい」と語った。

ジェイテクト、ステアリング事業でソフトウェア開発の体制を強化kat 2019年4月21日(日曜日) in

• 自動車（四輪・二輪）
• 機械要素

　ジェイテクトは、自動運転対応などに向けた電動パワーステアリング（EPS）の電子関連部品の開発強化を目的に、本年4月に組織を改正した。新規性のある開発アイテムの増加などにより、ソフトウェア開発の一層の増員を計画している。

　同社のこれまでの自動車部品のソフトウェア開発拠点である花園事業場 技術開発センター（愛知県岡崎市）に加え、東刈谷事業場（愛知県刈谷市）でのソフトウェア開発の開始を本年夏から予定している。

　自動運転化対応、ステアバイワイヤなどの新規システムに対応するため、機能安全設計、冗長設計、サイバーセキュリティ対応など、EPSの技術ニーズはより高度化し、ユーザーにそのニーズは多様化してきている。

　これを受けてジェイテクトでは本年4月、EPSのソフトウェア開発組織の見直しを行い、モデルベース開発、AUTOSAR対応などに基づくEPS固有の組み込みソフトウェアを開発する新規部署を増設した。ソフトウェアのシステム要求から単体設計・評価、システム評価に至るまでのV字プロセスを一気通貫で集約して開発を実施する。

　また2019年度以降100名規模の増員を計画しており、開発拠点の拡張が必要となり、花園事業場に加え、本年夏からは東刈谷事業場を新たなソフトウェア開発拠点とすることを計画している。

　今回の拠点拡張により、自動運転対応技術開発、MCU内製化などを進め、一層の商品力強化を推進していく。加えて各職場の働く環境の改善を進め、社員のモチベーション向上と生産性を高め、創造性を高める職場づくりと働き方改革を推進していく。

　EPSのソフトウェア開発の人員は、2019年以降100名規模の増員を予定しており、花園事業場、東刈谷事業場、グループ会社のジェイテクトIT開発センター秋田、それぞれの拠点でユーザーのニーズに応えるソフトウェア開発を行っていく。

　また、欧州、中国、インドなどの海外の開発拠点のグローバルマネージメントや新会社J-QuAD DYINAMICSとの連携により、自動運転社会に対応するステアリングシステムを開発していく。

やわらか3D共創コンソーシアム、1周年記念シンポジウムを開催コダマ 2019年4月12日(金曜日) in

• 材料

　やわらか3D共創コンソーシアム（会長：古川英光 山形大学教授）は4月5日、東京都港区のキャンパス・イノベーションセンター東京で、同コンソーシアム設立1周年を記念してシンポジウムを開催した。

　冒頭、ビデオレターで開会挨拶を行った山形大学 小山清人学長は「この1年で古川教授のアイディアに対して大変多くの企業が賛同し、参画していただいている。多くの企業が3Dプリンターのプロジェクトに興味を持っていただいていることは、山形大学にとっても非常にありがたいことだと思っている。山形大学としても3Dプリンター関連の研究を支援してく所存である。また、国からも評価されておりJST（科学技術振興機構）などを通して支援していただいている。さらに、一般の方々にも関心が高い。コンソーシアムがより良い成果を上げて一般の社会に実装していただけるように希望している。また、世界に抜きん出た研究成果を期待している」と述べた。
ビデオレターで挨拶をする小山氏

　続いて、来賓挨拶として日立製作所 研究開発グループ 技師長の佐々木直哉氏（元SIP革新的設計生産技術担当 プログラムディレクター）が「2014年に内閣府のSIP（戦略的イノベーション創造プログラム）が開始して、その1テーマとして古川先生のデザイナブルゲルが採択され、様々な成果を出してきた。SIPは従来の国のプロジェクトと違い、実用化・事業化が求められる。厳しい審査の中、最終的には12テーマが採択され、3Dゲルプリンターという代表的な成果として上がってきた。SIPの特徴は国プロの枠を超えて様々な企業と交流・連携をしていくことにある。これから国のプロジェクトのやり方も変わっていくと思っているが、基本的にはプロトタイピングを色々な方に使っていただいて成果を出していくのが大事なのではないかと考えている。その代表的な例として、やわらか3D共創コンソーシアムが始まったと理解していただきたい。コンソーシアムが基本的な技術のつながりだけでなく、ものづくりや製品につながるような活動を期待している」と来賓挨拶を述べた後、以下のとおり講演が行われた。
来賓挨拶をする佐々木氏

・「やわらか3Dで目指すシンギュラリティ」古川英光氏（山形大学 教授）…同コンソーシアムの設立からこれまでを振り返り、マジョット・ヘディ氏のデザインによるロゴマーク策定の経緯や昨年4月に開催されたキックオフシンポジウムについて、古川氏の発案で7月5日～6日に山形で行われた「第1回合同部会～15年後の3Dプリンティングビジネスを共創しよう～」と題したワークショップについて紹介した。また、造形したものから動く物体をつくるという概念の4Dをロボットやセンサーに活用する流れにあることを受けて、2018年8月に米沢で開催した「第1回4Dマテリアル＆システム国際会議（4DMS）」で同コンソーシアムのメンバーが発表したことを報告、3Dや4Dといった概念の学術研究が盛り上がりを見せていると解説した。さらに、同コンソーシアムの取組みとして昨年11月に行われた「やわらかものづくり研究会」を紹介、インダストリー4.0の変遷や3Dチョコレートのつくり方、3D技術による歯科医療の変化などについての発表があったことを報告した。今後のコンソーシアムの活動としては、「食品、医療、ゲル、モビリティ、ロボットの五つの部会活動の中に、自身が所属する山形大学 ソフト＆ウェットマター工学研究室が取り組んでいる様々なプロジェクトを連携させてオープンイノベーションを進めていきたい」と展望を語った。
講演をする古川氏

・「青の錬金術師」塚本雅裕氏（大阪大学 教授）…ジェットエンジンのタービンブレードや切削工具、鉄鋼ロールなどの金属製品に対して耐摩耗、耐食・防錆、耐衝撃、硬度向上などの表面特性を付与する技術として、高品質・高機能・高密度および低熱影響で実現するレーザーコーティング技術について紹介した。同技術は、ヘッド中心から原料粉末を噴射し、そこに複数のレーザー光を照射することで溶融凝固して皮膜を形成するプロセス。講演では、中心から噴射する原料紛体を複数のレーザー光で加熱し、被膜を加工することで溶融池を作らずに被膜をつくることができると解説。溶融池を作らないため、母材への熱影響が少なく皮膜の希釈率も低くすることができ、皮膜が薄く高品質な膜を形成することができるという。このプロセスで使用するマルチレーザーの加工ヘッドをヤマザキマザックの工作機械に提供し、2016年に製品化されたという。また、中小企業向けに小型の加工装置を開発し、ドリル刃先やギヤなどの微細部分の補修を高精度に行えることなどを紹介した。
講演をする塚本氏

　講演終了後は古川氏をファシリテーターとして、佐々木氏、塚本氏、田中浩也氏（慶應義塾大学区SFC 研究所 所長／環境情報学部 教授）、榊 良祐氏（dentsu／OPENMEALS founder）、中谷光男氏（MAKErs SENSE 代表）、川上 勝氏（山形大学大学院理工学研究科 機械システム工学専攻 プロジェクト准教授）をパネリストに「やわらか3Dで〝もの〟シンギュラリティを起こすには」をテーマにパネルディスカッションが開催された。
パネルディスカッションのもよう
参加者一同