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SEMICON Japan 2024

 

bmt配信ニュース

イグス、軽量・省エネの全ポリマー製リニアベアリングを開発

2年 7ヶ月 ago
イグス、軽量・省エネの全ポリマー製リニアベアリングを開発kat 2022年04日20日(水) in

 イグスは、初めて高機能ポリマーのみを使用したリニアベアリング「ドライリンWJBMP」を開発した。高機能ポリマーであるイグリデュール材質「イグリデュールJB」を使用し、スライド部とハウジングを射出成形によって1パーツに一体型設計しているため、保管から設置までの取り扱いも容易で費用対効果に優れ、簡単・迅速な取り付けが可能。また、優れた減振性を備え、無潤滑で動かせる。さらに、最適化された軽量設計によって持ち運び可能なアプリケーションに適し、リニアシステムの駆動に必要なエネルギーを削減する。

 

 本ポリマー製リニアベアリングは、従来の金属製ハウジングのリニアベアリングと比較して、最大で84%軽量化が図れるため、駆動力やモーター出力、消費電力が削減できる。取付けサイズ10の場合、重さはわずか10gで、卓上デバイス、カメラ、センサー、モニターなどシンプルなリニアガイドを必要とする用途に最適。

 また、トライボロジー特性が最適化されたイグリデュールJBを使用しているため、潤滑剤やメンテナンスが不要で、耐久性、耐粉塵性、耐汚性に優れる。ドライ運転時の摩擦係数が非常に低く、スティックスリップ現象が発生しにくいほか、耐衝撃性と堅牢性を持ちながら、弾性と減振性も備えているため、振動を吸収して分散させることが可能。イグス本社の試験施設での試験において、25Nまでの荷重に耐えられることが実証されている。

 ドライリンWJBMPは、ドライリンWのシングルレールまたはダブルレールに簡単に取り付けることができる。費用対効果の高いリニアガイドとしては、白アルマイト処理アルミニウム製のドライリンW WS-CAレールを推奨。シルバーのレールと黒色のベアリングを組み合わせることで、シンプルなデザインのリニアシステムとして利用できる。

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THK、クロスローラーリングに高剛性シリーズを追加

2年 7ヶ月 ago
THK、クロスローラーリングに高剛性シリーズを追加kat 2022年04日11日(月) in

 THKは、クロスローラーリングに既存製品との寸法互換性を持たせた高剛性シリーズ「RB-H/RE-H/RU-H形」を新たなラインナップとして追加する。高剛性化を実現することで、産業用ロボットの関節部や旋回部、マシニングセンタの旋回テーブルなどの高性能化に貢献していく。

クロスローラーリングの高剛性シリーズ

 

 クロスローラーリングは、内外輪の間に円筒ころ(ローラー)がスペーサリテーナを介して交互に直交配列されているため、あらゆる方向の荷重(ラジアル荷重、アキシアル荷重、モーメント荷重)を負荷することができるとともに、高い回転精度が得られる。そうした特徴を生かしたクロスローラーリングは、工作機械、産業用ロボットをはじめ、高剛性、高精度な回転運動を必要とする装置の旋回軸受として広く採用されている。

 近年の産業機械市場において装置の高剛性化が一層の高まりを見せていることから、同社では旋回軸受の高剛性ニーズに対応し、内部構造を高剛性化に適した設計にすることで既存製品と寸法互換性を持たせた、クロスローラーリングの高剛性シリーズRB-H/RE-H/RU-H形を新たに追加するもの。

 製品ラインナップは、RB-H形が軸径φ50~700の42形番、RE-H形が軸径φ50~600の41形番、RU-H形が軸径φ35~350の8形番と、多様なニーズに対応すべく全91形番を展開する。

 同社では、一般産業機械から精密機械、大型の高精度な工作機械まで、幅広い装置の高速化とコンパクト化、高剛性化に貢献していく。

 クロスローラーリング高剛性シリーズの特徴は、以下のとおり。

・高負荷・高剛性 内外輪の間に円筒ころ(ローラー)がスペーサリテーナを介して交互に直交配列されているため、1個のクロスローラーリングでラジアル荷重、アキシアル荷重およびモーメント荷重などのあらゆる方向の荷重を負荷できる。また、内部構造の再設計によって高剛性化を実現したことで、産業用ロボットの関節部や旋回部、マシニングセンタの旋回テーブルなどの高性能化に貢献する

クロスローラーリングの構造


・既存製品との寸法互換 既存製品と同寸法を採用し、取付インターフェースを変えずに装置の高剛性化が実現できる

 

・全91形番の豊富なラインナップ

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NTN、軸受診断アプリの無料体験版の提供期間を2023年3月末まで延長

2年 7ヶ月 ago
NTN、軸受診断アプリの無料体験版の提供期間を2023年3月末まで延長kat 2022年04日11日(月) in

 NTNは、産業用IoTプラットフォーム「Edgecross®(Edgecrossコンソーシアム(ECC)が運営)対応の軸受診断アプリケーションの無料体験版の提供期間を2023年3月末まで延長する。


 軸受診断アプリケーションは、軸受近傍に設置された振動センサのデータを収集し、軸受の異常を診断する「Edgecross®」認定製品で、簡単・迅速に診断ができ、軸受情報や運転情報などの設定が不要で、同社製以外の軸受の診断も可能。設備や稼働状況を監視し、生産現場でデータをリアルタイムに収集・分析することで、設備の不具合や故障をいち早く知り、メンテナンス性や生産性の向上に貢献する。

軸受診断アプリケーションの主な特徴は以下のとおり。

1. 軸受のリアルタイム診断:軸受の診断結果を3秒~10秒ごとに更新、僅かな時間に現れる変化も捉えることが可能

2. 診断対象の軸受情報や運転状況の設定が不要で、NTN製以外の軸受の診断も可能

3.シンプルな出力:診断開始時点を基準に状態レベルを4段階で出力、センサからの診断結果を最大16ヵ所まで同時に確認することが可能

4. 導入・運用にあたりインターネット接続は不要で、データを外部に出したくない場合やネットワーク環境が整っていない場合でも利用が可能

 本アプリは2021年夏に無料体験版の提供を開始して以来、すでに多数のユーザーが利用しており、ユーザーからは、複雑な設定を行うことなく簡単に軸受診断が行える、既存のシステムとの連携が行いやすい、などの評価を得ている。

 本年1月からは、ECCと共同で必要な機器類を一定期間無償で貸し出しするサービスも開始し、また本年3月にはECCが開催した「第3回 Edgecrossアワード」で同プラットフォームのアプリとして初めて軸受の異常診断を実現したことや、予兆保全に向けたソリューションの強化に寄与した点などが評価され、「優秀認定・登録製品賞」を受賞した。

 本アプリの無料体験版を提供する中で、ユーザーから無料体験版の提供延長を希望する声が多数寄せられたことを受け、同社では提供期間を当初の予定より1年間延長し、2023年3月末までとしたもの。同社では本アプリについて、無料提供版を使用したユーザーからの要望や意見を取り入れて2023年の商品化を目指す。

 同社は、IoTやAIを活用した本アプリの開発・提供を通じてユーザーのスマートファクトリー化に貢献するとともに、新たな事業の一つとして注力するサービス・ソリューション事業のさらなる拡大を進めていく。

軸受診断アプリケーションの構成例

 

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空スペース、自律分散式転がり軸受の製販会社と通常実施権契約を締結

2年 7ヶ月 ago
空スペース、自律分散式転がり軸受の製販会社と通常実施権契約を締結kat 2022年04日10日(日) in

 空スペース(http://coo-space.com/)は、スケートボードなどに使用される小径玉軸受について、保持器を使用せずに転動体(ボール)同士を非接触にする技術ADB(Autonomous Decentralized Bearing/自律分散式転がり軸受)の製造販売会社として先ごろ設立されたブレイブラ(https://breybra.com)と通常実施権契約(特許概要:特許3964926、6476377、7004396など米国・中国特許含む8件、通常実施権概要:日本、米国、中国において本特許製品を製造販売する権利)を締結した。空スペースでは今後、技術支援などによりブレイブラをはじめ契約先企業の発展をサポートしていく。

空スペースの通常実施権設定により、ブレイブラが製造販売を開始するスケートボード用ADB

 

 ブレイブラはADBの製造販売会社として発足、空スペースの協力のもとで初めて量産に成功し、このほど、ADBに関する通常実施権契約を空スペースと締結した。第一弾としてスケートボードなどで使用される608型(外径22mm、内径8mm、幅7mm)ADBの販売を開始する。メインターゲットとしてスケートボードユーザー向けに8個入りパッケージの製造・販売を開始するほか、個別ニーズにも対応していく。

 スケートボード用ADBはボールの自律分散機構により保持器なしでボール同士が回転中に非接触となり、また従来の標準品で7個のボールに対し保持器がないことで11個のボールが搭載可能となり、さらにボールの材質にセラミックを採用した。これにより、これまでにない低摩擦性能と耐荷重性能を有しており、国内大会で常にトップ10入りを果たしているスケートボード選手である阿部海璃選手が試用し、「音も静かでこれまでのベアリングと比べて加速が早くスピードが安定して維持できるため、技の完成度が高まった。全日本の大会で使用したが、ほかの選手も認めるトップクラスの速さを誇るベアリングだと思う」とコメントしている。

 ブレイブラでは、「引続き空スペースと協業・提携体制の下で広くADBの普及を進めるべく事業展開を行っていく」としている。

 空スペースではまた、今回の通常実施権契約締結を機に、ADBの技術による持続可能な社会への転換を促進すべく、ユーザーのあらゆる要望に応えるべく、通常実施権契約のほか専用実施権契約や譲渡契約を含む技術販売に力を入れていく考えだ。

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ドイツメッセ日本代表部、ハノーバーメッセ2022で日本企業向けオンラインツアーを実施、BMW・Volkswagenへのインタビューも予定

2年 7ヶ月 ago
ドイツメッセ日本代表部、ハノーバーメッセ2022で日本企業向けオンラインツアーを実施、BMW・Volkswagenへのインタビューも予定kat 2022年04日08日(金) in

 ドイツメッセ日本代表部は、ロボット革命・産業IoTイニシアティブ(RRI)と共同で、世界最大級の産業見本市ハノーバーメッセ会期(5月30日~6月2日)中の6月2日日本時間15:00~18:30ごろに、日本企業向けにオンラインツアーを実施する。詳細および申込みは https://intl-linkage.co.jp/dm/hannover-messe-2022-onlinetour/まで。

 

 ハノーバーメッセのリアル開催は3年ぶりとなるが、この 3 年間にドイツ企業のインダストリー4.0やDX、カーボンニュートラルに向けた技術やソリューションは確実に進んできており、3年ぶりのハノーバーメッセでは、それらが大々的に披露される。一方で、今年はハノーバーメッセに訪問できない日本企業も多いと予想されている。そこで、ドイツメッセ日本代表部とRRIでは、リアル参加が難しい日本企業向けに、日本語通訳付きの「ハノーバーメッセ2022オンラインツアー」を実施することを決めたもの。

 ハノーバーメッセ2022へ実際に出展しているBMWやVolkswagen、Siemens、Bosch Rexroth、WS、Beckhoff、CatenaX、Festo、SCSNといったドイツ企業や団体10社(予定)に展示ブースにおいてインタビューを実施し、各ドイツ企業の最新の技術やソリューションを紹介する。

 さらに、ハノーバーメッセの重要なテーマであるインダストリー4.0をツアー参加者がより深く理解できるよう、インダストリー4.0の推進団体であるPlatform Industrie4.0により 本ツアー用の講演(Q&Aあり・日本語字幕付き)も行われる予定。

 ハノーバーメッセ2022オンラインツアーの概要は以下のとおり。

・開催日時: 2022年6月2日(木)日本時間15:00~18:30ごろ

・参加方式:Webexでの視聴(予定)

・言語:日本語(日英逐次通訳または日本語字幕付き)

・募集人数:200 名

・聴講料(一人あたり):一般価格40,000円(税別)、RRI会員価格30,000円(税別)

・詳細および申込み: https://intl-linkage.co.jp/dm/hannover-messe-2022-onlinetour/

・その他:アーカイブ版を 1ヵ月視聴可能

【本件に関する問い合わせ先】
・ドイツメッセ日本代表部
(合同会社 International Linkage内)
担当:竹生(たけお)
TEL 03-6403-5817
E-mail : masahito.takeo@intl-linkage.co.jp

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NTN、『転がり軸受 理論・実践ガイドブック』を発行

2年 7ヶ月 ago
NTN、『転がり軸受 理論・実践ガイドブック』を発行kat 2022年03日31日(木) in

 NTNは、軸受に関する基礎理論とそれに基づく実践的な技術計算などをまとめた『転がり軸受 理論・実践ガイドブック』を発行した。

『転がり軸受 理論・実践ガイドブック』

 

 同社は転がり軸受のユーザーをサポートするツールとして、転がり軸受の基礎を学ぶために最適な『転がり軸受入門ハンドブック』や、同社の商品ラインアップと技術解説を掲載した『転がり軸受総合カタログ』などを発行しているが、今回、機械設計に携わるユーザーや学生から、最適な機械設計を行うために軸受をより理論的に理解し活用するためのツールについての要望が同社に寄せられ、軸受の基礎理論と、それを用いた実践的な計算方法などを新たにまとめたガイドブックを発行するに至ったもの。

 本ガイドブックでは、軸受の寿命計算をはじめとした各種基礎理論の解説や、基礎理論を実際の軸受の設計や選定に応用する事例などを多数紹介しているほか、基礎理論だけでは解決が困難な技術課題に対するCAEを用いた計算事例も紹介している。これらは、同社が長年ユーザーへの提案の中で培った経験を生かした“NTNの知”であり、軸受の基礎理論や、それを生かした活用事例を学びたい層にとって非常に有用な情報となっている。

軸受の各種特性を軸受形式やサイズごとに表やグラフで掲載


 『転がり軸受 理論・実践ガイドブック』(PDF版)は同社ホームページの下記ページからダウンロードが可能。
 https://www.ntn.co.jp/japan/products/catalog/ja/9600/index.html

 また、冊子(A5縦サイズ)を希望する場合には、下記リンクからの申し込みを経て、無償で郵送される。
 https://www.ntn.co.jp/japan/products/catalog/search.php?categoryId=140

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ジェイテクト、JFOPS4採用第2世代内製MCU搭載EPSと駆動モーター冷却・潤滑用電動オイルポンプが日産EVアリアに採用

2年 7ヶ月 ago
ジェイテクト、JFOPS4採用第2世代内製MCU搭載EPSと駆動モーター冷却・潤滑用電動オイルポンプが日産EVアリアに採用kat 2022年03日29日(火) in in

 ジェイテクトの「JFOPS (JTEKT Fail-OPerational System)4採用第2世代内製MCU (Motor Control Unit)搭載 電動パワーステアリング(EPS)」と「電気自動車(EV)駆動モーター冷却・潤滑用 電動オイルポンプ(EOP)」が、日産自動車の「新型EVアリア」に採用された。 今回新型EVアリアに採用されたEPSは、第2世代内製MCUに、同社が先進運転支援システム(ADAS)レベルに応じた安全性を備えるEPSを提供すべく設定した安全コンセプト(Level 0~4を定義)の最上位である「JFOPS4」を採用したもので、MCUを自社開発することで自動車メーカーのニーズにスピーディーでフレキシブルな対応が可能であることに加え、「JFOPS4」によってこれまで以上に高い安全性を確保している。

 操舵感向上のためトルクフィードバック機能を取り入れた新世代のEPS制御「JWill」により、緻密なチューニングで幅広いユーザーの操舵感へのこだわりに応えることが可能なほか、JFOPS4の採用により万一ステアリングMCUに故障が発生した場合でもアシスト継続が可能で、高い安全性を確保する。

JFOPS4採用第2世代内製MCU搭載EPSのイメージ

 

 一方、EVの電費向上に直結する駆動モーターの小型・高出力化が進む中、高出力のモーターは発熱量が大きくなるため、さらなる冷却効率向上が必要不可欠とされていることから、同社では、駆動モーターを直接冷却するとともに、駆動モーターの回転軸に使用される軸受の潤滑を担う油冷方式のEOPを開発した。

 モーターの冷却方式は一般的に使用する冷媒の種類によって空冷、水冷、油冷に分類されるが、EVでは駆動力の供給源が駆動モーターのみであることから、駆動モーターに連続作動が必要とされるため、効率的な発熱の抑制と高い放熱性が課題となっていた。今回採用した油冷方式は、水冷と異なり、駆動モーターの発熱部位に直接通油して冷却できるため、効率良く高い冷却効果が得られる。

 EOPの構造には、ECU(Electronic Control Unit)・モーター・ポンプが一体のものと、ECUが別体のものがあるが、今回、三位一体構造を採用したことで、ECU別体と比較して小型化・省スペース化による車両への搭載性の向上及び部品点数削減によるコストダウン、軽量化を実現できる。

 また、車両駆動モーターの高温時には主に冷却用途として多くのオイル供給が必要となるが、気温が低くなる極寒冷地では駆動モーターの軸受潤滑用途として使用される。この幅広い温度範囲においてはオイルの特性は低粘度から高粘度まで大きく変化する性質を持つため、あらゆる温度状態でも安定したオイル供給を可能とする技術が必要とされる。

 今回新型EVアリアに採用となったEOPでは車両の油温情報からEOP内部の制御パラメータを変化させ、EOPのモーター回転数を適切にコントロールすることで、消費電力を抑えながらオイルをポンプで汲み上げる最適制御を実現した。

 さらに、開発したEOPは駆動モーターの冷却だけでなく、軸受の潤滑も担う。駆動モーターの冷却回路と潤滑回路の両方にオイルを供給することで軸受の摩耗を低減し、駆動モーターの高回転を支える。

電気自動車駆動モーター冷却・潤滑用EOP

 

 ジェイテクトでは、「自動運転の急速な普及を見据え、JFOPS4採用第2世代内製MCU搭載EPSなど、ステアリングシステムの安全性・信頼性をさらに高めたEPSを世界各国のユーザーに提供していく。また、EOPを通じて、極寒冷地を含むグローバル市場で、駆動モーターの小型・高出力化による電費の向上と航続距離の延長に貢献していく」とコメントしている。

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日本滑り軸受標準化協議会、第34回総会を開催

2年 7ヶ月 ago
日本滑り軸受標準化協議会、第34回総会を開催kat 2022年03日28日(月) in

 日本滑り軸受標準化協議会(PBSA)は3月17日、「2021年度 第2回総会(通算 第34回総会)を開催した。

 当日はまず、開会挨拶に立った林 洋一郎会長(オイレス工業)が、以下のとおり述べた。「私が笠原又一PBSAアドバイザーからPBSA会長職を引き継いだのが2018年6月末で、本年6月末で4年間が過ぎようとしている。この間2020年2月にコロナウィルスの感染が拡大し、同年2月13 日のISO/TC123委員会の国内委員会が対面型の会議としては最後となり、以降は電子メールによる開催、ウェブ開催へと変化してきた。これまでの4年間のうち1年8ヵ月は対面だったが、2年間の非対面が経過したことになる。総会も書面総会が3回続いたため講演の機会もなく、会員各位には情報提供もできず申し訳なく感じている。今回がウェブ方式での開催の第1回目となり慣れない部分もあるが、本日はよろしくお願いしたい。ここで2020年3月以降の簡単なレビューをすると、クルーズ船ダイヤモンド・プリンセス号が横浜港に着いたのが2月3日でその後の感染拡大は周知のとおりだが、日本機械学会からは数回にわたり指針が示され、本年4月からはウェブと対面を同時に行うハイブリッド方式での会議開催も認められた。また国際会議は2019年秋に中国杭州で開催された後、フランス、東京で予定されたがいずれもウェブ方式で行われた。予算と実績という意味では国際会議への出張、開催がなくなったことから予算は組んだものの実績は計上されず、繰越金が増えた状況にあり、これを背景に理事会の承認を受けて暫定的に会費の削減を行い、次年度会費の削減も幹事会の承認済みとなっている。2020年10月に田中 正 ISO/TC123 国内委員会 前委員長が産業標準化事業表彰経済産業大臣表彰を受けた。2021年4月に国内委員長の交替があり、横浜国立大学名誉教授の森下 信氏に新委員長に就任していただいた。また、日本滑り軸受標準化協議会とISO/TC123国内委員会の体制をおさらいすると、標準化活動は日本機械学会の傘下で行う体制になっている。以前は経済産業省の支援範囲の中で活動を行っていたが、染谷常雄PBSA顧問の尽力や軸受各社の参画により、PBSA設立後は経済産業省の支援だけでなくPBSAからも様々な支援を行うようにしてきた。以上、2年分のレビューをもって挨拶に代えたい」。

林 洋一郎PBSA会長

 

 続いて前回の総会(第33回総会)総会の議事録が確認され、2021年度事業の経過報告が以下のとおり行われた。

・2021年6月1日、第1回総会を電子メールによる書面総会にて開催

・2021年10月に日本でISO/TC123国際会議が行われる予定だったが、COVID-19の影響で2022年2月15日・16日・17日・21日・22 日(計5 日間)のウェブ開催に変更された。国際会議への参加にあたり会議室等の費用を支援

・ISO/TC123平軸受国内委員会(本委員会及び小委員会)に担当会員が出席し、審議に参加

・2021年度に発刊された滑り軸受に関するISO規格や規格開発の際に使用するISO規格(21点)を購入し、ISO規格開発に関する支援を実施

・日本規格協会の国際標準化会員を継続

・『ベアリング新聞』2022年1月5日号へ年頭挨拶を寄稿

・監事および会員の交代を説明

 また、2021年度会計経過報告がなされた後、2021年度の途中から、大豊工業 畑中雅憲委員から同社 加藤慎一委員への交代があった旨が報告された。

 さらに、ISO/TC123平軸受国内委員会の2021年度の活動状況について、花橋 実 国内幹事(大同メタル工業)から、ウェブ形式での開催となった国際会議の内容や現在開発中の規格についての報告がなされた。近年、中国が規格開発のプロジェクトリーダーを引き受けているほか、規格の新規提案を積極的に進めており、その動向を注視していく必要があると述べた。

 今回の総会では、日本機械学会ISO/TC123 平軸受国内委員会 森下 信会長(横浜国立大学 名誉教授)が、「グリースの流動可視化実験」と題して、偏光顕微鏡を利用してグリースの流動を可視化した実験について講演を行った。

 次回総会(通算 第35回総会)は、ハイブリッド形式(集合&ウェブ配信)にて東京駅近辺で6月16日に開催する予定(COVID-19の感染状況次第でウェブ形式のみでの開催に変更される可能性あり)。

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NTN、BCP対策・環境負荷低減など目的に、2023年夏に本社を移転

2年 7ヶ月 ago
NTN、BCP対策・環境負荷低減など目的に、2023年夏に本社を移転kat 2022年03日28日(月) in

 NTNは2023年夏をめどに、本社オフィスをダイビル本館(大阪市北区中之島3-6-32)に移転することを決定し、移転先オフィスの所有者と賃貸借契約を締結した。現在の本社ビルの老朽化が進んでおり、本社オフィスの移転によって今後予測される大規模地震などの自然災害発生時の事業継続性(BCP対策)と従業員の安心・安全を確保するとともに、地球環境に配慮したオフィスとすることで環境負荷の低減に取り組んでいく。また、働き方の変化に合わせ、オフィス面積の削減、資産の保有から利用への転換を通じた事業活動の効率化、コスト削減などを実現する。

ダイビル本館

 

 新オフィスは、在宅勤務をはじめとする柔軟な働き方に合わせた設計とし、新しいアイデアの創出やコミュニケーションがとりやすい環境で、部門の垣根を越えた円滑な連携を可能とするフリーアドレス制を採用する。

 また、WEB会議専用スペースやオープンミーティング用エリア、集中して業務を行う専用ブースなど目的に応じた設計で働きやすさと生産性の向上を図る。

 新オフィスではさらに、他のオフィスビルに先駆けCO2フリー電力が採用されており、電力使用によるCO2削減に貢献する。そのほか、ペーパーレス化の推進などにより事業活動で生じる環境負荷の低減に取り組んでいく。

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「ハノーバーメッセ プレビュー2022」開催、展示会の概要・見どころを紹介

2年 7ヶ月 ago
「ハノーバーメッセ プレビュー2022」開催、展示会の概要・見どころを紹介 in kat 2022年03日26日(土) in

 本年5月30日~6月2日にドイツ・ハノーバー国際見本市会場で開催され約2500社が出展する世界最大の産業技術見本市「HANNOVER MESSE(ハノーバーメッセ)2022」(主催:ドイツメッセ)に関して、3月16日に「Hannover Messe Preview 2022」がオンライン開催され、概要と見どころが紹介された。

 当日はまず、主催者であるドイツメッセCEOのJochen Koeckler氏が「世界の製造業において気候変動への対応が急務となっている一方で、政治的に環境的に経済的に激変する転換点にあって安定的な供給と成長をいかに成し遂げるかが中心課題となっており、課題解決においては本展で披露されるような革新的な技術が重要な役割を果たすだろう」と述べ、「ハノーバーメッセ2022」の開催概要と展示プログラムについて紹介した。

Jochen Koeckler氏

 

 「ハノーバーメッセ2022」では「Industrial Transformation(インダストリアル・トランスフォーメーション)」をメインテーマに、安定供給および環境保護のためのグリーンエネルギーおよび水素燃料や、気候変動抑制に貢献するデジタル化・自動化・産業用AIの活用などに関するソリューションが提示される。

 欧州においてカーボンニュートラルな製造およびエネルギー安全保障といえば、再生可能エネルギーやグリーン水素(再生可能エネルギーの電力を使って水を電気分解して製造する水素)が中心的役割を果たす。「ハノーバーメッセ2022」ではたとえばボッシュが、産業プロセス向けグリーン水素製造のための、インダストリー4.0設備を用いた水素サイクルを提唱する。

 欧州では2050年までに気候中立(温室効果ガスの排出ゼロ)を目指しており、最新の機械・設備を活用しての省資源・省エネのものづくりだけでなく、機械・プラントエンジニアリングや電気エンジニアリング、ソフトウェア・IT業界などのトータルソリューションによるシステムの制御性改善などに伴う温室効果ガス削減、気候中立への取組みが進められている。「ハノーバーメッセ2022」ではたとえばシーメンスが、自社のサプライチェーンおよびバリューチェーンすべての製品カーボンフットプリント(PCF)を追跡できるようにするためのソフトウェアを紹介する。

 続いて、「ハノーバーメッセ2022」のパートナーカントリーであるポルトガルの展示に関する紹介がなされた。ポルトガルからは120社以上が登録しており、「Portugal makes Sense」の標語のもと、デジタルトランスフォーメーションやエネルギートランジッション(エネルギー転換)、サプライチェーン安定化のための製品やソリューションを紹介する。

 そのほか、「ハノーバーメッセ2022」の出展社を代表して13社がプレゼンテーションを行い、ベアリング&モーション技術関連では、イグスとシェフラーが「ハノーバーメッセ2022」で披露する製品・技術について発表した。

 本展でイグスは、「ローコストオートメーション」をテーマに、センサ付きモーションプラスチックの適用により軽量(約8㎏)で低コスト(4970ユーロ)のスマート協働ロボット「ReBeL」を披露する。また、同社のローコストロボットのオンラインマーケットプレイスである「RBTXpert」を紹介する。

 可搬重量2㎏、最大リーチ664mmのReBeLを構成する機構部品はすべて自社製。キーコンポーネントとなる波動歯車ユニットもその一つで、モータによる熱的負荷を受ける同歯車ユニットはトライボロジー特性に優れ耐熱性を有する同社のモーションプラスチックで作られている。波動歯車ユニットは直径80mm、直径105mmを用意、回転数6rpmでのトルクは直径80mmで3Nm、直径105mmで25Nm、減速比は50:1。

 ReBeLは、同社のローコストロボットのオンラインマーケットプレイスである「RBTX」で注文できる。ここでは、ユーザーはロボットを構成するコンポーネントを自由に選択できる。ユーザーの仕様に完全に合致したローコストロボット・自動化システムが組めるよう、40社以上のパートナー企業が提供するロボット機構部品やカメラ、ソフトウェア、グリッパー、パワーエレクトロニクス、モータ、センサ、制御システムなどから、必要なコンポーネントのリストを作成するほか、様々なキネマティクスの利点をオンラインで提示する。組み付けや試運転のオンラインでのサポートも行う。

イグスのプレゼンテーション

 

 シェフラーは、安全で高効率でサスティナブルな食品製造のための直動案内やベアリング、さらに協働ロボット・軽量ロボット向けのベアリングやギヤなどを紹介した。

 食品製造装置の安全性・安定稼働・長寿命化に寄与するベアリングは、省エネ・省資源に寄与する低フリクションで腐食防止の材料からなる内外輪、転動体を用いて、食品と接触しても安全なNSFカテゴリH1認証の食品機械用潤滑剤を用いつつ、シールで完全密封し潤滑剤の流出および異物の侵入を防ぐ。腐食がなく洗浄性も良好で、シールレスでコンタミを防止するオール樹脂製ハウジングは食品仕様として最適化。一方で、NSFカテゴリH1認証の固体潤滑剤を用いた無潤滑タイプのベアリングもあり、グリースに起因するコンタミを防止する。

 食品パッケージングのピック&プレースやパレタイジングで活躍する協働ロボットや軽量ロボット向けの省スペース・軽量設計の複列アンギュラコンタクト針状ころ軸受は同サイズのクロスローラベアリングと比較して、傾斜剛性を最大30%、摩擦を20%向上させる。また、一体型のはすば歯車段を備えた遊星歯車減速機は、円周方向バックラッシュが0.1分未満で、独自の摩耗調整設計により歯車の円周方向バックラッシュは長いサービス寿命全体を通して変化しない。非常に高い傾斜とねじり剛性を備えることで正確な位置決めを保証。複数の噛み合いにより高い出力密度を実現するほか、 90%以上のエネルギー効率を実現する。

シェフラーのプレゼンテーション

 展示会の詳細は以下で確認できる。
◆ハノーバーメッセ2022公式ホームページ
https://www.hannovermesse.de/en/

 本件に関する問い合わせ先は以下のとおり。
◆ドイツメッセ日本代表部
International Linkage(インターナショナル リンケージ)
担当:竹生(たけお)
TEL:03-6403-5817 E mail : masahito.takeo@int-llinkage.co.jp

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エボニック、新世代のEV用高電圧バッテリーパックを共同開発

2年 7ヶ月 ago
エボニック、新世代のEV用高電圧バッテリーパックを共同開発kat 2022年03日24日(木) in in

 エボニック インダストリーズは、自動車用複合材料設計の企業コンソーシアム・ベスタロを構成するメンバーの一員として、新世代の電気自動車(EV)用高電圧バッテリーパック「ピュア・パフォーマンス・バッテリー(PPB)」を開発した。エボニックの硬化剤を使用して製造された新しいコンセプトのバッテリーシステムは、金属やCFRPに代わる安全、軽量、コスト効果の高いソリューションを自動車業界に提供する。

ピュア・パフォーマンス・バッテリー(PPB)

 

 2019年末に結成されたベスタロは、まずエボニックのエポキシ硬化剤VESTALITE® Sをベースに、コスト効率の高い新しいグラスファイバー-シートモールディングコンパウンド(GF-SMC)のカバーを開発した。これは高コストの材料で作られた同等性能のカバーと比較し、バッテリーハウジングの約10%軽量化を実現する。また、高性能のSMC材料は金属筐体と同等の性能を保ちながら、車両との統合に必要な設計自由度を追求できる。

 2021年初めに、パートナー企業であるロレンツ・クンストシュトフテクニック社が製造したベスタロの新しいGF-SMC カバーの成功が発表された。それに続き、ティア1自動車部品メーカーのミンス社が加わり、コンソーシアムはさらに強化された。

 ミンス社のアルミニウムソリューションに関する深いノウハウが加わったことで、耐底面衝撃性の向上と車両との統合という、現在のバッテリーパックに関する二つの大きな課題でに取り組むことができた。

 側面および底面への耐衝撃性能に対するOEMの厳しい要求に応えるためコンソーシアムでは、底面構造をミンス社が開発したアルミニウム製サンドイッチプレートに変更している。

 この変更は、耐底面衝撃性能を高めるだけでなく、余分な側面の変形要素を減らしたため、空いたスペースをバッテリーセルに使用することができるようになった。さらに、耐底面衝撃性能の向上により、モジュール搭載に必要なスペースも縮小することができた。これらの要因からコンソーシアムが以前製造していた製品と比較し、バッテリーパックの外寸はほぼ同じままで、全体の容量を65kWhから75kWhと、10kWh向上させることが可能になった。

 エボニックの複合材料および接着剤のマーケティング責任者セバスチャン・デ・ナルド氏は、「当社の新しいバッテリーパックは性能を重視して設計されている。VESTALITE®硬化剤の優れた性能により、独自のエポキシSMCカバーの耐火性および衝突挙動の面で優れた性能と安全性を実現することが可能となった。また、当社の幅広いマテリアルツールボックスと専門知識を駆使し、グラスファイバー・コンポジット材のEMIシールディング性能に関するあらゆる懸念を克服することに成功している。その結果、顧客の個別要件に合わせてピュア・パフォーマンス・バッテリー性能を調整することができるようになった」と述べている。

 フォワードエンジニアリング社独自のBEVフロア構造開発ツールを用いて設計・検証されたこの新しいバッテリーは、長さ約2.1m、幅約1.58m、最大高さ0.15~0.22m(ペントハウス構造)で、様々な車両構造に適している。また、モジュール数を柔軟に調整でき、複雑な形状を一つの工程で製造できるため、バッテリー性能を各地域の要件に合わせることができる。

 スーパーセルのコンセプトは、ライオン・スマート社のライトバッテリーをベースとしており、計算上、常に200kW以上の電力で約13分の急速充電が可能(充電状態10%~80%)。

 自動車業界では、車両部品のサステナビリティの向上も重要なテーマであるため、新しいカバーは、バッテリーモジュールや周辺機器に素早くアクセスできるように、簡単に取り外せるように設計されている。さらに、カバー自体はロレンツ・クンストシュトフテクニック社独自のリサイクルプロセスにより再生可能で、新たな複合部品に再利用することができる。

kat

ベアリング&モーション技術の総合情報誌「bmt」2022年3月号「特集:産業用ロボット」「キーテク特集:グリース」発行!

2年 7ヶ月 ago
ベアリング&モーション技術の総合情報誌「bmt」2022年3月号「特集:産業用ロボット」「キーテク特集:グリース」発行!admin 2022年03日23日(水) in in

 ベアリング&モーション技術の総合情報誌「bmt(ベアリング&モーション・テック)」の第35号となる2022年3月号が3月25日に小社より発行される。

 今号は、特集「産業用ロボット」、キーテク特集「グリース」で構成。

 特集「産業用ロボット」では、塗装工程自動化におけるロボット活用の取組みや、中小企業などでの自動化を支援する取組み、さらには産業用ロボットを支える減速機やベアリング、直動案内などの機械要素技術を紹介する。

 キーテク特集「グリース」では、軸受をはじめとする機械要素の摩擦摩耗を低減し長期にわたり効率的に機械を稼働させるための環境にやさしい潤滑技術として、地球環境保全の観点からも近年採用が進んできている。キーテク特集「グリース技術」においては、グリースの基礎解説と技術動向から、超高速・高温環境に適した特殊ウレアグリースの技術と適用といった話題を紹介する。

特集:産業用ロボット

◇塗装工程自動化におけるロボット活用の取組みと技術、その最新動向・・・ABB 村山 雅成
◇産業用ロボット向け精密制御用減速機の開発・・・住友重機械工業 阿部 瞬
◇ロボット関節部関連商品の開発・・・NTN 林 康由
◇ものづくり現場における自動化システム導入支援への取組み・・・ハイウィン 佐伯 篤志 氏に聞く
◇電動バランサの技術とものづくり現場での省力化への貢献・・・ユニパルス 久原 和晃 氏に聞く

キーテク特集:グリース

◇グリースの基礎解説と技術動向-JASTグリース研究会の活動紹介-・・・日本トライボロジー学会 西村 寛
◇超高速・高温環境に適した特殊ウレアグリースの技術と適用・・・出光興産 村山 勲氏 に聞く

連載

注目技術:第30回 火星ミッションに貢献する超薄型ボールベアリング・・・SKF/ケイドン
トップインタビュー・・・國井 卓人 氏(Rtec-Instruments)
あるコスモポリタンの区区之心 第5回 米国ロスアラモス研究所から今を診る・・・紺野 大介
Q&A「浄油技術」の基礎知識 第5回 コンタミ-水分・空気-・・・RMFジャパン テクニカルサポートDiv

トピックス

トライボコーティング技術研究会、第14回岩木賞贈呈式、第24回シンポジウムを開催

2022 国際ロボット展が開催

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NTN、三重県・多度山ハイキングコースと多度山上公園のネーミングライツを取得

2年 8ヶ月 ago
NTN、三重県・多度山ハイキングコースと多度山上公園のネーミングライツを取得kat 2022年03日18日(金) in

 NTNはこのほど、三重県桑名市と“健康づくり”と地域経済好循環に関する包括連携協定を締結するとともに、三重県桑名市多度町にある「多度山ハイキングコース」と「多度山上公園」のネーミングライツ(命名権)を取得した。契約期間は本年4月1日~2027年3月31日の5年間で、愛称をそれぞれ「NTN多度山ハイキングコース」、「NTN多度山上公園」とするとともに、多度山の環境保全活動と施設整備にも取り組み、地域住民の健康増進に貢献していく。

 NTNは、1918年に三重県桑名市で創業して以来、現在に至るまで同地域に多くの生産・開発・物流拠点を構え、地域住民からの支援と協力のもとで事業活動を展開してきた。事業活動以外においても、事業所での夏まつりの開催や地域の清掃活動、「桑名市総合運動公園(愛称:NTN総合運動公園)」のネーミングライツ取得、ニューイヤー駅伝(全日本実業団対抗駅伝競走大会)に多数の出場実績を持つ同社陸上競技部員による子どもたちへの陸上指導など、地域社会への貢献・交流を推進している。

 今回、桑名市が誇る自然豊かな多度山を中心に、地域住民や観光客の健康づくりを通じて、環境と経済の好循環を創出し、地域の発展にさらに貢献することを目的として、桑名市と包括連携協定を締結し、ネーミングライツを取得してNTN多度山ハイキングコースとNTN多度山上公園としたもの。

 同社従業員が2009年から多度山の一部で実施している植林や間伐などの里山保護活動を今後も継続して多度山の自然環境の保全に努めるとともに、NTN多度山ハイキングコースの定期清掃やハイキングコースマップのリニューアルを通じて、多度山のハイキングをこれまで以上に楽しめるよう環境を整備していく。

 ハイキングコースの終点となるNTN多度山上公園には、入口看板や展望台の整備に加え、風力と太陽光の再生可能エネルギーから発電を行う移動型独立電源「N3 エヌキューブ」を活用した循環式エコトイレを設置。エコトイレに使われる電力はすべてN3 エヌキューブによる発電で賄うことで、電気配線や上下水道の整備をすることなく設置・運用が可能となり、いつでも快適で清潔なトイレ空間を提供する。

 同社では、グループ共通のビジョンとして持続可能な「なめらかな社会」の実現を掲げており、人と自然が調和し、人々が安心して豊かに暮らせる社会の実現を目指している。今回の包括連携協定に伴う取組みを通じて地域社会への貢献を進めるとともに、事業活動を通じた社会課題の解決に注力し、持続可能な社会に必要とされる企業を目指していく。

NTN多度山ハイキングコース

 

調印式に臨む伊藤徳宇・桑名市長(右)と谷尾雅之・NTN桑名製作所長(左)


 

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エボニック、再生可能原料由来のイソホロン製品群を発表

2年 8ヶ月 ago
エボニック、再生可能原料由来のイソホロン製品群を発表kat 2022年03日15日(火) in

 エボニックはアセトンの新たな再利用方法を模索する中でイソホロン化学を発明して以来、世界中の工場でさまざまなイソホロンを出発原料とした製品を開発してきたが、このほど100%再生可能なアセトンを原料とする世界初の持続可能なイソホロン製品を開発した。

 

100%再生可能なアセトンを原料とするイソホロン

 

 同社では再生可能なアセトンを使用することで、イソホロンの製造プロセスにおいて、CO2排出量を大幅に削減したイソホロンベースのeCOシリーズ製品を提供。イソホロン「VESTASOL® IP eCO」(ベスタゾル IP eCO)、イソホロンジアミン「VESTAMIN® IPD eCO」(ベスタミン IPD eCO)、イソホロンジイソシアネート「VESTANAT® IPDI eCO」(ベスタナートIPDI eCO) のブランド名で発売される。

 同社クロスリンカーズ部の責任者を務めるクリスチャン・シュミット氏は、「このeCOシリーズは、サステナビリティと環境規制の課題に取り組む顧客に貢献するとともに、エボニックは新しいビジネスチャンスを広げる」とコメントしている。

 eCOシリーズ製品は化石由来の製品と化学的に同じ組成を持ち、加工、配合、性能の面で同じ特性を有する。従来のイソホロン製品と比べeCO製品は、地球温暖化係数(GWP)やCO2 排出量を大幅に削減できる。例えば、VESTANAT® IPDI eCOは、マスバランス方式によると75%の再生可能炭素から構成される。

 シュミット氏はまた、「新しいVESTA eCOシリーズは気候中立に向けた第一段階で、次のステップとしては、2022年中に当社のI-Chain製品群の全製品に関するライフサイクル分析を更新し、顧客に信頼性の高いカーボンフットプリントに関する情報を提供、明確な削減オプションを示す予定だ」と語る。

 マスバランス方式とは生産工程におけるインプットとアウトプットのバランスを管理する手法で、この手法を用いることにより再生可能なアセトンの購入量と持続可能な最終製品の一致が保証される。全工程が、国際的に認められたISCC(国際持続可能性カーボン認証)とREDCert規格(欧州再生可能エネルギー指令“RED”に基づく品質認証スキーム)という独立した機関による監査と認証を受け、生産の全段階における再生可能資源の利用を実証する。

 同社は厳格な帳簿の管理と外部監査に基づくマスバランス方式により、使用された再生可能な原料を追跡しながら、大規模生産を行い、顧客に費用対効果の高いソリューションを提供できる。

 VESTA eCOグレードはその機械的強度、耐久性、耐薬品性、優れた接着性、低CO2排出量により、最新のコーティングシステムの塗料、ラッカー、バインダーなどの生産において、持続可能な原材料として使用できるよう設計されている。また、風力発電のブレードや高品質なダッシュボードやトリムの製造に使用する自動車内装用の高性能複合材料、さらには最新の化学合成技術にも適している。

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ハイウィン、状態可視化システム搭載ボールねじの特設ウェブページを公開

2年 8ヶ月 ago
ハイウィン、状態可視化システム搭載ボールねじの特設ウェブページを公開kat 2022年03日15日(火) in

 ハイウィンは、モノづくり現場のスマート化を後押しする状態可視化システム搭載ボールね「i4.0BS®」を紹介する特設ウェブページ「スマートマニュファクチャリングにコネクトする」(http://www.hiwin.co.jp/lp/i40bs/)を2月下旬に公開した。

「i4.0BS®」を紹介する特設ウェブページ

 

 i4.0BS®は、ボールねじに取り付けたセンサーからの信号をECM(Edge Computing Module)で収集し、独自の診断アルゴリズムでインテリジェント診断を行う。診断結果はEthernet通信を経由してユーザーの端末に表示。これにより、ボールねじの状態を可視化し、メンテナンスの予定を立てたり、故障の予兆をとらえることが可能になる。また、インテリジェント診断機能のほか、ログの自動保存、複数の端末による遠隔監視ができることにより、生産ラインの性能を維持する予知保全や環境に配慮したクリーンなものづくりといったニーズも満たす。

 i4.0BS®の特設ウェブページでは、装置メーカーでのi4.0BS®採用によりスマートものづくりを実現するワンランク上の装置開発に役立てられることや、エンドユーザーでのi4.0BS®搭載装置の導入により装置のメンテナンス時期の予測や加工精度低下を防ぐなど生産効率の向上や給油量の削減といったメリットを、以下の構成で紹介している。


・状態可視化システム搭載i4.0BS®とは

・i4.0BS®導入に適する産業

・i4.0BS®の機能 -インテリジェント診断-

・i4.0BS®の構成

・よくある質問

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THKとリバネス、教育現場向け体験型教材を新開発

2年 8ヶ月 ago
THKとリバネス、教育現場向け体験型教材を新開発kat 2022年03日15日(火) in

 THKとリバネスは、 “課題解決型のものづくり”をキーワードに、学校教員が授業等で活用できる体験型教材「THKものづくり探究教材」を独自に開発、全国の中学校・高等学校を対象に本教材を使用してもらう無償トライアル校を30校募集する。

 

 少子高齢化が進む中、工学部出身者の減少傾向は年々進んでおり、製造業を生業とする企業は危機感を募らせている。世界で戦っていくためには、できるだけ早い段階からしっかりとした基礎を身につけるとともに、情熱をもって、いろいろなものづくりに挑戦した人材が少しでも増えていくことが望まれている。一方、教育現場では、学習指導要領の改訂に伴い、「主体的・対話的で深い学び」に重きが置かれ、答えのない課題に対して向き合う力を育成する方法が模索されている。

 そこでTHKとリバネスでは、持続的な『創造開発型人財』の育成を目的に、2017年より「THK共育プロジェクト」を進めてきた。本プロジェクトでは、ものづくりに取り組む小中高生への研究助成と研究サポートを行う「サイエンスキャッスル研究費THKものづくり0.賞」を通じて、50校の小中高生のものづくりを後押ししてきた。また、THK社員自らがものづくりの楽しさを伝える「ものづくり出前授業」の実施を通じて、延べ720名の中学生にものづくりの魅力を届けてきた。

 さらに、持続的に次世代のエンジニアの仲間を増やしていくため“課題解決型のものづくり”をキーワードとして、学校教員が授業等で活用できる体験型教材「THKものづくり探究教材」を開発した。

 本教材は、設計・組立て・プログラミングを通して本格的なものづくりを学び、チームで協力しながら試行錯誤を繰り返して課題を解決していく楽しさ・難しさを実感できるオリジナル教材となっている。本年3月2日~4月28日にウェブサイト「ものづくり0.(ゼロドット)」(https://www.monozukuri-zero.com/monozukuri-training-kit/)で、本教材を授業や部活動などで活用できる無償トライアル校の募集を行っている。

 THKものづくり探究教材の特徴は以下のとおり。

・学習指導要領に沿った教材内容:授業のカリキュラムに沿って、主体的・対話的で深い学びを体験できる

・身近な事例を用いた課題解決型ものづくりを実体験;生徒同士がチームワークを発揮しながら身近な事例の課題解決に取り組み、授業を通してものづくりの楽しさも体験できる

・プロのエンジニア集団が開発:エンジニアが議論し合いながら、開発した教材であり、ものづくりの醍醐味を実感できる
教材のポイントは以下のとおり。

・機械部品を使った本格的な探究教材:ロボット用サーボモータ/近接センサ/micro:bitなどの本格的な機械部品に触れられる

・学校の授業や部活動で活用しやすい: 2コマ100分の授業で組み立てからプログラミングによる試行錯誤までができるほか、生徒の自由な発想で教材を改良することができる

・課題解決型ものづくり体験:チーム一丸となって課題の発見、試行錯誤を繰り返して課題解決に取り組むことができる

 主な対象と活用方法は、中学校技術科の授業/中学校・高等学校の部活動/高等学校の理数探究の授業など。

 THKでは、「リバネスとともにTHKものづくり探究教材を全国の中学校・高等学校へ広げ、ものづくりの楽しさを伝えていく。そして、中高生たちが自分なりのものづくりに、たとえ0.1歩でも踏み出していく機会を増やしていきたい」とコメントしている。

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ジェイテクト、高耐熱リチウムイオンキャパシタが水素燃料電池ドローンの補助電源に採用

2年 8ヶ月 ago
ジェイテクト、高耐熱リチウムイオンキャパシタが水素燃料電池ドローンの補助電源に採用kat 2022年03日15日(火) in

 ジェイテクトが2019年10月より量産開始した高耐熱リチウムイオンキャパシタと補助電源システムが、ロボデックスが開発中の水素燃料電池ドローンの次世代機へ搭載される。

 

ロボデックス製 水素燃料電池ドローン



 

ジェイテクト製 リチウムイオンキャパシタ


 物流やインフラ点検などでの利用に期待される産業用ドローンの長時間飛行の実現に向け、水素燃料電池の搭載・実用化が期待されている。ロボデックスは、国内でいち早く水素燃料電池ドローンに関する経産大臣特認、国土交通省航空局の水素燃料電池の飛行許可を取得し、国内外の企業と協力して水素燃料電池ドローンの実用化に取り組んでいる。

 キャパシタとは、二次電池に分類される蓄電デバイスで、電気の出入り(放電・充電)が非常に早く、出力密度に優れており、繰り返し充放電による性能劣化が少なく、寿命が長いといった特徴がある。特にジェイテクトのキャパシタは、従来のキャパシタの動作温度範囲を凌ぐ-40~85℃を実現するほか、耐熱性向上により高負荷連続使用時の自己発熱(ジュール発熱)に伴う劣化を大幅に抑制、正極に活性炭を用いることで発火を抑制するなどの特徴を持ち、水素燃料電池が苦手とする大出力供給、電力変動吸収を担い、ドローンの運動性能を飛躍的に高めることが期待されている。

 ジェイテクトでは、12V系電源を搭載する大型車両へのEPS搭載を支援することを目的として、キャパシタと充放電コントローラーを従前のEPSに付加するシステムを開発。12Vの車両電源に対しキャパシタからの6Vの電圧を付加し18Vの高出力化を実現し、大型車両で必要な操舵アシスト力を確保している。乗用車向けのキャパシタの活用は補助電源用途に留まらず、車両電源失陥時にはバックアップ電源として作動するなど自動運転車両の信頼性向上に貢献。自動車向けに培った電源システムをドローン用48V電源に改造し搭載。ドローン電源電圧を最大65Vまで昇圧することを実現し、最大電力を最大出力2400Wから3250Wまで引き上げている。

 水素燃料電池ドローンでのキャパシタの役割としては、以下が挙げられる。
 
・目標高度までのドローンの急上昇、ドローン加速時における電力アシスト。水素燃料電池の劣化抑制

・キャパシタ高耐熱化により高負荷電力供給時のキャパシタ劣化も抑制、システム長寿命化に貢献

・高温、低温下で優れた入出力性能を発揮し、過酷な飛行条件にも対応

・強風時におけるドローンの姿勢安定化にも貢献し、水素燃料電池ドローンの信頼性向上

・ドローン電源失陥時には不時着用のバックアップ電源として動作(機能開発中)

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トライボロジー研究会、第32回講演会を開催

2年 8ヶ月 ago
トライボロジー研究会、第32回講演会を開催 in admin 2022年03日11日(金) in

 トライボロジー研究会(運営委員長:杉村丈一 九州大学教授、事務局:協同油脂)は2月7日、Web会議システムを利用したオンライン方式により「トライボロジー研究会 第32回講演会」を開催した。今回は『カーボンニュートラルに向けたトライボロジー』をテーマに、以下のとおり行われた。

・KEYNOTE SPEECH
「カーボンニュートラル達成のために自動車開発に求められることとは」佐川琢円氏(日産自動車)

・「CASE STUDYについて」足立幸志氏(東北大学)

・CASE STUDY:SESSION Ⅰ CO2排出量の少ない原料・加工・エネルギー
 「歯切り加工における鋼材の被削性に及ぼすSi、Al添加の影響」間曽利治氏(日本製鉄)
「完全ドライ潤滑を実現するダイレス成形用工具の開発」南部俊和氏(日産自動車)
「風力発電装置主軸用軸受の信頼性向上への取組み」小林康裕氏(ジェイテクト)

・CASE STUDY:SESSION Ⅱ CO2排出量原単位の低減技術【電動化におけるCO2排出量原単位の低減】
「カーボンニュートラルに貢献する潤滑油の低粘度化」新吉隆利氏(トヨタ自動車)
「電動車両向けトランスアクスル用フルードの性能向上技術」松原和茂氏(出光興産)
「電動自動車駆動モータ用高速回転玉軸受技術」吉川武文氏(日本精工)
「自動車の電動化に対応したボールねじ用グリース開発」河内 健氏(協同油脂)

・CASE STUDY:SESSION Ⅲ CO2排出量原単位の低減技術【トータルエネルギーマネージメントによるCO2排出量原単位の低減】
「超長寿命自動車用円すいころ軸受の開発」藤原宏樹氏(NTN)
「再生潤滑油基油を利用した重量車ディーゼルエンジン油によるカーボンニュートラルへの貢献」内藤康司氏(潤滑油協会 潤滑油品質委員会)

・特別講演
「ワクワクドキドキ心豊かな未来のか・た・ち!」石田秀輝氏(地球村研究室)

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トライボコーティング技術研究会、第14回岩木賞贈呈式、第24回シンポジウムを開催

2年 8ヶ月 ago
トライボコーティング技術研究会、第14回岩木賞贈呈式、第24回シンポジウムを開催 in kat 2022年03日04日(金) in

 トライボコーティング技術研究会と理化学研究所は2022年2月25日に、「岩木トライボコーティングネットワークアワード(岩木賞)第14回贈呈式」および「第24回『トライボコーティングの現状と将来』シンポジウム-摩擦界面の解析と固体潤滑、DLCコーティングの最前線、薄膜研磨・デバイス開発-」をハイブリッド開催した。

第14回岩木賞受賞者と関係者

 

 岩木賞は表面改質、トライボコーティング分野で多大な業績を上げた故・岩木正哉博士(理化学研究所元主任研究員、トライボコーティング技術研究会前会長)の偉業を讃えて、当該技術分野と関連分野での著しい業績を顕彰するもの。トライボコーティング技術研究会が提唱して2008年度に創設、未来生産システム学協会(FPS)が表彰事業を行っている。

 第14回目となる今回は、埼玉工業大学 長谷亜蘭氏が業績名「摩擦界面in situ観察・AEセンシング研究によるトライボロジー現象の可視化・診断の基盤構築」で優秀賞に、川邑研究所 川邑正広氏・宇宙航空研究開発機構(JAXA) 松本康司氏が業績名「宇宙探査における次世代型サンプルリターン用固体被膜潤滑剤の開発」で特別賞に輝いた。また、ティ・ディ・シーが業績名「金属箔(長尺フープ状)研磨技術の開発」で事業賞を受賞した。

 優秀賞の業績「摩擦界面in situ観察・AEセンシング研究によるトライボロジー現象の可視化・診断の基盤構築」は、摩擦界面in situ観察(その場観察)とアコースティックエミッション計測(AEセンシング)を活用し、トライボロジー現象の可視化・診断に関する研究を推進し、トライボロジー現象が関わる様々な問題解決へのアプローチを行ったもの。in situ観察によって得られた各種トライボロジー現象とAE信号の関係を明らかにしたほか、各種実験を実施しそのトライボロジー現象下で検出されたAE信号原波形の特徴を整理し、トライボロジー現象AE信号周波数の相関マップとして体系化した。AE信号周波数変化に着目したトライボロジー現象のインプロセス計測への適用・普及に貢献。AEセンシングによるIoT化・スマート化を一挙に加速できるほか、日用品、食品、医療など異分野への応用・展開が期待できることも評価された。

 受賞の挨拶に立った長谷氏は、「AEの研究は職業能力開発総合大学校 和田正毅先生の指導の下で始め、その後、トライボロジー研究の祖・曽田範宗先生の弟子である笹田 直先生、三科博司先生の下で摩耗の研究に入った。曽田先生も在籍した理化学研究所とトライボロジーの関わる岩木賞の受賞は、非常に感慨深い。実際の摩擦界面で起こるトライボロジー現象を可視化・診断する研究は必要不可欠であり、本研究成果は、省エネルギー・省資源、環境負荷低減につながるトライボロジー改善の根幹となる問題解決および最適化に貢献できると考えている。岩木正哉先生の名に恥じぬよう引き続き研究を進めていきたい」と語った。

左から、長谷氏、大森会長、当日プレゼンターを務めた熊谷泰副会長

 

 特別賞の業績「宇宙探査における次世代型サンプルリターン用固体被膜潤滑剤の開発」では、次世代型サンプルリターン機構の駆動部の潤滑要件に耐える固体被膜潤滑剤の開発に成功したことが評価された。探査機のサンプルリターン機構部品に固体被膜潤滑剤を適用する際には、摺動部から排出された摩耗粉がコンタミとなった場合でも地球外物質と明確に区別できるよう、固体被膜潤滑剤に使用可能な材料が制限されている。より多く、より大きな試料を持ち帰るために機器の大型化が進むサンプルリターンでは、駆動部の摩擦部には負荷が増すことからより潤滑性・耐久性の高い潤滑剤が求められる。高負荷条件で実績のある層状固体潤滑剤・二硫化モリブデン(MoS2)など多くの無機材料が制限され、限られた材料でMoS2系被膜の特性に相当する潤滑剤を開発する必要が生じている。本業績は、四フッ化エチレン(PTFE)樹脂とポリイミド(PI)樹脂結合材を組み合わせた摩擦係数0.1以下の長寿命の固体被膜潤滑剤を開発し、次世代のサンプルリターン機構に対応できる可能性を示した。

 受賞の挨拶に立った川邑氏は、「1980年代にJAXA(当時NASDA)が純国産ロケットの開発を開始した折から、潤滑剤も国産でとのお声がけをいただき宇宙機器用固体潤滑被膜の研究開発で参画した。以来、いくつかの宇宙プロジェクトの成功に向けて、目立たないのが美徳という潤滑剤でこつこつと実績を積み重ねてきた。いずれも多くの先生方の指導の下、成し遂げてきたもので、目立たないのが美徳の潤滑剤でこのような賞をいただけたことは、先生方の指導の賜物であり、あらためてここに感謝の意を表したい。新技術が登場するたびに潤滑にも新しい課題が突き付けられる。今後も潤滑の課題解決に向けて引き続き開発に努めていきたい」と語った。

左から、松本氏、川邑氏、大森会長、熊谷副会長

 

 事業賞の業績「金属箔(長尺フープ状)研磨技術の開発」は、長尺フープ状の銅箔への鏡面加工依頼に対し金属箔の鏡面加工の技術開発を積み重ね、ナノレベルの表面粗さを連続的に実現する専用装置を開発、長尺フープ状の金属箔の超鏡面加工および量産化に取り組みユーザーニーズに応えられるレベルに到達したことなどが評価された。本研磨技術は、長尺鏡面金属箔をフレキシブルデバイス用支持基板として、印刷技術を用いてロールto ロール方式で電極を形成するなど、安価に大量の電子部品製造が可能になる新手法として期待されている。ディスプレイ分野では本研磨技術を用いてアモルファス金属箔帯に対する鏡面化も実績があり、有機EL 材料としての採用も有望視されているほか、グラフェンを用いた新たなタッチパネルの量産化実現を支援する、グラフェン単層膜の製造用金型としての用途も見込まれている。

 受賞の挨拶に立ったティ・ディ・シー 赤羽優子氏は、「当社は宮城県の研磨屋だが、どんなに小さな依頼でも、他社がやりたがらない難しい精度や形状で困っている顧客のニーズに対し、新たな技術や装置を開発してでも応えてきた。顧客の課題を解決すると同時に技術力を高めてきた。今回の受賞業績も、顧客のこんな仕様のものが欲しいが、やってくれるところがなくて困っている、との声に対して地道に取組みを進めてきた賜物であり、その取組みを評価いただいたことは、とてもうれしい」と述べた。

左から、赤羽氏、大森会長、熊谷副会長


 贈呈式の後はシンポジウムに移行。岩木賞の記念講演として優秀賞に輝いた埼玉工業大学 長谷氏が、特別賞に輝いた川邑研究所 川邑氏が、事業賞に輝いたティ・ディ・シー 赤羽氏が、それぞれ講演を行った後、以下のとおり3件のトライボコーティング技術研究会会員による講演がなされた。

・「水素含有率の異なる DLC コーティング被膜の非鉄金属に対する耐凝着性の評価」川本秀士氏(ナノコート・ティーエス)…a-C:H被膜の粗さを研磨によってta-C被膜相当として評価した結果、ボール、ディスクともにA5052ボールを除いて、比摩耗量はおおむね研磨前の値に比べ研磨後の値の方が小さかった。また、研磨後においてボール、ディスク比摩耗量のトレードオフの傾向は確認されなかった。水素含有率の異なる各DLC被膜のアルミナボールとの摩擦摩耗特性を評価した結果では、アルミナボールの顕著な被膜攻撃性は確認されず、摺動により生じた摩耗粒子が酸化したもの、あるいは摩耗粒子が生じる際に酸化する酸化アルミがアブレシブ性に関係するものと考えられる。また、アルミ材ボールと異なり、顕著な摩耗粉の凝着は確認されなかった。被膜表面粗さを同等にしても、比較的高硬度のアルミナボールを相手材としても、ta-C被膜の比摩耗量はいずれの条件においても小さく、摩擦係数もa-C:H被膜と比較して不利な傾向は確認されなかった。

・「潤滑状態や潤滑剤の化学構造によって異なる DLC コーティング膜の摩擦特性」吉田健太郎氏(神奈川県立産業技術総合研究所)…オレイン酸潤滑下での摩擦係数の経時変化の比較では、ta-C被膜がa-C:H被膜に比べ1/8程度の0.005という摩擦係数を著しく短い安定時間で発現、この違いはトライボ化学反応というDLC膜と潤滑剤中の極性基の化学反応の違いに起因するとした。また、エステル系潤滑剤中の炭素鎖長と分岐の有無の影響では、ta-C被膜同士の摩擦ではC6-C10直鎖、C9分岐、C10分岐の順に摩擦係数が低くなる傾向を示し、a-C:H被膜同士の摩擦ではC6-C10直鎖、C10分岐、C9分岐の順に摩擦係数が低くなる傾向を示し、ta-C被膜がa-C:H被膜に比べて潤滑剤の化学構造や極性が異なるものに対して摩擦係数低減効果を発現しやすい結果となった。さらに、トリメチロールプロパントリオレート(TMPTO)中では、混合潤滑では平滑ta-C被膜がa-C:H被膜に比べ低い摩擦係数を示したが、EHL~流体潤滑ではa-C:H被膜が平滑ta-C被膜よりも低い摩擦係数を示した。

・「超薄型有機電子素子を利用した集積化デバイスの実現とウェアラブルエレクトロニクス応用」福田憲二郎氏(理化学研究所)… 次世代ウェアラブルエレクトロニクスとして、やわらかく、軽く、伸縮自在の超薄型(厚さ2.5μm)有機薄膜太陽電池を紹介した。東レとの共同開発による耐熱・高効率有機太陽電池では、耐熱性と高エネルギー変換効率を両立する新しい半導体ポリマーに加え、超薄型基板材料として表面平坦性と耐熱性に優れた透明ポリイミドを用いることで、ガラス基板に匹敵する高いエネルギー変換効率15%を達成するとともに、100℃の加熱でも素子劣化が無視できるほど小さいという高い耐熱性を実現。ホットメルト手法を用いた衣服への直接貼り付けを可能しており、発電する紳士服「発電スーツ」も開発している。さらに、自律駆動型センサシステムや、超柔軟有機太陽電池と超柔軟有機LEDの無接着剤・超柔軟導電接合技術について紹介した。

第24回シンポジウムのもよう
kat

NTN、ポータブル軸受異常検知装置の海外販売を開始

2年 9ヶ月 ago
NTN、ポータブル軸受異常検知装置の海外販売を開始kat 2022年02日21日(月) in in

 NTNは、転がり軸受の異常を検知する「NTNポータブル異常検知装置」の海外地区における販売を開始する。電動機械(昇降機、ポンプ、搬送機械)や製紙機械、プラント設備、工作機械、一般産業機械の設備保全、出荷検査、サービス員携帯用に提案を進める。同社ではまた、リモート技術支援サービスと組み合わせた軸受診断サービスも展開していく。

NTNポータブル異常検知装置


 NTNポータブル異常検知装置は、設備の振動測定や、軸受の異常検知と損傷部位の推定を可能にする装置。手のひらサイズのコンパクト設計で持ち運びがしやすく、マグネットやねじなどで設備に取り付けるだけで簡単・短時間に測定できる。

使用例


 近年、生産ラインの安定稼働を目的として搬送機械や油空圧機器など付帯設備の予防保全の重要性が増す中で、人材不足などを背景とする機械保全のノウハウの蓄積・伝承が課題となっており、機械の異常を検知するツールのニーズが高まっている。

 本商品は高い利便性や測定データの正確さで定評があり、また、NTNの技術者が本商品による振動などのデータから軸受の状態を診断・分析するレポートサービスも高評価され、国内では100件以上の本商品の販売やレポートサービスの提供実績がある。

 同社では今回、本商品のさらなる販売拡大を目的に、米州、欧州、アジアなどでの販売を開始する。販売開始にあたり、測定結果の表示単位にインチを追加したほか、Wi-Fi通信の安定接続のための電磁ノイズ対策など、商品仕様の一部について改善を行った。また、製造現場の情報を日本のNTNの技術者と共有して適切な支援を行う、リモート技術支援サービスと組み合わせることで、本商品の使用や軸受の診断・分析もサポートする。

リモート技術支援サービスの概要

 

 同社では、本商品の海外地区における販売を含め、補修需要のさらなる取り込みによりアフターマーケット事業の拡大を図るとともに、診断・分析サービスや軸受のセンサ化によるモニタリングサービスなど、ハード(商品)とソフト(サービス)を組み合わせた新しいビジネスモデルの構築を進めていく。

 本商品の主な仕様は以下のとおり。

・サイズ:幅41mm×奥行36mm×高さ87mm

・重量:約145g(マグネットを除く)

・防塵・防滴性:IP65準拠

・測定・分析手段:Apple iPhone、iPad+専用アプリ

・測定・解析内容:振動OA(Over All、加速度/速度/変位)、高速フーリエ変換(FFT)分析による軸受や機械の損傷箇所の推定および異常検知

kat
Checked
35 分 38 秒 ago
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